ラーメン大好きアメリカ人が選んだ世界のインスタントラーメンランキング（2018年最新版） : カラパイア
手軽に食べられてしかもお財布に優しいとあって、日本だけでなく世界各国で大人気のインスタントラーメン。 海外のスーパーマーケットなんかをのぞくとお国柄を反映した個性的なインスタントラーメンが売られていたりして、いろいろ食べてみたくなるんだ。 さて、インスタントラーメン大好きアメリカ人のハンス・リエンズチさんが、毎年恒例となっている世界のインスタントラーメンランキングの最新版を発表したようだ。 子どものころからインスタントラーメンを食べ続けること30年超、食べたインスタントラーメンはなんと3000袋以上！ ラーメン・イーター(ラーメン評価者)の異名を持つハンスさんが選んだ最新のインスタントラーメンランキングはこのあとすぐ！
資源国の通貨 原油安で総崩れに NHKニュース
原油価格の下落を背景に、ロシアをはじめ天然資源を輸出している資源国では、経済や財政への懸念から通貨が軒並み売られる展開となっており、資源国からの資金の流出が世界経済の新たな懸念材料として浮上しています。 原油価格がこの半年間で５０％近く値下がりするなか、外国為替市場では、原油など天然資源を輸出している国の経済や財政への懸念が広がっていて、資源国の通貨が軒並み売られる展開となっています。 このうち産油国は特に影響が大きく、半年前と比べると、ロシアでは通貨ルーブルがドルに対しておよそ５０％下落したほか、ノルウェーではクローネがおよそ２０％、メキシコのペソもおよそ１２％それぞれ値下がりしています。 また、インドネシアのルピアとマレーシアのリンギットもことしの最高値に比べて１０％余り下落しています。 さらに、投資家の間でリスクを避ける動きが広がっていることで鉄鉱石など鉱物資源の価格も下落していて、
米ＮＳＣ部長「日本政府も発言を」…撃墜調査で （読売新聞） - Yahoo!ニュース
【ワシントン＝井上陽子】米国家安全保障会議（ＮＳＣ）のメデイロス・アジア上級部長は２１日、自民党の河井克行衆院議員とワシントン市内で会談し、ウクライナ東部でマレーシア航空機が撃墜された事件について、「国際社会が透明性のある調査をできるように、日本政府も発言してほしい」と要請した。 今回の事件について、米政府が日本に協力を求めるのは初めて。 オバマ政権は、墜落現場を支配する親ロシア派武装集団が、証拠隠滅を図る動きを見せていることに強く反発している。河井氏によると、メデイロス氏はこうした状況を踏まえ、「日本のしっかりした発言を期待している」と述べ、日本が明確な立場を示すよう求めたという。河井氏はこれに対し、日本政府ができる限りの協力を行うという安倍政権の立場を説明した。
TPP交渉でマレーシアが譲らない「国益」 米・中両にらみで徹底抗戦する多民族国家の行方 | JBpress (ジェイビープレス)
4月、アジア訪問中のオバマ米大統領がクアラルンプール近郊のプトラジャヤにてマレーシアのナジブ首相と会談し、環太平洋経済連携協定（TPP）交渉の早期妥結を目指すことが確認されたが、その具体策は先送りとなった。 米国にとって東南アジア諸国連合（ASEAN）の中核であるマレーシアとの連携強化は、オバマ大統領のリバランス政策（アジア回帰）の成否を左右するものだが、交渉が難航する分野として、政府系企業と民間企業の競争条件、医薬品の特許期間等があるとされる。 ナジブ首相はオバマ大統領との会談において「国益」を考慮して調整を続けると語ったが、そこで言及したマレーシアの「国益」とは何だったのだろうか。この点をあらためて考えてみたい。 マレーシアの国策、「ブミプトラ政策」の歴史
「中国がそこにある」という現実を受け入れなければならない：日経ビジネスオンライン
「アジア旋回」を宣言した米国と、国内総生産（GDP）世界一を視界に捉え、経済的影響力を増している中国との“綱引き”により、アジア諸国が「開国」を迫られようとしている。地域経済のダイナミズムに自らを組み込むために、もしくは大国の横暴を「自由の輪」で封じるために。いずれにしても、アジアの多くの国が自らを閉ざしていられない時代を迎える。 守るべき国内市場と産業が大きければ大きいほど「開国」のリスクは高まる。失うものの小さいアジアの新興諸国にとって、GDP世界上位3カ国である米・中・日が参加する何らかの自由貿易の枠組みに参加することには大きなメリットがある。小国であればあるほど有利に見える。 だが、その理屈は、現実を前には机上の空論とのそしりをまぬかれないだろう。失う可能性のあるものを単純に量で比べれば、確かに大国の方が大きい。しかし、失うものの価値は国によって異なる。小さなものでも、自国発展のた
オバマ米大統領、マレーシア訪問 不明機捜索への協力を確認
（ＣＮＮ） アジア歴訪中のオバマ米大統領は２６日、３カ国目の訪問先となるマレーシアに到着した。訪問を前にした同国紙とのインタビューで、消息不明となっているマレーシア航空機の捜索に引き続き協力すると表明した。 米大統領が同国を訪問するのはほぼ５０年ぶり。首都クアラルンプールの王宮で開かれた歓迎晩餐（ばんさん）会には約６００人が出席し、アブドゥル・ハリム国王が不明機捜索への米国の支援に改めて感謝の言葉を述べた。 オバマ大統領はマレーシア紙「ザ・スター」とのインタビューで、米国は最初に捜索に参加した国のひとつだと強調。海軍や連邦捜査局（ＦＢＩ）による支援を今後も続けていくと語った。 ローズ大統領副補佐官によると、ナジブ首相との会談では不明機捜索のほか、貿易や安全保障、地域全体の問題が議題となる。 不明機が墜落したとされるインド洋南部ではこの日、米海軍の無人潜水機「ブルーフィン２１」が１４回目とな
中国の南シナ海漁業規制、米が「挑発的で潜在的に危険」と批判
１月９日、米政府は、中国が年初から施行した南シナ海での漁業規制を「挑発的で潜在的に危険」と批判した。２０１１年１月、ワシントンで撮影（２０１４年 ロイター/Kevin Lamarque）
マレーシア元首相 ＴＰＰは再び植民地化招く NHKニュース
ＴＰＰ＝環太平洋パートナーシップ協定を巡り、マレーシアのマハティール元首相は、「ＴＰＰに署名すれば、外国の干渉なしでは国家としての決定ができなくなり、再び植民地化を招くようなものだ」と述べ、ＴＰＰに強く反対する考えを示しました。 ２００３年まで２２年間、マレーシアの首相を務めたマハティール元首相は、２６日に首都クアラルンプールで開かれたＴＰＰに関するフォーラムで講演を行いました。 この中でマハティール氏は、ＴＰＰではマレーシアよりもアメリカのほうがはるかに多くの恩恵を受けるとしたうえで、「ＴＰＰは、経済成長を続ける中国の脅威に対抗するため、アジア太平洋地域の国々を自国の勢力圏に取り込もうとするアメリカの企てにすぎない」と厳しく指摘しました。 そのうえで、マハティール氏は、「もしマレーシアがＴＰＰに署名すれば、外国の干渉なしでは国家としての決定ができなくなり、再び植民地化を招くようなものだ」
世界一の高層ビル完成後に景気後退？ 次は中国か
香港（ＣＮＮ） ある国で世界一高いビルが完成すると、同時にその国の景気が後退する――。これまで各地で繰り返されてきた現象が、次は中国で起きるのではないかとの懸念が指摘されている。 中国湖南省長沙で先月、高さ８３８メートルのビル「天空城市」の起工式が行われた。その後ビル開発企業が当局から建設に必要な許可を得ていないと同国メディアが報じたが、計画では２０１４年にアラブ首長国連邦（ＵＡＥ）ドバイのブルジュ・ハリファを１０メートル上回る世界一の超高層ビルが完成する見通しだ。 「過去１５０年間の経験から、世界一のビルと景気後退には相関関係があることが分かる」と話すのは、マレーシア金融大手ＣＩＭＢグループのアンドリュー・ローレンス氏だ。同氏の提唱する「高層ビル指数」によると、過去１００年の間に完成した「世界一の高層ビル」はすべて、前後に景気後退をともなっていた。 米国では１９２９年１０月、ニューヨーク
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新ＴＰＰ、２月にも署名で調整…カナダ説得急ぐ : 経済 : 読売新聞（YOMIURI ONLINE）
Amazon.co.jp: 海の帝国: アジアをどう考えるか (中公新書 1551): 白石隆: 本
「海底のMH370便」はどうやって捜索されるのか
http://www.newsweekjapan.jp/headlines/world/2014/03/122130.php