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カシオがインドの売り上げを5倍にした理由
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インド発スマホベンチャーが爆発的な成長
インドに彗星のごとく出現した企業が、巨人・サムスン電子を悩ませている。スマートフォンブランドのマイクロマックス・インフォマティクスだ。IDCの調査によると、2014年4～6月期の市場シェアは、サムスンの28.8％に続く17.8％。その差は11ポイントとまだ大きいが、マイクロマックスが2008年に携帯電話市場に進出したことを考えれば、飛躍的成長がうかがえるだろう。進出当時に市場の上位を占めていたノキアやLGエレクトロニクス、ソニー・エリクソンを蹴散らして、巨人の背後にぴったりとつけるまでに成長したのだ。この勢いが続けば、今後2～3年のうちにサムスンを抜き国内首位に立つと見られている。 マイクロマックスは、ハリヤーナー州グルガオンに本社を置くベンチャー企業である。2000年の創業当時はソフトウエア開発を主業としていたが、現在はスマホやフィーチャーフォン型の携帯電話、タブレットPC、3Gデータカ
ホンダ、インド大躍進のワケ：日経ビジネスオンライン
成長著しいアジア市場を取り込もうと、日本企業は「アジア重視」の旗を振り続けてきた。だが、それは日本人発想の「現地化」ではなかったか。期待していた成果を本当に得られているだろうか。 本誌は提言する。今こそアジアを母国市場と捉え直し、「アジアファースト」とも言うべき事業構造に転換すべきだ。それができなければ、変化の激しい環境に跳ね返される。 ここでは日経ビジネス3月31日号の特集「アジアファースト」と連動し、アジアファーストに舵を切り、成果を上げている企業の事例を紹介する。 1回目はインドで3％足らずだったシェアを、2013年に一気に6～7％まで伸ばしたホンダの事例だ。大躍進の背景には何があったのか、持続できるのか。2013年4月からインドに駐在し、アジア大洋州地域の開発・生産を統括する松本宜之常務執行役員に、ホンダが考えるアジアでの開発について聞いた。
「モノよりコト」で海外へ攻める日本企業：日経ビジネスオンライン
モノよりコト――。最近消費者のし好が、所有する価値から経験する価値へ移行しているといわれている。シニア世代を中心に消費者を攻略する手法として注目されている。 日経ビジネス2014年1月13日号では日本人が働く日本企業によって、日本列島で生み出されたもの「メード・イン・ジャパン」に固執するのではなく、世界の資本や組織や人たちが日本と共に価値を生み出す（メード・ウィズ・ジャパン）ことを特集した。 メード・ウィズ・ジャパンを実践するのにあたって「モノよりコト」をキーワードに取り組んでいる企業がある。そのひとつがリコーだ。 リコーはインドで小学校にプロジェクターなど自社製品の納入を目指しているが、コトを重視した戦略をとっている。リコーでいうコトは授業だ。 日本は1億人余りのほぼ同じ生活水準を享受する「世界で最も厚い中間層」が中心の国だ。全員が義務教育に通い、学校ではさまざまな授業を受けてきた。生徒
違いだらけの国の「最大公約数」はどこにある：日経ビジネスオンライン
インドと言えば「多様性」。公用語が20を超え、100キロを離れれば別の方言が出てくるとも言う。30を超える州や連邦直轄領を持ち、夏場の気温は50度、冬場は3度という寒暖の激しいデリーから、年中30度台の熱帯性のムンバイ、高原気候で過ごしやすいバンガロールに至るまで、気候もバラエティに富んでいる。ヒンドゥ教が中心とはいえ、イスラム教徒、仏教、キリスト教の信者もいる。言うまでもなく、所得格差は極めて大きい。 そんな「違いだらけ」の国で、どうターゲットユーザーにアプローチするか。これは、各企業の悩みだろう。日本では「現地に適合した製品の投入」がインドでの成功事例として喧伝される。それを見た日本の方から「インドは地方ごとに違う商品を投入しなければいけないのか？」と質問も受けたりもする。 地域や各種の違い、所得格差等の差異を挙げだしたらきりがないのは事実だ。実際には、違うことを念頭に置きながら、いか
インド攻略の鍵は高度成長期にあり － 『飛雄馬、インドの星になれ！』 - HONZ
星飛雄馬がインド人になる。しかも、野球の世界で「巨人の星」を目指すのではなく、舞台をクリケットに移し「インドの英雄」を目指す そんなニュースが報道されたのは、今から一年くらい前のことだろうか。 そして年も押し迫った、昨年末の12月23日。TVアニメシリーズ・インド版『巨人の星』は、『スーラジ ザ・ライジングスター』というタイトルで放映をスタートした。だが驚くべきことに、一年前に報道された時には、インドにおける放映について何もかもが白紙に近い状態であったのだという。 本書は、インド版『巨人の星』誕生の仕掛け人が、構想から第一話放映実現までのプロセスを綴った一冊である。著者は講談社で『フライデー』『週刊現代』『クーリエ・ジャポン』などの編集に携わった人物。休暇でインドを訪れ、かつて学生時代に貧乏旅行をした時の「インドで新しいことをやりたい」という思いが蘇ってきたところから話は始まる。 彼の目に
インドに「日本品質の街」輸出…大規模都市開発 : 経済ニュース : マネー・経済 : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
日本政府は、官民一体のインフラ（社会基盤）輸出として、インド南部のチェンナイ近郊で、大規模な都市開発を行う方針だ。 中小企業向けの工業団地と、日本人好みのショッピングセンターや病院なども併設した５万人が生活できる街をまるごと「輸出」する。 政府の新成長戦略に基づくインフラ輸出で、都市開発事業が具体化するのは初めて。 枝野経済産業相が１０日、チェンナイを訪問し、州政府に支援要請する。 みずほコーポレート銀行とプラント大手の日揮が現地開発会社に計４０億円を出資する計画だ。工業団地は２・３平方キロ・メートルで今夏から販売を始め、２０１３年に進出工場の稼働を予定している。 併設される居住地区は２平方キロ・メートルで、インド洋を望む高級マンション群が中心の「リゾート都市」を１３年以降、順次開発する。日系のショッピングセンターやゴルフ場、日本人医師が常駐する病院なども整備する計画だ。日本人駐在員が家族
asahi.com（朝日新聞社）：インドでも輝く？巨人の星 講談社、クリケット版放映へ - 文化
印刷 インド版『巨人の星』、「ライジング・スター（仮）」の主人公、スーラジのラフスケッチ （Ｃ）講談社／トムス・エンタテインメント 講談社は６日、野球マンガ「巨人の星」をインドの人気スポーツ、クリケットに置き換えたアニメーションにリメークし、今秋から現地テレビ局で放映すると発表した。 タイトルは「ライジング・スター（仮）」。建設ラッシュに沸く巨大都市ムンバイを舞台に、貧しい主人公が努力してクリケットのスター選手になる成功物語。骨格は、かつて日本の少年たちを熱狂させた「巨人の星」（梶原一騎原作）と同じだ。 制作を担当するのはアニメ制作会社のトムス・エンタテインメント。１９６０〜７０年代に日本で放映されたアニメ「巨人の星」を担当した。今回はインドのアニメ大手制作会社と組む。 今年は日印国交樹立６０周年。講談社は今後、アニメーションからのコミック本化、キャラクターグッズの商品化などにも取
インドのバンガロールにある大学に留学中の yukanon さんが語る「韓流ブームの凄さ」について。
NS @NorikSuzuki イランの韓流ブームがすごい件。韓国ドラマ『朱蒙』『宮廷女官チャングムの誓い』などの視聴率80-90%だって（驚）RT @entamekorea 【記者手帳】イランでも韓流ブーム - http://ow.ly/5R7HC 2011-07-31 00:01:10 Yukano Nishijima @yukanon そこまでいくと宗教っぽいですね… RT @noriksuzuki: イランの韓流ブームがすごい件。韓国ドラマ『朱蒙』『宮廷女官チャングムの誓い』などの視聴率80-90%だって（驚）RT @EntameKorea http://ow.ly/5R7HC 2011-07-31 11:29:34 Yukano Nishijima @yukanon ちなみにアジアの留学生と話していると韓国ドラマ・K-POPブームは日本だけじゃなくアジア市場全体を席巻しているんだ
日本製品でインド人を救う！：日経ビジネスオンライン
なぜ、日本企業はインド市場で失敗を繰り返すのか。前回から始まったこの連載で、その真因と処方箋を考えていきたい。 前回は、インドの不安定な電力事情を、いかに家電製品の開発に結びつけるか、成功事例や失敗事例を用いて見てきた。そこからは、価値と価格のバランスが取れた製品の重要性が浮かんできた。 そこで、今回は、インドの農村部の厳しい現実をルポで描きながら、日本企業がどのような製品を開発していくべきかを考えていきたい。 ムンバイからクルマで2時間、郊外の農村トゥプガオン村。前回も電力の不安定な様をこの村からリポートしたが、今回は食事などの家庭生活の衛生面にスポットを当ててみたい。 そこで、米作農家のJ.G.Guruさんに、家のキッチンを見せてもらった。実は、この村では、5年ほど前まで、全家庭が木材を燃やして調理をしていたという（写真左）。ところが、最近では木材不足によって、伝統的な調理ができなくな
インドを席巻する韓国勢を破ったソニー：日経ビジネスオンライン
近年はインドでもインフラ投資が急速に進んでいるが、まだ電気が通っていない村も多い。だから、トゥプガオン村は、まだ恵まれた状況だと言える。それでも、1日に2時間以上は停電する。電圧も安定していない。 だが、これがインドの生活インフラの実情である。全世帯の3分の2は、電気が通っていなかったり、供給が不安定なままになっていたりしている。 インドで家電製品をヒットさせるには、この貧弱なインフラを頭に入れておかなければならない。 例えば、インドの携帯電話は年間約1億台が売れる巨大市場だが、圧倒的なシェアを誇るのがフィンランドのノキア。2010年のノキアのシェアは50％を超えており、続いてサムソン電子（17％）、LG電子（6％）と韓国勢が続く。日本勢はまったく振るわず、ソニーエリクソンがかろうじて3％というシェアを持っているにすぎない。 なぜノキアなのか。その秘密は、2003年に発売したモデル、Nok
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インドで「巨人の星」リメーク 競技はクリケットに 講談社、秋めどに放映 - 日本経済新聞