全ての瓦を緊結した屋根が2回の震度6強に耐えた
能登半島地震の被災地では、屋根瓦の被害が多発した。しかし、全ての瓦をくぎなどで緊結する「ガイドライン工法」で施工していた屋根では被害が生じていなかったことが分かった。国土交通省の国土技術政策総合研究所（国総研）と建築研究所のチームが現地調査を実施して明らかにした。 調査チームは、2024年1月12～14日に現地調査を実施。結果をまとめた「令和6年能登半島地震による建築物の津波被害及び瓦屋根の地震被害現地調査報告（速報）」を2月1日にウェブサイトで公開した。 調査チームが被害のないことを確認した住宅は、震度6強を観測した石川県珠洲市正院町に立つ2棟だ。正院町は、23年5月に発生した奥能登地震でも震度6強を観測した。この際も、この2棟に被害のないことを調査チームが確認していた。 23年と24年の調査を指揮した国総研建築研究部構造基準研究室の喜々津仁密室長は、「件数は限られているものの、調査した
能登半島地震で耐震補強効果を確認、23年の地震後と同じ住宅比較
ボランティア組織の建物修復支援ネットワーク（新潟市）を主宰する建築士の長谷川順一代表は、2024年1月1日に発生した能登半島地震で震度6強を観測した石川県珠洲市正院町などを、1月5日から7日にかけて見て回った。 長谷川代表が被災地に向かった目的の一つは、23年5月の奥能登地震後から応急・復旧を支援していた被災建物が、今回新たに起こった能登半島地震でどのようになっているかを確かめることだ。 長谷川代表は奥能登地震直後から珠洲市に入り、住人や地元の建築関係者から寄せられる被災建物の修復に関する相談を、ボランティアで引き受ける活動を続けていた。珠洲市内は職人をはじめとする建築関係者の不足が著しく、実務のフォローアップがなくては応急・復旧が立ち行かない状況にあったからだ。伝統木造建築の保存に日頃から取り組んでいるので、正院町内に残る伝統木造建築の相談が多く来ていた。 長谷川代表の助言した耐震補強工
住宅倒壊、新耐震後でも明暗分かれる
4月16日に発生したマグニチュード（M）7.3が本震、14日のM6.5が前震となった熊本地震は、多くの建物に被害を与えた。日経ホームビルダーでは、新耐震基準導入以降に建てられた住宅が、前震と本震でどのような被害を受けたかに注目。建築の専門家と共に現地を取材した。 本震の発生後、木造住宅の耐震診断と補強に詳しい耐震研究会（東京都世田谷区）の建築実務者数人と、熊本県益城町に向かった。取材目的の第一は、新耐震基準導入以降に建築された木造住宅の、被害状況を知ることだ。 木造住宅の耐震性能は、1981年より前の旧耐震基準と、81年の新耐震基準導入以降で大きく異なる。今回ほどの大地震に、旧耐震基準で建てられた住宅が持ちこたえるのは難しいと予想されたため、新耐震基準導入以降の住宅に絞ろうと考えた。 益城町の被災住宅は、本震を受けて前震のときより急増していた。全てを見て回り、該当する被害を探し出すには時間
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「ひもブレース」で木造住宅の耐震補強を手軽に、高強度アラミド繊維 | 日経 xTECH（クロステック）
