益城町の住宅用太陽光の教訓、「大規模な地域だったら、適切に遮断できていたか？」
日本は地震が多い国である。大震災を引き起こすような規模の地震も少なくない。大規模な震災において、太陽光発電システムにはどのような状況が生じたのか、どのように安全で、一方で、どのように被災したのか。今回のシリーズでは、住宅用を中心に太陽光発電システムのオーナーで構成する特定非営利活動法人（NPO法人）である、太陽光発電所ネットワーク（PV-Net：東京都文京区）による調査結果や提言などを紹介する。 熊本地震による住宅用太陽光発電システムの被災調査の結果から、接続箱やパワーコンディショナー（PCS）に関する内容を紹介する。 被災した住宅の屋根に固定された太陽光パネルが健在だった場合、日中は発電し続ける。パネルから送電ケーブル、接続箱を経由して、PCSに発電電力が流れる。この経路が被災によって損傷していると、直流の発電電力による二次災害につながる恐れがある。 こうした二次災害を防ぐ手法として、接
配線の遮断に「接続箱のスイッチを切って！」、熊本地震後の住宅用太陽光
この処置は、緊急的なもののため、「処理済」であることを示し、かつ、注意を喚起するための表示も取り付けた。 表示には、PV-Netの署名を入れた上、「太陽光発電システムの配線を切断しました。絶縁しても微量の電流が流れる可能性があります。触らないでください。専門業者に処置を依頼してください」といった内容を記した。 こうした場合、望ましいのは、接続箱のスイッチを切ることである。直流回路の遮断方法として、接続箱を適切に活用していない例は、第1回で紹介した東日本大震災による被災調査時でも多かった。 接続箱のスイッチを切ることで、直流回路を遮断する方法は、施工者にも居住者にも認知度が低いようだ。PV-Netでは、この点に危機感を抱き、住宅の崩壊が多い直下型の大地震を想定し、認知度を上げることが重要と指摘している。 接続箱を設置する場所も、こうしたことを想定し、適切な位置をある程度、指定する必要があるの
「断層の上で屋根から外れたパネルも」、熊本地震後の住宅用太陽光
日本は世界有数の地震国。家屋の損壊するような大きな揺れも多い。大規模な震災が起きた時、太陽光発電システムはどのような影響を受け、どのように安全が保たれ、どのように損傷したのか――。今回のシリーズでは、住宅用を中心に太陽光発電のオーナーで構成する、特定非営利活動法人（NPO法人）・太陽光発電所ネットワーク（PV-Net：東京都文京区）による調査結果や提言などを紹介する。 熊本地震による住宅用太陽光発電システムの被災調査では、3回にわたって現地に入って調査した。 熊本地震は、比較的浅い地中にある断層が動き、ズレたことで大きな揺れが引き起こされた。震度7の地震に2度も見舞われた益城町は、この断層が横断しており、「活断層直下型」と呼ばれる地震によって、町内の多くの地域において、甚大な被害が生じた。 地震直後のテレビ中継によって、PV-Netがこれまで調査してきた新潟中越沖地震、東日本大震災では見ら
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