【読売新聞】 陸上自衛隊の装備品で耐用年数(14年)を過ぎた高機動車が、海外に流出したことが読売新聞の調べでわかった。車体を破壊する前提で国内業者に売り払われながら、簡易に解体した状態で輸出され、現地で組み立てて再使用されていた。タ
パンデミック前に体験したほんのり(と当時は思っていた)怖い話を残しておきたいと思います。 当方外資系の商社の営業部で働いている身なのですが、時折他国の支社に出張する機会があり、初めて上司を伴わずに一人で出張となったのが2018の事でした。行先はタイのバンコク。 数日間の忙しい仕事や打ち合わせを終え少し気も楽になった私は、一人であったこともあって独身男性の好奇心のままに夜の街に繰り出すことにしました。 ここでなぜか日本人特有のシャイさを発揮した私は、日本人の溢れる某エリアを避け、バンコク中心部から北東に離れた歓楽街に向かいました(念のためエリアの具体名は避けたいと思います)。有名歓楽街では女性を品定めして「買う」スタイルが主流であるのですが、当時彼女がいた私は海外とはいえそれも気が引け、そのバンコク北東エリアではセクシーな女性と一緒に飲んで楽しむというスタイルがメインとネットで見かけたのも私
【02月10日 KOREA WAVE】韓国のラーメントップ企業「農心(ノンシム)」の「辛ラーメンブラック豆腐キムチ」輸出用製品が、台湾に次いでタイでも「有害物質が検出される可能性がある」との理由で、検査の対象となった。 農心側は、韓国国内の流通製品は輸出用と異なる原材料を使用し、状況が異なるという説明を繰り返しているものの、韓国消費者の間には不安の声も上がっている。 また「急成長する韓国ラーメン」をけん制するため、一部の国には必要以上に厳格な基準を適用する場合がある、という指摘も出ている。 台湾食品当局が先月、輸出用「辛ラーメンブラック豆腐キムチ」約1000箱を対象に検査した結果、「2-クロロエタノール(2-CE)」が0.075ppm検出され、通関検査で不合格となった。農心は全製品を廃棄した。 台湾当局は「2-CE」と発がん物質である「エチレンオキシド(EO)」を同一視しているが、韓国食品
2011年3月11日に起きた東日本大震災──。大津波や原発の事故を誘発し、戦後最悪の被害をもたらした未曾有の巨大複合災害は、バブル崩壊後の日本企業の経営が内包してきたさまざまな問題を表出させた。 その反省から企業は自らのあり方を再考する必要に迫られる。その機運を捉えて日経ビジネスオンラインでは、震災1カ月後からコラム「復興の経営学──ここから始まる経営再創造」を連載し、日本企業が追求すべき新たな経営のあり方を模索してきた。発端となった震災の発生から1年。ここで経営再創造の道筋を改めて問う。 今回は、富士ゼロックスの山本忠人社長に、東日本大震災に伴って生じたさまざまな課題をどう解消しようとしてきたのか。この1年間の取り組みを振り返ってもらう。 (取材構成は、中野目 純一=日経ビジネス記者) (前回の遠藤功・ローランド・ベルガー会長に聞くから読む) 東日本大震災は、その被害の規模もさることなが
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