機械学習を活用して見えないインフラ障害を検知――九州のISPサービスを担う、QTnet運用エンジニアの挑戦
機械学習を活用して見えないインフラ障害を検知――九州のISPサービスを担う、QTnet運用エンジニアの挑戦：＠ITソフトウェア品質向上セミナー2018 九州のISPサービスを担う、QTnet運用エンジニア木村氏は、ITインフラの監視に機械学習を活用し、これまで見えていなかった異常の検知や予測に取り組んでいる。「機械学習に関しては、ほぼど素人の取り組みだが、ソフトウェア開発に活用する際のヒントになれば」と謙遜しながら、その歩みを紹介した。 九州電力グループの電気通信事業者としてITサービス、インターネット接続サービスを提供しているQTnetでは、ITインフラの監視に機械学習を活用し、これまで見えていなかった異常の検知や予測に取り組んでいる。 ＠ITが2018年12月14日に開催した「＠IT ソフトウェア品質向上セミナー AI／機械学習、自動化で開発現場にも訪れるシンギュラリティにどう備えるか
5分で絶対に分かるITIL ― ＠IT情報マネジメント
ITILとはいったい何だ？ 企業や組織におけるIT活用は、業務システムなどを構築すれば終わりではありません。その後に運用という重要な作業が待ち受けています。そして一般的な企業や組織におけるITコストの大半が、既存システムの維持のために費やされていることは、各所で指摘されていますし、実感としてもお分かりのことと思います。 この重要な企業活動であるIT運用を「ITサービス」としてとらえ、方法論を提供していることで近年注目が集まってきたのが「ITIL」です。ここでは、「ITILという言葉はよく聞くようになったけれど、一般的な説明を読んでも何だか分からない」という読者のために、ITILの内容、目的、役割などを、かみ砕いてご説明します。
楽天次期監督の梨田氏が三木谷オーナーを訪問「近鉄の生まれ変わりのような気がする」
楽天の次期監督に就任する梨田昌孝氏（６２）が６日、東京都世田谷区の楽天本社に三木谷浩史オーナー（５０）を訪問。就任のあいさつを終えた後、報道陣に「チャンスをいただいたという感じ。本社を訪れたのは初めて。勇気が出てきた」と意気込みを語った。８日に仙台市内で正式契約を結び、就任会見に臨む。 あいさつには星野仙一球団副会長（６８）と立花陽三球団社長（４４）も同席し「オーナーに（梨田氏の監督就任を）正式に報告しました」と星野副会長。梨田氏は就任の経緯を「星野副会長から、『お前しかいないだろう』と強烈にアタックされました」と明かした。 現役時代は１７年間、近鉄一筋。２０００－０４年に近鉄を、０８－１１年に日本ハムを指揮し、０１、０９年にそれぞれリーグ優勝に導いた。近鉄監督として最終年となった０４年オフに近鉄とオリックスが球団合併し、２リーグ制存続のためにパ・リーグの新球団として誕生したのが楽天。「近
OpenStackを使うと、結局何を効率化できるのか？
OpenStackを使うと、結局何を効率化できるのか？：特集：OpenStack超入門（7）（1/2 ページ） インフラ整備のスピード・柔軟性、運用効率を飛躍的に高められるOpenStack。では具体的に、日々の構築・運用作業はどう変わるのだろうか？ 日本OpenStackユーザ会 会長の中島倫明氏が分かりやすく解説する。 本特集では、これまでにさまざまな観点からOpenStackの持つ機能や考え方、メリット、事例について紹介してきました。ここでいったん、これまでの情報を統合して、「OpenStackを使うと実際に何が変わるのか？」という点について現場のエンジニア視点でまとめてみたいと思います。 OpenStackを導入して、「これまでにないスピードと柔軟性でビジネスを支える」「抽象化によって効率を図る」というのは、実際にインフラを支える現場の人間にとって、どのような変化をもたらすのかを、
ヒーローを否定する“ITムラ社会”の愚
どんな世界にもヒーロー、ヒロインはいる。オリンピックなどで活躍するスポーツ選手は目立つが、ビジネスの世界にも思わず「すごい！」と感嘆するようなプロフェッショナルがいる。情報システムの現場でもそれは同じだろう。大規模開発プロジェクトの修羅場で指揮を執った人、“火消し”のために獅子奮迅の働きをした人は間違いなくヒーロー、ヒロインだ。 ところが、SIerやユーザー企業のIT部門はそうしたヒーロー、ヒロイン、優秀な技術者にスポットライトを当てるのを嫌う。例えばSIerでは、巨額の大型案件の受注に成功したバリバリの営業担当者は、メディアにホイホイ登場してその武勇伝を話してくれるが、技術者だとほとんど表に出てこない。集団での仕事なので個人が目立つことを、組織も本人も嫌うらしい。日本人的な奥ゆかしさだが、そんな“ムラ社会”のような意識でよいのかと、私は思う。 就職活動前の学生にIT業界のイメージを聞いた
女性の特別扱いは、もういらない
JANOGが開催した「JANOG33ミーティング」で、「がーるずとーく in JANOG33」が実施された。業界20年の三ツ木氏が語った、女性運用管理者ならではの体験談や知恵をリポートする。 日本ネットワーク・オペレーターズ・グループ（以下、JANOG）が2014年1月23～24日、別府国際コンベンションセンターで開催した「JANOG33ミーティング」で、女性運用管理者ならではの体験談やそこから得たTipsを発表・共有する「がーるずとーく in JANOG33」が実施された。今回の発表者は、20年間、運用管理の世界で働いているシーイーシーの三ツ木絹子氏。 三ツ木氏は、新卒で日本電気に入社し、サブリーダーとして社内サーバーの運用を行う一方、不正アクセスやセキュリティに関する調査・研究も行っていた。現在勤務するシーイーシーでは、サーバー運用やデータセンター、MEX（AS7514）の運用を任され
「システム運用は必要経費」という認識は大きな間違い！？
システム運用と聞いて、何を思い浮かべるだろうか。 システムが正常に動作するための定常業務、あるいはその状態を維持するためだけの非生産的な業務、非クリエイティブな職種、さらには、世の中にない新しいものを生み出すというイメージの強いシステムデベロッパー、ソフトウェアデベロッパーたちの後始末（後処理）的な後ろ向きな業務、エンジニアの窓際族、などなど。 本連載は、そういったネガティブなイメージを払拭し、システム運用や監視業務がいかに重要な業務であり、いかにクリエイティブな業務であるかを理解していただくことを目的として、執筆したものである。 また、本当は開発に携わりたかったのだが希望どおりに配属されず、運用業務が「楽しくない」「つまらない」と、退屈な仕事として日々取り組んでいるエンジニアの方々に、夢と希望をもち、日々胸を張って仕事に励んでいただきたい、という願いも込められている。 ぜひ、本連載から1
ネットワークを柔軟に構築・設定変更、日立がソフトを発売
日立製作所は、データセンターのネットワークを柔軟に構築・設定変更できる仮想ネットワーク基盤ソフトウェアを販売開始する。用意したWeb APIを利用して、各種ネットワーク機器をまとめて設定・変更可能である。 日立製作所は2013年10月31日、データセンターのネットワークを柔軟に構築・設定変更できる仮想ネットワーク基盤ソフトウェア「Virtual Network Platform for Data Center（VNPF-DC）」を、同年11月1日に販売開始すると発表した。 VNPF-DCを利用すると、仮想サーバの構築・設定変更に連動して、仮想サーバが接続する仮想ネットワークの構築・設定と、その仮想ネットワークの基盤となる物理ネットワークの設定を自動的に変更できる。ネットワーク機器を設定するための各種Web APIを用意しており、プログラムから複数のネットワーク機器を一括して設定可能だ。従来
情報システム部門の運用担当者、激減中 20人→0人の企業も : SIerブログ
ユーザー企業の情報システム部門で今、運用担当者の人数が大きく減り始めていることを ご存じだろうか。 運用業務には、「アプリケーション保守」や「OS/ミドルウエア運用」、「ITインフラ 運用」などがあるが、あらゆる業務に関わる運用担当者が減少しているのだ。まずは4社の 事例を紹介しよう。 サイバーエージェント 運用担当者の人数 20人→0人（予定） サイバーエージェントで消費者向けWebサービスを手がけるアメーバ事業本部では、現時点 で20人いるOS/ミドルウエアの運用担当者を、2年後の2015年までにゼロにする計画だ。 彼らは現在、OS/ミドルウエアをサーバーにインストールしたり、パッチを適用したり、 アプリケーションの負荷に応じてサーバー台数を増減したりする業務を行っている。これらの 業務を、オープンソースソフトウエアの運用管理ツール「Chef」を導入することで、自動化する計画だ。 Ch
第7回システム管理者感謝の日イベント開催される
システム管理者感謝の日は、2000年からシステム管理者の労をねぎらう記念日として、7月に設定されている。イベントは今年で7回目となる。 開会挨拶として、この会とイベントを推進するビーエスピーの竹藤浩樹社長が登壇。「ITはつくる時代から使う時代へ移行している。これまでコスト削減ばかりが追求されてきたが、これからは、ITが価値を生み出す時代。その意味で、システム管理者には今後、サービスの利用者の視点が重要」と語り、今年のテーマであるサービス化の主旨を語った。 ディズニーのサービスに関連する基調講演の他、システム管理者の会の会員企業によるパネルディスカッションなどがおこなわれた。 また、1年間の活動報告のセッションでは、個人会員:13,397名、新規登録会員:2,594名、登録企業数:130社にのぼったと発表された。また同会がおこなうシステム管理者認定講座は総受講者464名となり、認定資格である
IBMはルンバベースのロボットでデータセンターの温湿度を管理している | スラド
お掃除ロボット「ルンバ」を開発・販売しているiRobot社は、研究用としてルンバをベースとしたプログラマブルなロボット「iRobot Create」を販売している（ITmedia）。IBMがこのiRobot Createを使い、データセンターの温湿度を管理しているそうだ（TechWeekEurope、本家/.）。 IBMが作成したiRobot Createベースのこのロボットには、温度・湿度センサーやカメラなどが付けられたポールが立てられており、データセンター内を移動して温度と湿度のデータを収集。収集されたデータから空調の行き届いてない場所や冷気溜まりなどを見つけ出し、より効率的な温度管理に役立てられているとのこと。また、カメラを利用することで何か問題が起きたときなどにリアルタイムで映像を確認できるとのことだ。 さらに、最近ではRFIDタグのスキャン機能を搭載したアップグレード版も作られ、
ZABBIXの通知メールをスレッド化してみる | Pocketstudio.jp log3
監視ツール ZABBIX には、トリガ（障害）発生時にメールを送信する機能があります。ただ、このメールはスレッド化（階層化）されません。通知・復旧毎にメールを送信している場合や、複数の監視環境が入り乱れてしまうと、どのアラートが対応中で、どのアラートが復旧しているのか、状況確認に手間取る場合があります。↓大量に届く通知メールの想像イメージ もしも、ZABBIXのメールがスレッド化していたら、仕事が楽になるのになぁ…と思い、少しスクリプトを書いてみました。少々甘いところはありそうですが、ひとまず自分が必要な機能は実装できたので、公開します。 ■ZABBIXの通知メールをスレッド化したい！概要 まずはじめに、メーラーで表示されるメールをスレッド化するために必要なものは、RFC 2822 で定義されています。やりたい事はシンプル。ZABBIXが通知するメール毎に、ヘッダを付与するだけで、スレッド
現場が高めるべき五つの力
情報システムが企業や社会を支えていることを今さら語る必要はないだろう。しかし、それを支援するシステム運用の現場に目を向けると、その過酷さは増すばかりである。 多くのユーザー企業のシステム運用を手掛ける日立システムズの岩船浩志氏（アウトソーシングセンタ事業部 第一運用本部 湘南センタ業務運用部 第一グループ 主任技師）は「安定稼働、コスト最適化、運用業務の効率化など、運用現場がやるべきことは多い。自ら問題を発見して解決できる“現場力”がいま問われている」と指摘する。 運用現場が高めるべき現場力は「システム運用力」と言い換えることができる。このシステム運用力を高めるために2013年4月、日経BPシステム運用ナレッジは新たにサービスを開始。創刊号の特集も「いま問われるシステム運用力」とした。 利用部門とシステム部門のスピードには開きがある では、現場が高めるべき「システム運用力」とは何か。運用部
英国のIT管理者は73%がストレスのために退職を考えているという調査結果 | スラド IT
GFI Softwareが英国で実施したIT管理者のストレス調査によると、ストレスのために退職を考えている人の割合が昨年の69%から73%に上昇したそうだ(GFI Softwareのプレスリリース、 Help Net Securityの記事、 本家/.)。 ストレスの原因としては、経営陣との関係と答えた人の割合が35%と最も高く、これに厳しいスケジュールや予算の不足が続く。前回の調査ではユーザーがストレスの原因とする回答が2位だったが、今回は4位に後退している。現在の仕事をやめたいと考えるITスタッフは従業員が100～249名の企業に多く、500名以上の企業では比較的少ない。また、21%が週3～5時間残業しており、12%は週8～10時間残業している。全体では49%が週6時間以上残業しているそうだ。28%が仕事のために睡眠不足となり、30%が計画していた家族との時間を過ごすことができなかった
データセンター事業に関する調査結果 2013 | ニュース・トピックス | 市場調査とマーケティングの矢野経済研究所
調査要綱 矢野経済研究所では、次の調査要綱にて国内のデータセンター事業の調査を実施した。 1. 調査期間：2012年7月～2013年1月 2. 調査対象：アウトソーシング事業者、データセンター専業者、建設会社、設計会社など 3. 調査方法：当社専門研究員による直接面談、電話・E メールによる取材、ならびに文献調査を併用 ＜データセンターとは＞ 本調査におけるデータセンターとは、IT事業者が顧客（ユーザー企業）のサーバー等のIT機器を預かり、又は自社所有のサーバーを活用し、インターネットへの接続回線やシステム運用保守サービスなどを提供する施設を指し、各年3月末時点の総床面積を算出した。 但し、IT事業者間でのOEM供給による重複分や一般企業（ユーザー企業）が保有するサーバー室等の床面積は含まない。 調査結果サマリー ◆国内データセンターの総床面積は、堅調に増加すると予測 2012年から201
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Windows AzureでHTTPS通信が使用できなくなるトラブル。原因は証明書の期限切れ | スラド [PR] Azure