Web3は本当に日本に必要な技術なのか、あるネット騒動が広げた波紋
最近、Web3について解説したある入門書が「間違いだらけ」とネットで話題になっていた。他社の出版物なので書名を挙げるのは控えるが、検索すればすぐに見つかるはずだ。怪しい出版社の書籍ではなく、インターネット関連の書籍には定評のある技術系出版社が出版したものだ。 ネットでは、この書籍内でイーサリアムをOSと呼んでいたり、TCP/IPやHTTPといったプロトコルを米Googleや米Amazon.comが独占していると書いたりしている点が問題視されていた。これを見て私は当初、「よくある自転車置き場の議論ではないか」と思った。 自転車置き場の議論とは、知識が足りない人は本質的な議論ができず、自分が理解できる範囲のどうでもいい議論しかできないことを指す。この書籍に関していうと「Web3の仕組みを理解できないから、自分に理解できる範囲で揚げ足取りをしているだけではないか」と思ったのだ。 確かにイーサリア
Windowsの令和対応パッチ配信が始まらず、10連休に間に合わない懸念も
日本マイクロソフトによる新元号「令和」に対応するためのWindowsの更新プログラム（パッチ）の配信時期が不透明になっている。2019年4月22日午後の時点で、まだ配信が始まっていない。 同社は「現在、米国の技術チームが準備を進めているところで、まだ配信時期は確定していない。22日中の配信開始はない。10連休に入る前の26日までの配信開始を目指している」（広報）が、間に合わない可能性もある。「全製品で同時期に配信せずに、Windows 10/8.1/7などの製品によって配信開始時期を変えることになるかもしれない」（同）と説明する。 今後配信する予定のパッチは、Windowsの時刻制御をつかさどる「日付と時刻」を修正して令和に対応する。平成の次が令和だという内部ロジックを実装して、2019年の1月から4月までが平成31年で、5月以降が令和元年と認識させる。かな漢字変換機能も修正して、令和を変
楽天市場でPC購入、自ら味わったネット通販トラブルの闇
2018年5月12日の夜、インターネット通販サイトの楽天市場で、人気の超小型ノートPC「GPD Pocket」を注文した。7インチのモニターで重さ約480グラム。ポケットに入るコンパクトさが売りで、以前から欲しかった。楽天市場で検索すると、出品中は8店舗あった。そして最安値の5万8800円（税込み）に釣られて遂に買ってしまった。ところが、これが全てのトラブルの始まりだった。 Windowsが起動しない 5月14日、帰宅すると商品が届いていた。あまりの早さに驚いたが、口コミを見ると注文したA社は配送の早さに定評があった。千葉県内にある数千坪の倉庫から、注文があるとすぐに配送を始めるそうだ。 帰宅したのが遅かったので、翌日会社に持って行き、自席で商品を開封した。早速本体を取り出して電源をつなぐと、何だかとても熱い。ファンの音もとにかくうるさい。心配になって画面を開くと、再起動を求めるメッセージ
不足するセキュリティエンジニアの育成に王道はあるか
セキュリティ人材は、どうやって育てていけばよいのか。取材から分かった育成モデルは、知識習得と実務経験を繰り返してスパイラル型にスキルを向上させていくものだ（図3）。 前提条件として、開発や運用の知識と経験が必要となる。「セキュリティ人材は『実際の業務フローやコストを考慮して落としどころを見つける』という思考法が必要。開発や運用の現場を知らないと、非現実的なセキュリティ対策をやろうとしてしまう」（リクルートテクノロジーズ ITソリューション統括部 サイバーセキュリティエンジニアリング部 シニアマネジャーの鴨志田 昭輝氏）。一定の実務経験を積んだ若手、中堅の人材のうち、セキュリティに興味や関心がある人材が、セキュリティ人材としてのキャリアを積むのが一般的だ。 セキュリティ人材は、身に付けたセキュリティスキルに応じて2段階ある。 第1段階は、自身の業務に関連する基礎的なセキュリティ知識を身に付け
混雑率ワースト返上なるか、東西線で進む大改良
その名の通り東京を東西に貫き、23区東部や千葉県北西部から東京都心への大動脈となっている東京地下鉄（東京メトロ）東西線。大手町など都心部に短時間で直結する利便性の高さから、葛西や浦安など地上区間の各駅を中心に宅地開発が急速に進み、鉄道の混雑率ワーストクラスの常連となっている。今後「日本一の混雑路線」になる可能性も出てきた東西線で、混雑緩和と遅延防止に向けた大改良工事が進められている。 高架線を走る東西線の電車（05系）。都心までの所要時間の短さなど、利便性の高さから沿線開発が進み、ラッシュ時の混雑は日本ワーストクラスだ（写真：小佐野カゲトシ） 2015年以降は「混雑日本一」に？ 東西線は全国の地下鉄と大手民鉄16社の中で最も混雑率の高い路線だ。国土交通省の2013年度データによると、木場─門前仲町間の朝ラッシュ時1時間（7時50分～8時50分）の混雑率は199％。どれくらい混雑しているかと
約1600万人のメタボ健診データを生かせず 入力時に全角/半角が混在し、突合不能に
厚生労働省が研究目的で構築した「ナショナルデータベース（NDB）」で、約1600万人分のメタボ健診のデータが、レセプトのデータとひも付けできないことが判明。 当初想定した医療費削減のための研究に、十分に生かせない状況に陥っている。理由はデータ入力時に「全角」と「半角」が混在していたことだ。 厚労省は2014年3月までにシステム改修を含めた改善策をまとめる。
グーグルが国内外テレビ番組の有料配信を開始、民放は日テレやTBSなど4局が供給
米Googleは2013年10月30日、日本市場向けにテレビ番組の有料配信を開始した。動画配信サイト「YouTube」とスマートフォン向けコンテンツ配信サイト「Google Play」の両方を通じて、国内外のドラマやアニメ番組などを1話当たり100円からレンタルする。Google Playなどでの有料動画配信は、日本では映画に限られていた。 30日の開始時点では150タイトル以上、3500話以上の番組をそろえたという。日本の民放テレビ局では日本テレビ放送網とTBSテレビ、テレビ朝日、テレビ東京の4局が主にドラマやアニメを供給した。例えば、連続ドラマ「半沢直樹」は1話315円、シリーズ全話のセット購入で1575円と、TBSが自ら運営する「TBSオンデマンド」と同じ価格に設定されている。 東映とバンダイチャンネル、NHKエンタープライズも、それぞれが権利を持つドラマやアニメを供給した。フォック
「koboで電子書籍市場の半分を取る」、楽天の三木谷社長が宣言
「2020年に日本の電子書籍市場を年間1兆円まで伸ばし、楽天は市場シェア50％の5000億円を取りたい。それが我々の使命だ」──。楽天は2013年4月4日、都内のホテルに大手出版各社を集めて、楽天ブックスと楽天koboの事業戦略説明会を開催した。 その席で講演した三木谷浩史会長兼社長は冒頭の構想を掲げ、出版各社に協力を求めた（写真1）。当面は2016年に電子書籍で年間500億円の流通総額の獲得を目指す。 2012年7月に電子書籍市場に参入した楽天は、これまでのサービス展開のなかで「品ぞろえの充実以上に、売れ筋書籍の電子化が急務であることが分かった」と説明（関連記事：楽天の電子書籍端末「kobo Touch」は7980円、国内150万冊目指す）。2013年夏までに「楽天ブックスでの通常の本の売れ筋ベスト1000タイトルのうち、80％を電子化してkoboで販売できるようにしたい」（三木谷社長）
社内サーバーが無くなるまで、あと5年
今から5年前の2007年11月に、「10年以内に社内で運用されるサーバーは、ほとんど無くなる」と予言した人がいた。その予言に従えば、社内サーバーが無くなるまであと5年という計算になる。記者は、この予言の実現可能性は高いと考えている。既に日本でも、システムをパブリッククラウドに全面移行するユーザー企業が、続々と登場しているからだ。 5年前の予言の主は、米マイクロソフトのスティーブ・バルマーCEO（最高経営責任者）である。来日したバルマーCEOは、パートナー向けのカンファレンスでこのような旨の発言を行い、記者を含む聴衆の度肝を抜いた（関連記事）。 記者はそれ以来、クラウドのことを追いかけ続けている。最近は本当に、パブリッククラウドが「当たり前」の存在になったと感じている。 例えば、2012年9月からERP（統合業務パッケージ）の「SAP Business All-in-One」を「Amazon
絶対に言ってはいけないこのセリフ
中国に董事長として赴任することになったという知人から、どうしたら中国の現地従業員をうまく働かせることができるかと聞かれた。私は、かつて中国企業を買収し100名以上の中国人従業員をマネジメントした経験がある。そのときは、ずいぶん苦労をした。 どうしたら上手く中国人の部下をマネジメントできるかというのは、とても難しい問題である。突き詰めると、結局は中国人をトップに据えて任せた方がいいという結論になってしまいがちだ。我々日本人には理解しがたい中国人のプライドや面子の問題があるからである。ただ、自身の経験から、どうすると中国人と上手くいかなくなるか、中国人の部下を怒らせてしまうか、ということについては十分に経験している。それをあらかじめ知っているだけでも、ずいぶんと結果は違うのではないかと思う。 場面１：みんなの前で叱って「面子をつぶすこと」 これをやってしまったことがある。従業員全員にそのミスに
なぜミログは解散に至ったのか、城口代表に聞く
2012年4月2日、ITベンチャーのミログが会社の清算、解散を発表した（関連記事）。スマートフォンアプリの利用履歴を収集する同社の事業に「プライバシー侵害ではないか」との批判が集中したのが一因だった。約4億円の資金を調達した気鋭のベンチャーがなぜ解散に至ったのか。創業者である城口洋平代表取締役に聞いた。 ミログは、ユーザーの同意を得てAndroidアプリの利用履歴を収集・解析し、統計データの販売やターゲティング広告に生かす事業を軸としていました。プライバシー情報を扱う企業として、社会的信用を重視していました。 ただ、2011年に公開したアプリに、ユーザーの同意を得る前にデータを収集、送信してしまうなどの致命的な瑕疵がありました。このため、ミログの社会的信用を失墜させてしまいました。 事業の核である社会的信用が大きく傷ついた以上、同じ領域での事業再開は難しい、と判断しました。また、この事業で
LibreOffice導入のJA福岡市がMicrosoft Officeからの移行に役立つマニュアルを公開
写真●JA福岡市が公開した「よく使うCalc＆Writerマニュアル」の一部（Writer：表組内での縦位置を調整する方法は？） JA福岡市は2011年12月27日、LibreOfficeの操作に関するよくある質問とその答えをまとめた文書「よく使うCalc＆Writerマニュアル」を公開した。LibreOfficeは、OpenOffice.orgから派生したオープンソースのオフィスソフト。JA福岡市はLibreOfficeを導入しており、今後約840万円のコスト削減を見込んでいる（関連記事：JA福岡市がLibreOffice導入、MS Officeから移行で約840万円削減見込む）。 「よく使うCalc＆Writerマニュアル」は、LibreOfficeの表計算ソフト「Calc」およびワープロソフト「Writer」使用時に、利用者から質問などがあった事項をまとめたもの。JA福岡市が職員に向
2012年1月から全社員2万6000人がGmailに移行
ソフトバンクグループでGoogle Appsの導入を担当した内山敏氏、諸岡みどり氏、津乗伸治氏（左から） ソフトバンクグループの通信3社（ソフトバンクモバイル、ソフトバンクテレコム、ソフトバンクBB）は2011年末までに、約2万6000人の全社員が使う社内メールシステムを米グーグルのクラウドコンピューティングサービス「Google Apps（Gmail、キーワード解説記事）」に全面移行する。日本企業が社内向けにGmailを活用する事例は他にもあるが（関連記事1、関連記事2）、ソフトバンクの導入は最大規模になる。 全社員への導入を円滑に進めるため、まず2011年2月から、営業担当者を中心とした約2000人を対象にパイロット導入している。その後、順次利用対象を拡大し、2011年10月から全社員約2万6000人の利用を開始。12月末までの3カ月間は、自社のデータセンターで運用している従来のメール
「8月公開のパッチは、適用に数時間かかる場合あり」日本MSが公表
更新プログラム（パッチ）がインストール中であることを示すWindows 7の画面例（日本マイクロソフトの情報から引用）。このような画面が表示されている間は、パソコンの電源を切らないこと 日本マイクロソフトは2011年8月5日、8月10日に公開を予定しているセキュリティ更新プログラム（パッチ）の概要を公表した。パソコンによっては、インストールに数時間かかるパッチが含まれる。同社では、インストールが完了するまでは、パソコンの電源を切らないよう呼びかけている。 同社が8月10日に公開を予定しているセキュリティ情報およびパッチは13件。そのうち、危険度が最悪の「緊急」が2件、危険度が2番目の「重要」が9件、3番目の「警告」が2件。影響を受けるソフトウエアは、Windows XP/Vista/7/Server 2003/Server 2008/Server 2008 R2、Visio 2003/20
“ややこしい”Android
Androidの勢いは増すばかりだ。米IDCが3月29日に発表した市場予測によると、2011年のスマートフォン出荷台数は前年比5割増しになる見込みで、Androidのシェアはそのうち4割に達するという（関連記事）。iPhone/iPadはもちろん、長い間スマートフォン市場をけん引してきたSymbianも抜き、トップに立つ見込みである。 その一方で、かねてから言われてきた“Androidの混在問題”が、いよいよややこしくなってきた。Androidの混在は、大きく二つある。一つは、バージョンの混在。もう一つは、ディスプレイの混在だ。 バージョンの混在 Androidは、バージョンアップのペースが速い。国内初のAndroidスマートフォン「HT-03A」に当初搭載された「1.5」がリリースされたのが、2009年4月。その後、「1.6」（2009年9月）、「2.1」（2010年1月）、「2.2」（
「重要情報はPDFやExcelではなくHTMLやCSVで」、地方自治情報センターが呼びかけ
東日本大震災に関連して、財団法人 地方自治情報センター（LASDEC）が、国民へ発信する重要情報をPDFやExcelではなくHTMLやCSVで提供するよう呼びかけている。容量が大きいファイルがサーバーや回線を圧迫しないようにすることと、携帯電話しか持っていない被災者でも閲覧しやすくすることが目的だ。 LASDECでは2011年3月18日に、地方公共団体へメーリングリストを通じて通知している。「アクセスが集中し、PDFやExcelファイル形式の場合、容量が大きく、サーバー・回線リソースを圧迫し、重要情報が閲覧できない事象が頻出しています」（LASDEC）。そこで、PDFやExcelファイルの代わりにHTMLやJPEG、CSVといった形式での提供を推奨。WordやExcelの文書も、「ファイル」メニューから「名前を付けて保存」を選び、ファイルの種類に「Webページ (*.htm,*html)」
始まった業務アプリの開発
スマートフォンの業務利用が本格化してきた。メールやスケジュール機能を使うだけではない。業務アプリケーションを動かし、システムの一部として使う。磁気カードリーダーの装着や動画によるプレゼンなど、活用アイデアが満載だ。社内外どこでも瞬時に情報システムにアクセスでき、アプリケーションや周辺機器次第でさまざまな機能を追加できる、スマートフォンならではの利点を生かした取り組みである。 「この商品のSサイズはありますか」。衣料品販売を手掛けるユナイテッドアローズの新宿店で顧客からこう聞かれた店員は、iPhoneを取り出した。画面をタッチし、その商品のタグに記載されている商品コードを手早く入力する。 すると画面上に、その商品の現時点での在庫数が表示された。「申し訳ございません。在庫がないようです。色違いでしたらございますが、お持ちいたしましょうか」─。 ユナイテッドアローズは2010年9月、一部の店舗で
南米発のツールがIT業界に与えるインパクト
「プログラマはもう要らない」。大手物流会社のシステム子会社で新技術の社内展開を進めるマネージャーはこう言い切る。ここでいうプログラマとは、企業情報システムの開発プロジェクトでプログラムを作成する担当者を指す。ある開発ツールを検証したところ、こうした役割の要員は不要との結論に至ったというのだ。 このマネージャーは記者に対して、ツールを導入した場合の効果をこう語る。「様々な開発言語を知っていて、バグのないソースコードを24時間、延々と高速で書き続ける。そんなスーパープログラマを雇ったのと同じ効果が得られる」。 同社が検証したのは「GeneXus（ジェネクサス）」という開発ツールである。ご存知の方はまだ多くないかもしれない。一口に言えば、アプリケーションの自動生成ツールである。データ項目や画面、業務ルールといった設計情報をGeneXusの表記法で入力すると、ソースコードとテーブル定義情報を自動生
紙飛行機を宇宙から飛ばしても燃えないのはなぜ？ - 日経ものづくり - Tech-On！
初っぱなから第1問。高度約400kmの軌道を周回する宇宙ステーションから地球へ向けて紙飛行機を飛ばしたら，紙飛行機はどうなるか。次の三つから選んでほしい。 （1） 大気圏突入時に燃え尽きる （2） 宇宙のかなたに消えていく （3） 紙飛行機のまま地球に帰還する この答えが（3）であることを証明する日が近づいている。日本折り紙ヒコーキ協会，東京大学，宇宙航空研究開発機構（JAXA）などは共同で「折り紙ヒコーキによる宇宙からの帰還プロジェクト」を推進中だ。目的はズバリ，宇宙から飛ばしても燃えずに地球にたどり着く“スーパー紙飛行機”の作成である。このほど，そのスーパー紙飛行機が完成した。2009年秋以降，この紙飛行機を本物のスペースシャトルに乗せ，日本人宇宙飛行士の手から地球に向けて飛び立たせてもらおうと，現在，関連機関に交渉しているところだ。 ここで，第2問。スーパー紙飛行機の設計には，燃えず
アンテナ問題を早期終結させたかったJobs氏、別の議論に火をつける
新型スマートフォン「iPhone 4」の電波受信問題について開いた記者会見で、米AppleのSteve Jobs最高経営責任者（CEO）が行った説明の内容を巡って波紋が広がっている。 AppleのJobs氏は米国時間2010年7月16日、米カリフォルニア州クパチーノの本社で記者会見し、iPhone 4は本体の持ち方によって電波が遮られ、受信感度が低下すると説明した。 対策として、米消費者情報誌の実験で問題が解決されることが明らかになった「Bumper（バンパー）」と呼ぶ専用ケースをすべてのユーザーに無償で配ると発表。その一方でBumperを使ってもiPhone 4を気に入ってもらえない場合は、故障していないものを対象に返品に応じ、全額返金すると説明した（関連記事：iPhone 4のアンテナ問題、専用ケースで解決---米消費者情報誌）。 しかしJobs氏がこの会見の中で「これはiPhone
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
