少女像展示前、知事が津田氏に「本当にやるのか」 : 国内 : 読売新聞オンライン
国際芸術祭「あいちトリエンナーレ２０１９」で、いわゆる従軍慰安婦を象徴する少女像などの展示が中止となった問題について、実行委員会会長の大村秀章・愛知県知事は１３日の定例記者会見で、今年６月に展示内容を初めて知り、一部作品を展示しないよう企画者に要望したと明らかにした。 大村知事や実行委事務局によると、大村知事が６月に「表現の不自由展・その後」の説明を受けた際、芸術祭の企画責任者である津田大介芸術監督に対し、少女像について、「本当にやるのか。展示はやめてもらえないか」「実物ではなく、パネルにしてはどうか」などと伝えたという。 企画展の運営メンバーからは「それなら、この企画展を全てやめる」などの話もあり、最終的に、来場者に写真撮影やＳＮＳ投稿を控えてもらうことで、展示することになったという。 大村知事は「強い要望・希望は申し上げたが、それを超えると憲法２１条（表現の自由の保障）の話になる」と説
るろうに剣心作者を書類送検…女児動画所持容疑 : 社会 : 読売新聞（YOMIURI ONLINE）
女児の児童ポルノ動画を所持したとして、警視庁は２１日、人気漫画「るろうに剣心」作者の和月（わつき）伸宏（本名・西脇伸宏）容疑者（４７）（東京都西東京市）を児童買春・児童ポルノ禁止法違反（単純所持）容疑で書類送検した。 捜査関係者によると、西脇容疑者は１０月、都内の事務所で１０歳代前半の女児の裸が映った動画を収録した複数のＤＶＤを所持した疑い。容疑を認め、「小学校高学年から中学２年生くらいまでの女の子が好きだった」と供述している。 別の児童ポルノ事件の捜査で、西脇容疑者が１０歳代前半の女児のＤＶＤを購入していた疑いが浮上。同庁少年育成課が自宅を捜索し、複数のＤＶＤを発見した。 児童ポルノの単純所持は２０１５年７月から処罰対象になった。性的な目的で１８歳未満の子供の児童ポルノを所持・保管すると、１年以下の懲役または１００万円以下の罰金が科される。
「冷や水を浴びせる行動、外交的センスを疑う」 : 政治 : 読売新聞（YOMIURI ONLINE）
韓国政府がトランプ氏を歓迎する夕食会に元慰安婦を招待したことについて、日本政府は７日、「慰安婦問題の最終的かつ不可逆的な解決を確認した一昨年の日韓合意の趣旨に反する」と外交ルートを通じて申し入れた。 「独島（トクト）エビ」を使った料理が並んだことにも「受け入れられない」と抗議した。 菅官房長官は７日の記者会見で、「日米韓の緊密な連携に悪影響を及ぼすような動きは避ける必要がある」と語った。トランプ氏の日韓訪問には、核・ミサイル開発を進める北朝鮮に日米韓が結束して対応していくことを確認する狙いがあるだけに、日本政府内からは「冷や水を浴びせるような行動で、外交的センスを疑う」（外務省幹部）と嘆く声も出ている。
山梨２区にセーラームーン作者、希望が擁立検討 : 政治 : 読売新聞（YOMIURI ONLINE）
関係者によると、甲府市出身の漫画家、武内直子氏の名前が浮上している。 武内氏は人気少女漫画「美少女戦士セーラームーン」の作者。１９９２～９７年に放送されたアニメが小中学生の女子の人気を集め、「月にかわっておしおきよ」の決めぜりふが流行した。 ２区を巡っては、民進党県連が公募を実施。昨年１２月に、元八王子市議の小林弘幸氏を公認候補と決定した。 民進党が希望に合流することが決まったため、小林氏は希望の公認を得て立候補する意向を表明していた。しかし、希望が独自候補を擁立すれば、小林氏は希望の公認を得られなくなる。 ２区では、自民党２区支部長の堀内詔子氏と、元自民党で無所属の長崎幸太郎氏による保守分裂選挙が続き、衆院選でも２人の激戦が予想されている。また、共産党からは大久保令子氏が立候補を予定している。 武内氏は２日夜、読売新聞の取材に対し、事務所を通して「立候補することはない」と述べた。
空自「宇宙部隊」創設へ…対衛星兵器など監視 : 政治 : 読売新聞（YOMIURI ONLINE）
防衛省は人工衛星の運用を妨げる宇宙ゴミ（スペースデブリ）や対衛星兵器などを常時監視する「宇宙部隊」を航空自衛隊に創設する方針を固めた。 新たに監視レーダーを設置し、２０２３年度からの監視活動の開始を目指す。人材育成のための関連経費を１８年度予算の概算要求に盛り込む。 宇宙部隊は宇宙航空研究開発機構（ＪＡＸＡ（ジャクサ））とも情報共有し、主にアジア地域に関係する宇宙空間を監視する。また、米軍と連携することで全世界的な監視網を整備する。１８年度中に監視レーダーの設置場所を決める予定だ。また、同省は中国などがレーダーで捕捉しにくいステルス性能を持つ最新鋭戦闘機の開発を進めていることを受け、ステルス機を早期に探知する新たな警戒管制レーダーの開発に着手する。概算要求に関連経費約１９６億円を計上する方針で、２４年度から運用を始めたい考えだ。
京都産業大副学長の記者会見での質疑応答 : 政治 : 読売新聞（YOMIURI ONLINE）
京都産業大（京都市）は１４日、国家戦略特区を利用した獣医学部の新設を断念し、総合生命科学部を再編して新たに「生命科学部」を開設する構想を発表した。 記者会見での黒坂光副学長らと報道陣との主な質疑応答は次の通り。 ――なぜ組織改編するのか。 本学のライフサイエンスの研究・教育は平成元年から始まっている。獣医学部の開設はならなかったが、動物生命医科学科でやってきた内容を新しい学部で活用、継承する。 ――動物生命医科学科でやってきたことは一定の役目を終えたのか。 動物生命医科学科は総合生命科学部の学科で、もともと獣医師を養成するためではなかった。ライフサイエンスの中で実験動物、基礎研究、応用研究で尽力していただいた。新学部で継承したい。 ――獣医学部断念の理由は。 獣医学部は京都府が申請主体だったが、国家戦略特区の実施主体として私どもは申請した。構想はいい準備ができたが、今年１月４日の告示で「平
田中委員長「ミサイルは東京に落とす方がいい」 : 社会 : 読売新聞（YOMIURI ONLINE）
原子力規制委員会の田中俊一委員長が６日、関西電力高浜原子力発電所がある福井県高浜町での町民らとの意見交換会で、北朝鮮によるミサイル攻撃が起きた場合の原発の対策などを問われ、「（安全対策は万全だが）東京のど真ん中に落とした方がよっぽどいい」などと発言した。 直後に「冗談です」と付け加えたが、終了後、報道陣から問題視する質問を受け、「不適切だった」と陳謝した。 意見交換会は、高浜３、４号機が営業運転に入ったことなどを受け、町民や周辺自治体の首長ら約３０人が参加して開催された。 ミサイル攻撃に関する町民の質問に対し、田中委員長は「原発は航空機の衝突に耐えられる安全対策がなされている」と述べた後、私見として「東京への攻撃」に言及。「（北朝鮮のミサイルに）原子炉を狙う精度があるか分からないが、向こう（東京）には何十万人もいる」などとも話した。 終了後、田中委員長は「戦争は絶対避けてほしいが、戦争にな
店舗大刷新のセブン 挑む７０万円のカベ
【読売新聞】 コンビニ業界トップのセブン－イレブン・ジャパンが、店舗レイアウトを全面刷新する戦略を打ち出した。２０１７年度内に既存店・新店合わせた約１９００店舗を新レイアウトに変更することに加え、２１年度までに既存店１万店舗と、原則
グーグルやアマゾンも入札…東芝半導体の分社化 : 経済 : 読売新聞（YOMIURI ONLINE）
東芝が、半導体の記憶媒体（メモリー）事業を分社化して設立する新会社株の売却先を決める入札に、米グーグルやアマゾン・ドット・コムも参加したことが分かった。 半導体メーカーだけでなく、アップルを含め資金力が豊富な米ＩＴ（情報技術）大手も巻き込んだ争奪戦に発展する見通しとなった。 経営が悪化する東芝は２０１７年３月期の連結最終利益が１兆円超の赤字となり、負債が資産を上回る「債務超過」の金額が３月末で６２００億円に達する可能性がある。再建のためにはメモリー事業を少なくとも１・５兆円以上で売却したい考え。関係者によると、１０社前後が入札に参加し、２兆円を大きく超える提案を出した企業もあるとみられる。 入札には、アップルやグーグル、アマゾンのほか、半導体関連メーカーの米ウエスタン・デジタル、台湾の 鴻海 （ ホンハイ ） 精密工業、韓国のＳＫハイニックスなどが参加した。現時点で日本企業は含まれていない
慰安婦少女像、「合意」守らない韓国の裏事情 : 深読みチャンネル : 読売新聞（YOMIURI ONLINE） 1/4
韓国・ 釜山 ( プサン ) の日本総領事館前に昨年１２月末、慰安婦を象徴する少女像が設置された。日本政府は少女像の撤去を求め、駐韓大使を一時帰国させるなど強く抗議。それに反発する韓国との対立が深まっている。２０１５年１２月の日韓合意で、慰安婦問題の「最終的かつ不可逆的な解決」が確認された。釜山の少女像については、在日本大韓民国民団（韓国民団）の団長も撤去を求めている。なぜ、韓国は国と国との合意を守らないのか。そして、その韓国とどう向き合うべきかを新潟県立大学の浅羽祐樹教授に解説してもらった。 大統領の職務停止でリーダー不在に ソウルの日本大使館の前に少女像が設置されたのは１１年１２月１４日である。それから５年がたったが、撤去されるどころか、釜山の総領事館前にも新たに設置された。こうした事態を生んだ韓国側の事情を４点、指摘したい。 第一に、日韓合意を結んだ当事者である朴槿恵(パククネ)大統
１９年元日に新天皇即位、元号は半年前までに : 政治 : 読売新聞（YOMIURI ONLINE）
新元号は改元の半年以上前に公表する方向だ。 平成３０年（２０１８年）の区切りで天皇陛下の退位を実現するとともに、国民生活への影響を最小限に抑えるため、新元号は元日から始め、事前に公表することが望ましいと判断した。政府は一代限りの退位を可能にする特例法案を２０日召集の通常国会に提出する方針で、陛下の退位日は政令で定めることを法案に明記する。 陛下の退位日を定める政令は、閣議決定前に、皇族や首相、衆参両院の正副議長、最高裁長官らがメンバーを務める皇室会議に諮ることも検討している。
旺文社、過去問をＰＤＦ保存…外部指摘受け削除 : 社会 : 読売新聞（YOMIURI ONLINE）
受験生向けの参考書などを出版する旺文社（東京都）が、過去の入試問題をＰＤＦで電子データ化して保存していたのは著作権法に違反する恐れがあると外部から指摘され、先月、全て削除したことがわかった。 削除対象は大学、高校の入試問題で、延べ約４０００校分に上る。紙の著作物を私的使用以外で電子データに複製することが同法で禁じられているためで、企業が保管スペースの節約などのために行う「ＰＤＦ化」に、意外な課題が浮かび上がった。 同社によると、全国の大学や高校約５００校から毎年、入試問題の問題用紙の提供を受け、一部は権利処理をして出版物に転載したり、出題傾向の分析に使ったりした上で、提供された原本を社内の倉庫で保管していた。ただ、場所を取る上に経年劣化も生じることから、２００７年度以降はＰＤＦ化して同社管理のサーバーで保存し、原本は廃棄してきた。
政府が残業規制を強化へ…上限設定、罰則も検討 : 政治 : 読売新聞（YOMIURI ONLINE）
政府は、労働者に事実上無制限の時間外労働（残業）を課すことが可能とされる労働基準法の「３６（サブロク）協定」の運用を見直し、１か月の残業時間に上限を設定する検討に入った。 上限を超える残業は原則禁止し、現在はない罰則規定の新設を含め、具体化を図る。長時間労働が少子化や、男性の家庭参加を阻む原因となっているとして、月内にも発足する関係閣僚と有識者の「働き方改革実現会議」（議長・安倍首相）で詳細な制度設計を議論する。 労使が３６協定を結んだ場合の残業時間の上限は、現行でも「１か月４５時間」の基準が厚生労働相の告示で定められている。ただ、例外規定があり、「特別の事情」について労使の合意があれば上限を守らなくてもよいことになっている。
民主「嫌なら出ていけ」…公務員給与引き上げ : 政治 : 読売新聞（YOMIURI ONLINE）
衆院で民主党と統一会派を結成したばかりの維新の党が、国家公務員の給与を引き上げる給与法改正案への対応に苦慮している。 公務員給与削減を看板政策に掲げる維新には改正案への反対が根強いが、官公労から支援を受ける民主党が賛成を求め「踏み絵」を迫っている。 維新は２２日、国会内で両院議員懇談会を開き、改正案への対応を協議したが、「社民党に憲法改正に賛成しろと迫るのと同じくらいの内容だ」（井坂信彦衆院議員）などの反対意見が相次いだという。今井幹事長は記者会見で「知恵を出して良い解決策を見いだすべきだ」と民主党側に柔軟な対応を求めたが、民主党幹部は「嫌なら統一会派を出ていけということだ」と強気だ。 改正案は８月の人事院勧告に基づき国家公務員一般職（行政職）の２０１５年度の年収を平均５万９０００円引き上げる内容で、来年の通常国会に提出される。
時給１０００円目標は「民主が本家」…枝野氏 : 政治 : 読売新聞（YOMIURI ONLINE）
民主党の枝野幹事長は２５日の記者会見で、安倍首相が最低賃金の全国平均を１０００円（時給）とする目標を表明したことについて、「民主党政権で定めた目標そのものだ。民主党の経済運営は正しかったと明言してもらいたい」と批判した。 民主党は鳩山首相時代の２０１０年６月、当時７１３円だった最低賃金の全国平均を２０年までに１０００円に引き上げる目標を決定した。これに対し、自民党の石破政調会長（当時）が１０年１０月の衆院予算委員会で、企業側の負担増を念頭に「アンチビジネス的政策はやめてもらいたい」と指摘していた。 枝野氏は記者会見で「どういう理由から（自民党は）方針を転換したのか、説明してもらわないといけない。反対のための反対だ」と強調した。
「ワンピース」発売前に不正公開…３中国人逮捕 : 社会 : 読売新聞（YOMIURI ONLINE）
発売前の日本のマンガ作品を海外向け海賊版サイトに不正公開したとして、京都府警は、著作権法違反容疑で中国人の男３人を逮捕、日本人の配送会社社員の男の逮捕状を取った。 捜査関係者への取材でわかった。 サイトでは４０００以上の作品が英語に翻訳されて公開されており、マンガの海賊版サイトでは最大規模とみられる。日本のマンガは世界的に人気が高く、サイトでの不正公開が近年問題となっているが、海外向け海賊版サイトの摘発は初めてという。 捜査関係者によると、４人は１０月２９日、その４日後に発売予定だった週刊少年ジャンプ（集英社）の人気マンガ「ＯＮＥ ＰＩＥＣＥ（ワンピース）」の最新話を、海賊版サイトで無断で公開し、著作権を侵害した疑い。 配送会社社員が、印刷工場から書店への発送過程で雑誌を抜き取って仲間の中国人に渡していたといい、問題のサイトには英語に翻訳されたものが公開されていた。
性犯罪後の講習が効果、再犯率５分の１に…白書 : 社会 : 読売新聞（YOMIURI ONLINE）
２０１４年に窃盗や傷害などの一般刑法犯で検挙された中で再犯者は過去最悪の４７・１％（前年比０・４ポイント増）に上り、１８年連続で上昇した。性犯罪の再犯状況に関する特別調査では、再犯防止プログラムの受講と再犯率の関係を初めて調べ、受講者の再犯率は、受講していない満期出所者の５分の１の５・６％にとどまった。同省は、今年度から本格実施している短い刑期の性犯罪者のためのプログラムを今後拡大していく考えだ。 特別調査では、０８年７月～０９年６月、性犯罪で懲役の有罪判決が確定した１７９１人の再犯状況を調べた。 このうち実刑となった７３１人の出所後３年間の性犯罪再犯率を分析したところ、刑務所と、仮釈放後の保護観察の両方で再犯防止プログラムを受講した１２０人では５・６％だった。これに対し、受講経験のない満期出所者は２５・５％。仮釈放されたが受講経験のない人は１６・８％で、受講者とは大きな差が出た。
ネット利用者に「実名制」、中国全人代が可決 : 国際 : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
【北京＝牧野田亨】中国の全国人民代表大会（全人代＝国会）の常務委員会は２８日、インターネット上での個人情報管理を強化する決定（法律に相当）を可決した。 ネット利用者に身元情報の提出などを求める内容で、「事実上の実名制」との批判が出ている。 ネット事業者は、契約時やサービス提供時に、利用者に対して正確な身元情報の提出を要求しなければならないとされた。さらに、利用者が発信する情報の管理を強化し、法規に違反する情報はすぐに発信を停止・削除したうえ当局に報告する義務が事業者に課された。違反した場合、罰金やサイト閉鎖、営業許可取り消しなどの対象となる。 この決定について、ネット上では、「中国のネットの言論統制は世界の先端を行くのに、さらに実名制にするのか」などの批判が相次いでいる。
ＮＨＫ・森本キャスター、処分保留で釈放 : 社会 : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
電車で女性の体を触ったとして警視庁玉川署に強制わいせつ容疑で逮捕されたＮＨＫニュースキャスターの森本健成容疑者（４７）（千葉県浦安市）について、東京地検が１６日に処分保留で釈放したことが捜査関係者への取材でわかった。 逮捕当初は「触った覚えはない」と容疑を否認していたが、同日送検された後の調べに容疑を認め、逃亡の恐れもないことから釈放されたとみられる。今後も任意での捜査が続けられる。
前日のランニング中に死亡？野球部員遺体で発見 : 社会 : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
２９日午前９時４５分頃、新潟市秋葉区の公園脇の斜面で、県立新津高校野球部の１年の男子生徒（１６）がユニホーム姿で倒れ、死亡しているのを秋葉署員が見つけた。同署は、目立った外傷がないことなどから、２８日の部活動のランニング中に熱中症で倒れて死亡した可能性があるとみて調べている。 同署などによると、生徒は２８日午後１時過ぎから、ほかの部員と一緒に校外に約１０キロのランニングに出かけた。各自のペースで走り、野球部の監督と部長が車で帯同していた。その後はグラウンドで練習し、午後７時頃に解散した。男子生徒が戻ってきたかどうかは、誰も確認しなかったという。 保護者から２９日朝、同校に「昨日から子供が帰宅しない」と連絡があった。通報を受けた同署員や部員が捜し、同校から約７５０メートル離れた斜面で倒れているのを見つけた。
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
