2023年に入ってから、元祖ソーシャルネットワーキングサービス「mixi」の人気復活とその理由に迫る記事を目にするようになった。以下はその一例だ。 「mixi、今なぜ再注目？ “オワコン”の声に運営側「危機感はなかった」　Z世代を魅了する国産SNSゆえの“ある”独自性」（オリコンニュース、23年3月23日） 「Z世代が惹かれる『mixi』のレトロさ　変化するSNSとの関わり方」（Forbes JAPAN、23年3月7日） 「mixiはオワコンって誰が言った？ “SNS疲れ”の時代に再ブームの可能性」（日刊SPA!、23年3月4日） きっかけは、中国最大手の検索エンジン「百度（Baidu）」を運営する百度の日本法人、バイドゥ（東京・港）が23年1月に公表したSNSに関する調査結果だ。日本語入力アプリ「Simeji」ユーザーを対象に定期的に実施しているアンケートで、「次にくると思うSNS」につ

Notionはナレッジやタスク管理、メモ、そして目標到達のためのツールとして、何千万ものユーザーに使っていただいています。私たちは、ダグラス・エンゲルバートのような初期のコンピューティング・パイオニアからインスピレーションを受けてきました。彼はコンピューターが私たちの問題解決をより良く、より速くするのに役立つと信じており、これを "Augmenting Human Intellect "と呼びました。後にスティーブ・ジョブズは、"Bicycle for the Mind "というフレーズを使っています。 “We refer to a way of life in an integrated domain where hunches, cut-and-try, intangibles, and the human ‘feel for a situation’ usefully co-exis

１．BardとGPT:検索エンジン時代からAI検索時代への変化を情報発信視点で考えるまとめ ・Microsoftの検索エンジンBingにAIが組み込まれるとの報道とほぼ同時期にGoogleも対話型人工知能LaMDAをベースにしたBardを組み込む発表があった ・従来の検索エンジンは事実に関する答えを得る事ができたがAI検索機能は複雑な情報や複数の視点をわかりやすい形に抽出する機能を持つという ・情報収集の視点からはバラ色の未来だが情報発信の在り方についても大きな影響を及ぼす可能性があり、その影響についてはまだ十分に見えてこない ２．GoogleのBardの発表 以下、blog.googleより「An important next step on our AI journey」の意訳です。元記事は2023年2月6日、Sundar Pichaiさんによる投稿です。 2年後にはGoogle検索を

印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます OpenAIに対してMicrosoftが2019年に出資した10億ドル（当時のレートで約1080億円）は、「ChatGPT」の開発に役立てられた。その投資は、Microsoftの検索エンジン「Bing」の強化というかたちでまもなく実を結ぶ可能性があるという。The Informationが報じた。 ChatGPTを活用したBingの検索機能は早ければ3月末までに搭載されるという。OpenAIに対するMicrosoftの10億ドルの投資には、「Azure AI」における新たなスーパーコンピューティングテクノロジーの開発を目的とした、複数年にわたるクラウドコンピューティング関連の独占的提携関係も含まれている。 Microsoftの計画に詳し

You.comは現地時間12月24日、ChatGPTのように自然言語を使って質問に答えたり会話したりできるAIチャットボット「YouChat」の公開を開始した。 You.comは2021年11月にサービスを開始した新興サーチエンジン。既存の検索テクノロジーによるSEOや広告のバイアスをなくし、ユーザー自身でコントロールできるようにすること、そしてサーチエンジン業界を独占するグーグルからシェアと売上を奪うことを目標としている。 YouChatはChatGPT同様、自然言語（日本語も可）で話しかけると、まるで人間のような回答を返してくれる。「日本の首都は？」、「正月まであと何日？」といった簡単なものはもちろん、「次の休日どこ行こう？」、「やる気がでないんですが」といった漠然とした質問にも真摯に答えてくれる。 また、同社ブログ記事によるとYouChatは情報源を常に最新のニュースから引用している

iYellとSREホールディングスが業務提携を行い、住宅購入者への最適な住宅ローン提案を支援する住宅ローンテックサービス「SRE CLOUD × いえーる ダンドリ」の提供を開始しました。 このAIニュースのポイント 住宅購入者への最適な住宅ローン提案を支援する住宅ローンテックサービスが提供開始 顧客の条件に基づいて全国多数の金融機関から最適な住宅ローンをレコメンドするAIを活用 住宅購入者の満足度向上と差別化の実現や、ローン審査承認率の向上にも寄与 iYell株式会社が、SREホールディングス株式会社と共同し、住宅不動産企業の住宅ローン業務を効率化するとともに、住宅購入者への最適な住宅ローン提案を支援する住宅ローンテックサービス「SRE CLOUD × いえーる ダンドリ」の提供を開始しました。 住宅ローン業務は、住宅・不動産企業における営業業務の約25％を占めており、また、顧客の相談対

Dropboxが自社サービス上の「ファイルプレビュー機能」を機械学習で効率化することで、170万ドル(約1億7000万円)の費用削減を達成しました。具体的なシステムの内容について、機械学習エンジニアのWin Suen氏が説明しています。 Cannes: How ML saves us $1.7M a year on document previews - Dropbox https://dropbox.tech/machine-learning/cannes--how-ml-saves-us--1-7m-a-year-on-document-previews Dropboxはアップロードされたファイルを素早くプレビューするため、「Riviera」という内部システムを利用して事前にファイルのプレビューデータを生成しているとSuen氏は説明。しかし、事前に生成したデータが利用されず無駄になるケ

経団連は、ビッグデータの活用を国を挙げて強力に推し進める必要があるとして、政府に「デジタル省」の創設を求める提言をまとめました。 これに対し、日本企業は遅れをとっており、ビッグデータの活用を国を挙げて強力に推し進める必要があるとして、各省にバラバラに置かれている担当部署を統合し、「デジタル省」を創設すべきだと提言しています。 ビッグデータをめぐっては、各国によるデータの争奪戦が激しくなっていて、中国が国境を越えたデータの移転を禁止するなど法規制によってデータを囲い込む動きも出ています。このため提言ではデジタル省の創設によって各国と交渉を行う体制を整え、規制の撤廃などを働きかけるべきだとしています。

さくらインターネットは4月17日、ディープラーニングや4K映像制作に不可欠なGPU演算に特化した「さくらの専用サーバ　高火力シリーズ」の時間単位での提供を開始した。 使用できるサーバモデルは米NVIDIAの「TITAN X」（Maxwell）モデル、「TITAN X」（Pascal）モデル、「Tesla P40」モデル、「Tesla P100」モデルの4種。 1時間から使用でき、MaxwellのTITAN Xモデルは1時間267円、上位モデルのTesla P100モデルでも1時間357円となる。

FacebookがSNSにおける情動感染（人の感情や気分は周囲に伝染するという心理学用語）に関する論文を発表した。この実験で同社は約70万人のユーザーを抽出し、ニュースフィードにポジティブな投稿を表示させなくするなどのアルゴリズムの操作を行った。 米Facebookが約70万人のユーザーのニュースフィードに表示する投稿を実験のために操作したことが、米国科学アカデミーの機関誌PNASで公開された論文で明らかになった。 Facebookのデータサイエンティスト、アダム・クレイマー氏ら3人によるこの論文は「ソーシャルネットワークにおける大規模情動感染に関する実験的証拠（Experimental evidence of massive-scale emotional contagion through social networks）」と題され、Facebookのニュースフィードに表示される投稿の

TIMEMAPとは TIMEMAPは、時間軸に着目した新方式の検索エンジンです。情報の新しい探し方や見方を提供します。 アーカイブ内の記事が時系列に整理された年表が作成でき、また連想検索による関連記事の閲覧も可能です。 詳しくはこちら→

パーソナライゼーションやアルゴリズムの進化で検索者の考えていることを勝手にある程度予想して答えを出してくれるようになってきたGoogle、一昔前のGoogleと比べてもローカル検索からGoogle Nowまで超絶な進化を遂げています。検索時のちょっとしたテクニック的な技は進化するGoogleの前にその必要性も失われつつありますが、特定用途の検索をしたい時にはまだまだ使えるテクニックも多数存在します。今回は改めて代表的な検索演算子をまとめた記事を紹介します。とりあえずこれだけ覚えておけば、あなたも一端の検索マスターは名乗れるかも。 — SEO Japan グーグルは、全力で検索を改善する取り組みを行っている。あまりにも見事であるため、一般のユーザーが、この点に気づいているようには思えない。パーソナイゼーション、ローカリゼーション、そして、カスタマイゼーションを次々に導入し、その一方で、一般の

FINDJOB! 終了のお知らせ 2023年9月29日にFINDJOB!を終了いたしました。 これまでFINDJOB!をご利用いただいた企業様、求職者様、様々なご関係者様。 大変長らくFINDJOB!をご愛顧いただき、誠にありがとうございました。 IT/Web系の仕事や求人がまだ広く普及していない頃にFind Job!をリリースしてから 約26年間、多くの方々に支えていただき、運営を続けてまいりました。 転職成功のお声、採用成功のお声など、嬉しい言葉もたくさんいただきました。 またFINDJOB!経由で入社された方が人事担当になり、 FINDJOB!を通じて、新たな人材に出会うことができたなど、 たくさんのご縁をつくることができたのではないかと思っております。 2023年9月29日をもって、FINDJOB!はその歴史の幕を下ろすこととなりましたが、 今後も、IT/Web業界やクリエイティブ

『MarkeZine』が主催するマーケティング・イベント『MarkeZine Day』『MarkeZine Academy』『MarkeZine プレミアムセミナー』の 最新情報をはじめ、様々なイベント情報をまとめてご紹介します。 MarkeZine Day

We use cookies to enhance user experience. By continuing to browse or closing this banner, you agree to our Privacy Policy & Terms of Service.

ネット選挙運動が解禁される参院選について、テレビやネットのメディア接触によって有権者の意識がどう変化するのかを分析する調査をGoogleが行う。 Google日本法人は、7月21日投開票の参院選について、テレビやネットへの接触が有権者の投票行動などにどう影響するか調べる「ネット選挙動向調査」を慶應義塾大学などの協力で実施する。メディア接触と意識変化の関連を調べ、企業のマーケティングにも通じる示唆を得たいとしている。 関東1都6県に住む20～59歳の男女約2400人を対象に、視聴したテレビや閲覧したWebサイトを3カ月に渡りトラッキング。メディア接触のデータと選挙に関する複数回のアンケート結果を合わせ、同一の調査対象の政治への意識を継続的に調査する。接触したテレビ番組やWebページのテキストデータから、政治や選挙に関連する内容を機械学習で抽出し、政党や政策ごとにカテゴライズする。 選挙に関す