能登半島地震の被災地では、屋根瓦の被害が多発した。しかし、全ての瓦をくぎなどで緊結する「ガイドライン工法」で施工していた屋根では被害が生じていなかったことが分かった。国土交通省の国土技術政策総合研究所(国総研)と建築研究所のチームが現地調査を実施して明らかにした。 調査チームは、2024年1月12~14日に現地調査を実施。結果をまとめた「令和6年能登半島地震による建築物の津波被害及び瓦屋根の地震被害現地調査報告(速報)」を2月1日にウェブサイトで公開した。 調査チームが被害のないことを確認した住宅は、震度6強を観測した石川県珠洲市正院町に立つ2棟だ。正院町は、23年5月に発生した奥能登地震でも震度6強を観測した。この際も、この2棟に被害のないことを調査チームが確認していた。 23年と24年の調査を指揮した国総研建築研究部構造基準研究室の喜々津仁密室長は、「件数は限られているものの、調査した