株式会社サイバー・コミュニケーションズ(本社:東京都港区、代表取締役社長:長澤秀行、以下、cci)は、ソーシャルメディアの利用が拡大している中、その購買行動に与える影響度についての自主調査を実施いたしました。 調査の結果、生活者の購買決定においてソーシャルメディアの内、cciで集合知メディアと位置づけるサイトでは認知、興味喚起、比較・検討、購入の決め手、情報の共有といった全ての意識段階において従来の広告メディアと比較し、調査対象の商品ジャンル(デジタル機器、コスメ、食材)では大きな影響を与えていることが分かりました。 生活者は購買検討の際にソーシャルメディアを活発に利用し、認知から購買行動の最終地点に近いところで集合知メディアを活用し購買の意思決定を行う傾向にあることが分かりました。 なお、1月19日(水)、東京にて行われる弊社メディア説明会より本調査結果の詳細についてご説明を開始させてい
Amazon, Apple, DellなどのEコマースを参考にした、商業ウェブサイトとして成功に導くための18のアドバイスを紹介します。 18 best practices to improve your e-commerce website [ad#ad-2] 下記は各ポイントを意訳したものです。 13番の「Google Sitemapに一工夫」は特に目からウロコでした。 Keep it simple どんな種類の商品を扱うサイトでも、サイトはシンプルで一貫したユーザインターフェイスを備えてください。不必要にユーザーを悩ませる情報は掲載しないようにします。 写真のクオリティは高く 商品を見せる写真画像は、クオリティの高いものにしてください。どんなにサイトのデザインがよくても写真が魅力的でないと、ユーザーは買う気を損なうでしょう。 商品の画像は複数 商品写真の掲載は一つだけでなく、複数掲載
Googleのスパム対策強化やブランドリンク重視そしてその他もろもろを先日参加したPubCon Las Vegas 2010のレポートとして、お伝えしてきました。 今日はレポートをもう1つ追加します。 ECサイトを運営するサイト管理者、特に「ECサイトではオリジナルのコンテンツを作るのは無理」と“あきらめモード”に逃げているネットショップの運営者(そう、あなたのことです!)の参考になるはずです。 (たった数秒といえど)言い訳を探すのに費やすムダな時間と思考回路をこれからリストアップするコンテンツ増強のアイディアを探すことに向けてください。w モデルとなるのは、“狩猟犬アイテム”をオンラインで販売するGUN DOG SUPPLYというECサイトです。 このサイトが、当初の売上見込額の3倍の1,000万ドル(日本円で8億数千万円)を6年間で増やすことに成功した施策の1つがサイトのコンテンツを増
今日は、世の中の人がどんなお金の使い方をしているのかを全国で調査したデータを紹介します。市場調査を行うにあたって参考になるかなり詳細なデータを入手できます。しかも無料で。 「30代の男性は書籍や雑誌に1か月あたり何円使っているのか」「ケータイの通信費は、年齢層でどれくらい違うのか」「緑茶と紅茶とコーヒーと、それぞれいくらぐらい使っているのか」「靴やシャツや下着に使っているお金は?」「CD・DVDやゲームにはどれくらいお金を使っているのか」「映画や遊園地や温泉にはみんなどれくらい行っているのか」こんなデータがあればいいと思いませんか? それがあるのです。 そのデータとは、総務省統計局が行っている「全国消費実態調査」。 平成21年全国消費実態調査(統計局)全国消費実態調査とは、国民生活の実態について、家計の収支や貯蓄・負債、耐久消費財、住宅・宅地などの家計資産を総合的に調査し、世帯の消費・所得
「News2uリリース」サービス終了のお知らせ「News2uリリース」は、2020年6月30日をもちましてサービスを終了させていただきました。 長年にわたりご愛顧いただき、ありがとうございました。 「News2uリリース」は、国内初のリリースポータル「News2u.net」とともに、企業・団体のニュースリリース・プレスリリースをさまざまステークホルダーへダイレクトに届けるネットPRサービスとして、2001年のサービス開始以来、約20年にわたり多くの皆様のご支援をいただき運営を続けてまいりましたが、2020年6月30日(火)をもちまして両サービスを終了いたしました。 これに伴い、情報サイト「ネットPR.JP」も終了いたしました。 長年にわたりご愛顧いただき、誠にありがとうございました。 今後ともニューズ・ツー・ユーグループを宜しくお願い申し上げます。
『MarkeZine』が主催するマーケティング・イベント『MarkeZine Day』『MarkeZine Academy』『MarkeZine プレミアムセミナー』の 最新情報をはじめ、様々なイベント情報をまとめてご紹介します。 MarkeZine Day
752万人。ネッテレイティングス発表の2010年3月のTwitterユーザー数です*1。利用者の増加もあり、企業でのTwitter活用事例も増えてきました。しかし分析手法に関してはそれほど語られていません。 自社あるいは競合商品がどのように言及されているのか? Twitter経由のサイトへの流入数とコンバージョン数は? 自アカウントはどのように評価すればよいか? Twitterから情報をどのように取得して無料で分析するか?これが、本記事の内容です。 Twitterはユーザーの素直な声が溢れている情報の宝庫です。例え自社アカウントを持っていなくても、自分達のサービスや業界に関する、幅広い意見が存在します。これをマーケティングに使わない手はありません。 長文ですのでお時間がある時にどうぞ。 目次 1.Twitterの情報取得 1.1つぶやき情報 1.2アカウント情報 1.3アクセス解析情報 2
写真2●消費電力を確認できるスマート・タップ。ユーザーの携帯電話に,電力消費量や電気料金を毎日報告する NTTドコモは2009年12月8日,環境ビジネス戦略の説明会を開催し,モバイルインフラを活用した環境関連事業で2012年度に300~400億円規模の売り上げを目指すことを明らかにした。2010年にもモバイルサイトの「エコポータル」を立ち上げ,会員を対象にしたマーケティング事業を本格化させる。また,花粉の飛散量,CO2濃度などの大気情報を提供する環境センサーネットワーク事業や,自転車や電気自動車のシェアリング・サービスなどを展開していく。 「日本が国際公約である温暖化ガス排出量25%削減を達成するには,家庭からのCO2排出量削減が重要なポイントになる。そこで,個人が省エネへの貢献を簡単に知ることができ,さらに省エネに取り組むインセンティブが働くような仕組みを作ることにした」と,同社フロンテ
企業のTwitter活用が加速しているが、どうすればプロモーションに生かせるかについて各企業は手探り状態だ。日本コカ・コーラもそうした企業の1社だったが、「とにかく使ってみる」ことで製品のプロモーション活動における新たな着想を得ることができた。 企業のTwitter活用が加速している。新製品やキャンペーンなどリアルタイム性のある情報を消費者にツイート(つぶやき)したり、顧客の不満に返信をしたりするといった具合だ。だが、企業のTwitter活用は一筋縄ではいかず、運用において試行錯誤している担当者も少なくない。 そんな中、日本コカ・コーラは8月下旬にTwitterを駆使したWebプロモーションに踏み切った。狙いは、同社が横展開していたオンラインビンゴゲームの状況をTwitterで実況し、同ゲームの参加者を増やすこと。公式アカウントを運用していく上で、リアルタイム性の高いTwitterをうまく
ソーシャルメディアを活用したマーケティング戦略の指南書「グランズウェル」の著者であるJosh Bernoff氏が、ad:tech tokyoで講演するために初めて来日した。 Josh Bernoff氏はForrester Researchでデジタル/ソーシャルメディアに関するリサーチ部門のトップを務める。同氏の提唱するグランズウェルという現象が企業に与える影響、そしてソーシャルメディアのなかでも一段と注目を集めるTwitterの活用法について聞いた。 --あらためてグランズウェルの定義を教えてください。Web 2.0という言葉にも似ているように思います。 一言でいうと、Web 2.0というのはテクノロジーそのものを表す言葉ですが、これに対してグランズウェルは人間ありきの言葉であると考えています。 グランズウェルはソーシャルメディアの最新トレンドだけでなく、コミュニティやディスカッションフォ
GoogleやIBMの未来を方向付けた「顧客視点の事業定義」:朝のカフェで鍛える 実戦的マーケティング力(1)(1/3 ページ) マーケティング戦略を考える際には、まず自社の事業を理解することが出発点だ。その場合、製品中心ではなく、常に顧客志向で考えること。しかし、これがなかなか難しいのだ。「自分は現場でセールス経験が長いし、顧客志向が身についている」 と思っている久美の場合はどうだろうか? 他社と同じことを競い合いナンバーワンを狙っていた時代は終わりました。他社との違いを追求してオンリーワンを目指すようになった現代ほど、マーケティング戦略が求められる時代はありません。 一方で、分かりやすい法人向けマーケティングの本を求めるニーズは高いものの、それに応える本は世の中にはほとんど存在しませんでした。そこで、こうしたニーズにお応えするために、「朝のカフェで鍛える 実戦的マーケティング力」という
今年も熱い夏がやってきました。ロックフェスと事業計画の熱い夏が! というわけでこんにちは、佐々木です。 今回は、「予算(事業計画)って、どうやって(何を根拠に)立てているんですか?」というスタッフの質問に答えるために、事業計画のために集めた資料の出典を紹介します。 なお、資料の多くは私が担当するブログ関連事業のものですので、ネットならではのマーケティングデータの集め方といった内容になります。限定的な分野ですが、なにかの参考になれば幸いです。 総務省 情報通信政策研究所(IICP) ・総務省 情報通信政策研究所 まずは総務省調べのデータ。 大規模なリサーチ結果を無料で利用できるので、とても重宝します。 例1)「ブログ・SNSの経済効果の推計」(PDF) 例2)「ブログの実態に関する調査研究」報告書本文(PDF) 矢野経済研究所 ・矢野経済研究所 ブログ関連の市場調査で優れたレポートを発表して
電通は2月23日、2008年の日本の総広告費と、媒体別・業種別広告費を推定した「2008年(平成20年)日本の広告費」を発表した。 日本の広告費は6兆6926億円で5年ぶりに減少(前年比4.7%減)。媒体別では新聞広告費(同12.5%減の8276億円)が大きく減少し、テレビ広告費(同7.6%減の1兆9092億円)も振るわなかった。新聞、テレビ、雑誌、ラジオのマスコミ4媒体広告費は4年連続して前年を下回った。 一方、インターネット広告費は前年比16.3%増の6983億円と続伸し、総広告費の10.4%を占めた。2009年には初めてインターネット広告費が新聞を上回ると見られる。 インターネット広告の媒体費は前年比17%増の5373億円。なかでもモバイル広告費(同47%増の913億円)、検索連動型広告費(同22.9%増の1575億円)などが伸びた。 衛星メディア関連広告費もBSデジタル放送などが伸
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます クラウドコンピューティングがITの世界を支配することはないだろうが、ソフトウェアベンダーは大騒ぎすることになるだろう。GoogleとAmazonはクラウドコンピューティングの勝者になるだろうが、得られるものは比較的わずかである。また、コンシューマーと企業顧客の両方に向けて、クラウドデベロッパースタックを提供するという競争がある。 これらは、Bernstein Researchの「The Long View: Netbooks, Wireless and Cloud Computing--Client Software's Imperfect Storm」というレポートから抜き出した重要なポイントである。 米国時間12月11日付けのMic
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