日産、2028年半ばまでに全固体電池を量産開始へ 2024年に横浜でパイロットプラント立ち上げ
全固体電池の性能が低下する原因を解明、加熱処理で性能の回復も可能に
東京工業大学、東京大学、産業技術総合研究所、山形大学らの研究グループが、全固体電池の性能低下要因の一つを解明。さらに加熱処理だけで低下した性能を大幅に向上させる技術の開発にも成功した。 東京工業大学、東京大学、産業技術総合研究所、山形大学らの研究グループは2022年1月7日、全固体電池の固体電解質と電極が形成する界面の抵抗（界面抵抗）が、大気中の水蒸気によって大きく増加し、電池性能を低下させることを発見したと発表した。同時に低下した性能を、加熱処理だけで大幅に向上させる技術の開発にも成功。全固体電池の実用化に大きく貢献する成果だという。 高速な充電や高い安全性が期待される全固体電池は、現在主流のリチウムイオン電池の代替電池として期待されており、活発な研究が進んでいる。しかし、固体電解質と電極が接する界面における界面抵抗が大きく、充電に要する時間がリチウムイオン電池より長くなることが課題だっ
全固体電池、村田製作所が来年度中に月産１０万個の量産開始…イヤホンなど小型端末向け
【読売新聞】 村田製作所は、安全性に優れるとされる次世代電池「全固体電池」の量産を２０２２年度中にも始める方針を明らかにした。月産１０万個を目指し、イヤホンなど小型端末向けに供給する。 電子機器や電気自動車（ＥＶ）向けを中心に普及し
突出する日本の全固体電池特許 米中韓の猛追から逃げ切れるか
フランスKnowMade（ノーメイド）＊1は、特許と科学的情報の分析に特化した調査／コンサルティング会社である。各国の特許出願内容や取得特許から巨視的な特許傾向であるパテントランドスケープ（特許ランドスケープ）を導き、競争環境と技術開発内容を理解することを得意とする。本コラムでは、同社が手掛ける調査の中から旬な技術の話題をお届けする。今回は、全固体電池の特許に対する日本企業の立ち位置を調べた＊2。（日経クロステック） *1 KnowMadeのWebサイト https://www.knowmade.com/ *2 本記事の原文： https://www.knowmade.com/press-release/news-power/press-release-news-power-will-japanese-companies-win-the-race-on-solid-state-batter
ステランティス、全固体電池技術を共同開発…2026年までに市販車に搭載へ | レスポンス（Response.jp）
ステランティス（Stellantis）は11月30日、全固体電池（ソリッドステートバッテリー）技術をFactorial Energy社と共同開発する契約を締結した、と発表した。この契約には、ステランティスから同社への戦略的投資も含まれている。 EVなどの電動車で主流のリチウムイオンバッテリーが液体を使用しているのに対して、ソリッドステートバッテリーは、液体を使わず固体で構成されるバッテリーだ。エネルギー密度や安全性などの面でリチウムイオンバッテリーよりも優れ、次世代のバッテリーとして注目されている。 Factorial Energy社は、米国のベンチャー企業だ。ソリッドステートバッテリーに関するテクノロジーを開発している。ステランティスは、2021年7月に開催した「EV Day」において、2026年までに全固体電池技術を市販車に搭載するという目標を発表した。今回の契約により、この目標の実現
日産、全固体電池EVを28年販売 充電時間3分の1に
日産自動車は11月29日、長期ビジョン「アンビション2030」を発表し、次世代バッテリーである全固体電池を使った電気自動車（EVを投入）を2028年に市販する計画を明らかにした。 次世代バッテリーとして知られる全固体電池の自社開発を進めており、24年にパイロット工場を立ち上げ試作を開始。26年までに1400億円を投じ、28年に搭載したEVを市販する。日産の内田誠社長は「リチウムイオン電池と性能が同じなら開発の意味はない。航続距離や充電時間など、EVの使い勝手を大幅に向上させる」とした。 具体的には、エネルギー密度はリチウムイオン電池の2倍、充電時間は3分の1に短縮することを目標とする。これによって、大型車両のEV化が可能になる。さらにkWhあたりのコストを65ドルまで引き下げ、「EVの車両コストをガソリン車同等まで引き下げる」（内田氏）とした。 5年間で電動化に2兆円を投資 日産の長期ビジ
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全固体電池、3D印刷で製造 硬さ変わる材料活用 - 日本経済新聞
