GMS衣料のジレンマと真実！イトーヨーカ堂アパレル完全撤退の必然とは _小売・流通業界 ニュースサイト【ダイヤモンド・チェーンストアオンライン】
やや古い話だが、今年3月10日、イトーヨーカ堂が衣料品事業からの完全撤退を決めた。同社は長らく試行錯誤を繰り返しながら衣料品改革に取り組んできたが、その確かな成果を上げることができずにいた。そして親会社であるセブン＆アイ・ホールディングスが、ファンドの圧力もあり、｢コンビニ集中｣戦略に舵を切る中、結論としてこのたびの衣料品事業からの完全撤退となった。 実は今から5年ほど前になるが、私も競合大手総合スーパー（GMS）の衣料品改革を行っていた。今回はその時の話を書きながら、GMSの衣料品についての結論を共有したい。 「魚や野菜と一緒の売場でファッションが売れるはずがない」 どでかい半円形の机を囲んで、クライアントからは取締役含め15人が、そして、こちら側からはマネジングディレクター、そして、幾人かのエキスパート（私も含めた衣料品のプロと称する人だ）が出席した。 ｢それで、君たちからの提案はなん
背水のヨーカ堂｢総合スーパー｣が苦しむ納得事情
セブン＆アイ・ホールディングス（以下セブン＆アイ）は、傘下のスーパーマーケット事業「イトーヨーカ堂」の構造改革として、アパレル事業から撤退し、食品事業へ集中するなどの方針をこのほど発表した。 しかし、「これまで以上の集客が見込めるのか」「食品スーパーとして首都圏の激戦区で生き残れるのか」といった指摘もあり、計画自体の実効性に疑問を呈する声も少なくない。 セブン＆アイの示すイトーヨーカ堂を中心とした首都圏スーパー事業の将来像は実現できるのか。食品事業に集中することで、イトーヨーカ堂の収益改善は可能か否か、という点についてみてみよう。 ここ二十数年で存在感を失ってきた総合スーパー 「ワンストップショッピング」を標榜する総合スーパーという業態は、かつては小売業の王者として君臨していた。2000年時点の国内小売業のランキングをみればわかるが、トップ10のうち6社がダイエー、イトーヨーカ堂を筆頭とす
イトーヨーカ堂、低迷の理由は「店の2階」にあり 残る100店舗弱に起きる変化
イトーヨーカ堂、低迷の理由は「店の2階」にあり 残る100店舗弱に起きる変化：巻き返しの可能性は（1/2 ページ） セブン＆アイホールディングスは3月9日、今後3年以内にイトーヨーカ堂14店舗の閉店が新たに決まったと明らかにした。これまでにも19店舗の閉店が決まっており、発表時点での126店舗から2026年2月末までに93店舗となる見込み。 「物言う株主」として知られる米ファンドなどはヨーカ堂の撤退も視野に抜本的な改革を要求しており、セブン＆アイは経営の見直しを実施して事業を継続する方針だという。 かつては182店舗（16年2月時点）を有したヨーカ堂は、なぜ10年で半減するほどに低迷してしまったのか。取材すると、その理由は「店の2階」にあることが見えてきた。 アパレルの売上減 客は専門店に流れた スーパーは大きく、食品を中心に扱う食品スーパーと、雑貨やアパレルもそろえる総合スーパーの2つに
オーケーとその他スーパーたち - 14店舗のフィールドワークと500人のアンケートでわかったシンプルな結論｜太田正伸
「ショッピング・イズ・エンターテイメント」と吹聴する楽天的な人々がいるならば、私は「スーパー・イズ・エンターテイメント」とくぐもった声で叫ぶだろう。 私が住む板橋区の辺境はスーパーの激戦区だ。数年前に西友がオープンしたとき、街全体が屋外広告に染まった。 自転車で１０分以内の距離に、大きなスーパーだけでも１３店舗もあるからだ。オーケー、イオン、イトーヨーカドー、サミット、ヨークマート、ライフ、三徳、ドン・キホーテ、ダイエー、ベルクス、東急ストア、東武ストアに西友。これほどのスーパーの雄が東京と埼玉の狭間にひしめき、胃袋の天下を争っている。 スーパーは万単位の商品が並ぶひとつのプラットフォームだから、どの店も大差はないだろうと思うかもしれない。果たして、どの店も同じだろうか。私はスーパーで働いたことも、関連した仕事をしたこともない。ただのスーパーに興じる一消費者として、これから検証を進めていき
ヨーカドーが消えていく─日本の流通業界に何が？ チェーンストアはもはや日本では成立しないのか | JBpress (ジェイビープレス)
イトーヨーカドーのリストラが加速し、多くの店舗が消えていくことに。かつて「流通革命」の担い手としてもてはやされた大型スーパーが苦境にあえいでいる（写真はイメージ） セブン＆アイ・ホールディングスに逆風が吹いている。同社の祖業であり、かつてはグループの屋台骨だった「イトーヨーカドー」（セブン＆アイの子会社であるイトーヨーカ堂が運営）の業績が低迷しているからである。 もっとも、大型スーパーという業態が時代に合わなくなっているのは他社も同じであり、コンビニという代替手段を持っていたセブン＆アイは、こうした問題が顕在化するのが遅くなっただけに過ぎない。 かつて大型スーパーは「流通革命」の担い手として、日本の閉鎖的な市場に風穴を開けることが期待されたビジネスだった。だが本格的チェーンストアの普及が実現する前に、日本経済は縮小フェーズに入ってしまい、規模の拡大どころか、その存在すら危うくなりつつある。
成城石井は､なぜ｢安くない｣のに売れるのか
イオン、イトーヨーカドー。食品から衣料品や住居関連用品などを幅広く扱う総合スーパー（GMS）が苦しんでいる。 イオンのGMS事業は赤字が続き、コンビニ最大手「セブン-イレブン」が絶好調なセブン＆アイ･ホールディングスですら、イトーヨーカドーについては今後5年で全体の2割に当たる40店舗を閉鎖する方針を表明している。ユニーグループ・ホールディングスが、ファミリーマートとの経営統合に踏み出したのも、GMS「アピタ」「ピアゴ」の不振が背景の一つにある。 昨年の消費増税後、スーパーは二極化の様相を見せた。特徴を打ち出せないGMSが振るわない中、ライフコーポーレーションやヤオコーなど、首都圏を中心に展開する主要な食品スーパーは生鮮食品や惣菜に力を入れた結果、値上げの反動減をはね飛ばして業績を伸ばしている。 成城石井の利益率はスーパーの中でも突出 そうした堅調な食品スーパーの中でも異色の存在が、「成城
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イオン、東京都市圏をカバーする新ネットスーパー「Green Beans」
