シャープ、フクロウが風を送るだけのファン まさかの商品化【CEATEC2023】
「プチプチ」を作った会社に「そもそもこれはなにか」を聞きにいったら最終的に宇宙にたどりついた
1975年宮城県生まれ。元SEでフリーライターというインドア経歴だが、人前でしゃべる場面で緊張しない生態を持つ。主な賞罰はケータイ大喜利レジェンド。路線図が好き。（動画インタビュー） 前の記事：ファミレスでフードコートで工場で「人を呼ぶ装置」を作り続ける会社のミラクル ＞ 個人サイト 右脳TV プチプチは1000種類以上ある あの「プチプチ」を作っているのは、川上産業株式会社さん。創業は1968年（昭和43年）、今年で55周年である。 ご対応いただいた川上産業の杉山さん（右：常務取締役）と、綿貫さん（左：マーケティング課主任）。お二人ともお名前が同じ「彩香さん」というミラクル。 「ちなみにこれもプチプチでできているんですよ」 わっ、ホントだ！ まずビックリしたのはプチプチの種類の多さである。 僕にとってプチプチは、通販でなにか買ったときに箱に一緒に入っているもので、「なんかたまに粒が大きい
"インチキ"と言われた探知機が世界のスタンダードへ。漁師と向き合い続けた"魚探誕生アフターストーリー"｜海の音 - umi no oto - by FURUNO
"インチキ"と言われた探知機が世界のスタンダードへ。漁師と向き合い続けた"魚探誕生アフターストーリー" こんにちは。12月3日は「何の日」かご存知でしょうか？ 国際障害者デー、カレンダーの日、某有名テレビゲーム機の日、いろんな記念日がある中、昨年追加された記念日があります。 それが『魚群探知機の日』です。 なぜ12月3日なのかというと、この日に私たち古野電気株式会社の前身、古野電気工業所が設立され、世界で初めて魚群探知機の製造、販売を開始したことに由来します。 さて、この魚探の開発ストーリーはこれまでもいろんなメディアで紹介されてきました。しかし、魚探が作られた後、どのように日本中にフルノの魚探が広まっていったのかはあまり知られていないように思います。 (そもそもあまり紹介したことがないような気もします) そんな魚探が生まれた後のアフターストーリーをお話しさせてください。 古野電気創業の地
高校生が作った有料サービスがちょっと儲かったのでいろいろ書く
Discordの有料読み上げBotを運営している高校3年生です。公開2年目で月に12kほど利益が出ています。 最大4つのボイスチャットで読み上げ可能 可用性99% Webダッシュボード などの機能があります。Discordを使っている方がいれば、ぜひ導入していただけるとうれしいです。 コミュニティの宣伝 未踏ジュニアに採択された採択者で、未踏ジュニアに挑戦したい方向けのコミュニティを始めました！約12人の採択者と話をしたり、質問できます！ぜひ共有していただけると幸いです🙏 なぜ作ることにしたのか？ 昔（4年前）頃から無料のDiscordの読み上げBotは存在していましたが、どれも使う人数が多すぎて制限があったり、読み上げが遅くなったりするという問題がありました。そこで、有料の読み上げBotを運営することにしました。 料金体系 一律で月500円/20万文字のサブスクリプションにしました。g
2025年までに全社員を“スーツを着たオタク”に育てる NTTデータ社長が語ったDX人材計画
DXを推進する人材が求められるようになってきた背景とは 本間氏はまず「ITを推進する人材」について次のように話した。 「当社はおよそ10年前、野村総合研究所（NRI）と共同で、今後のITを推進する人材像として『スーツ・ギーク人材』が求められるようになると提言し、これまで人材育成に取り組んできた」 ビジネスパーソンが着るスーツから思い浮かぶように、ここでいうスーツは「ビジネスのプロフェッシナル」を指す。ギーク（geek）はもともと英語で「オタク」を意味する俗語だが、ここでは「技術のプロフェッショナル」の意味で、「スーツ・ギーク人材」はビジネスと技術の双方が分かる人材を指す（図1）。 その上で、同氏は「この10年でITの役割や位置付けが大きく変わってきた」として、次のように説明した。 「従来のITは既存の業務を合理化、効率化するための手段だった。これに対し、最近のITは既存業務のさらなる効率化
GMOインターネットグループ：お客様手続きの印鑑を完全に廃止・契約は電子契約のみへ
GMOインターネットグループは、新型コロナウイルスの感染拡大で出社が制限される現在の状況が長期化すると考えられる中で、当社グループを含む多くの企業において、契約業務をはじめ捺印のために出社対応している状況を受けて、以下の２つの方針を決定いたしました(※1)。 （1）サービスにおけるお客様の各種お手続きから、印鑑を完全撤廃（印鑑レス） （2）お取引先とのご契約は電子契約のみとする（ペーパーレス） この方針(1)に基づき、まずはGMOインターネットで提供している各サービス(※2)において、本日2020年4月17日（金）正午、お客様の手続きから印鑑を完全撤廃いたしました。また、方針(2)に基づき、GMOインターネットグループでは、今後、お取引先企業へ電子契約の利用を要請していきます。 GMOインターネットグループでは、これによりパートナー（従業員）の出社対応の場面をなくしていくとともに、グループ
2020年版：実務の現場で求められるデータサイエンティスト・機械学習エンジニアのスキル要件 - 渋谷駅前で働くデータサイエンティストのブログ
(Image by Pixabay) この記事は、昨年の同様のスキル要件記事のアップデートです。 正直言って昨年バージョンとの差分は殆どないのですが、一応この1年間の業界の進歩を踏まえて僅かながらアップデートしてありますので、ベースとなっているスキル要件についてさらっと概観した上で、差分となるアップデート部分について簡単にコメントしておこうかと思います。 なお、いつもながらの断り書きですが。言うまでもなく、この記事の内容はあくまでも僕の個人的な意見にして、なおかつ僕自身がこれまでの経験と見聞に基づいて「これまで自分が属してきた組織やチームにおけるデータサイエンティストや機械学習エンジニアはこうだったor今後はこうあって欲しい」という最大公約数的な経験談や願望を書き並べたものに過ぎません。よって何かの組織や団体の意見を代表するものではありませんし、況してやauthorizeされた意見として見
ソフト開発で世界と闘った及川卓也氏が見た、日本の弱点と可能性（中央公論） - Yahoo!ニュース
―─外資系IT企業三社をそれぞれ九年間ずつ、二七年間経験されましたが、そんなご経験に関心を持った自動車部品最大手のデンソーから声がかかり、技術顧問をされていますね。 自動車産業は日本にとって最後の砦とも言えるものですが、デジタル化の進展にともなって、MaaS（Mobility as a service、マイカー以外の公共交通機関やカーシェアなどの移動全体を一体のサービスとしてとらえる概念）や、CASE（自動車業界の変革を象徴する造語。接続のConnected、自動運転のAutonomous、カーシェアリングのShared、電気自動車のElectricの頭文字から成る）、あるいはIoT（モノのインターネット）など、取り巻く環境が激変しています。変化の主体は産業のサービス化であり、その背景にデータをいかに有効活用するかという技術や、事業化のノウハウが求められ、そうした点で期待されたのだと思いま
技術的なお問い合わせに関するガイドライン | AWS サポート
AWS サポートでは、お客様の課題の解決を効率的かつ迅速に行いたいと常に考えています。本ページでは、お客様が技術的なご質問をサポートケースに起票いただく際に、早期解決に役立つポイントをまとめました。例文も掲載していますのでぜひご参照ください。 なお、サポート全般についての一般的な情報は、AWS サポートをご参照ください。 サポートレベル毎の技術サポートへのアクセスについては、AWS サポートのプラン比較をご参照ください。 基本情報の入力について サービス／カテゴリー お問い合わせ内容に最も近い項目をご選択いただくことで、適切な回答が早期に得られる可能性が高まります。 お問い合わせ言語 日本語を選択します。英語での技術支援をご希望の場合には English を選択します。 連絡方法 多くの場合、Web を推奨します。連絡方法の詳細については、連絡方法（Web、電話、Chat）の選択についてを
ビジネス特集 成長担う「ど真ん中」を子会社へ～ＮＥＣ再起への“奇策” | NHKニュース
ＮＥＣがアメリカ・シリコンバレーに去年、設立した子会社が、業界を驚かせました。企業のデータ分析の自動化をビジネスとするこの子会社のＣＥＯを務めるのは、ＮＥＣのトップ技術者。資金調達や人事など経営について高い自由度も認められ、ＮＥＣの今後の成長を担うと期待された人材、技術の「ど真ん中」を切り離した格好だからです。背景にあるのが、グローバルな競争に勝ち残るための「スピード」でした。 Ｔシャツ姿がトレードマークの藤巻遼平さん（３７）。ＮＥＣがシリコンバレーに設立した子会社、「ドットデータ」のＣＥＯです。実は「機械学習」の専門家で、４年前、３３歳の時に、ＮＥＣの研究者の中で１％にも満たない主席研究員の１人に、史上最年少で選ばれたトップ研究者でもあります。 実際にビジネスが動きだしてから半年あまりですが、藤巻さんは手応えを感じています。 「初め２ヶ月ほどは取引先に会ってすらもらえなかったが、最近はい
国内企業の28％がDevOpsを実践、うち41％が売り上げや顧客満足度向上などの成果を出していると。IDC Japan
国内企業の28％がDevOpsを実践、うち41％が売り上げや顧客満足度向上などの成果を出していると。IDC Japan 調査会社のIDC Japanは、国内企業におけるDevOpsに関する調査結果を発表しました。対象となったのはDevOpsについて理解している国内企業のIT管理者で、有効回答数は515社。 「IT組織全体で実践している」という企業は12.6％、「一部の部門／プロジェクトで実践している」は15.5％となり、合計で企業のDevOps実践率は28.1％となりました。 IDCではDevOpsについて、「企業や組織がビジネスのスピード、品質、競争力などのケイパビリティを高めることを目標とし、複数のチームや担当者が共同でアプリケーションの開発から運用までのライフサイクルを効率化するための方法を取り入れ、それを実践すること」と定義しています。 DevOpsの実践で40％以上が売り上げなど
3次元レーザースキャナーによる「森林の3Dデジタル地図化」で林業のITビジネス化を目指すウッドインフォ - GeekOut
既存産業をITによって改革することで、より効率化したり、新たな付加価値を生み出したりする動きが活発になっています。その中でも注目を集めているのが、第1次産業におけるITの導入です。GeekOutでも以前、AIによるきゅうりの仕分けに取り組む農家・小池誠さんの取り組みを紹介したことがあります。 第1次産業と一口に言っても農業、林業、漁業の分野がありますが、今回ご紹介するのは林業のスマート化に取り組んでいる企業、ウッドインフォです。 森林と木材の情報を作る・つなぐ・活かすウッドインフォ 日本の国土は、約7割が森林によって占められている、世界有数の「森林国」です。そのうち約4割が人の手によって植林された人工林で、その広さはおよそ1千万ヘクタール。豊かな森林資源を持つ一方で、林業従事者の高齢化・人手不足や木材の輸入自由化、木材価格の下落などさまざまな要因により、産業としての林業は衰退しつつあります
解説：mineoが悪名高い「通信の最適化」を開始。 – すまほん!!
mineo、通信の最適化を開始 MVNOである「mineo」が、「通信の最適化」を行っているとTwitter上にて話題になっています。 mineoが通信の最適化という名のデータ改ざんを始めましたね。 pic.twitter.com/xNHTHc1yD6 — Dohi Seiji@キノコの人 (@seijidohi) 2018年4月25日 通信の最適化とは 「通信の最適化」というのは、字面からはわかりませんが、その実態は酷いもので、キャリアがデータ量を減らすために、ユーザーの画像データや動画データを劣化させて伝送するというもの。Exif情報まで勝手に削除していたのだから驚きです。 当初、スマートフォン向けのゲーム「Angel Beats!-Operation Wars-」にエラーが発生した時、原因が不明だったのですが、ゲームの開発元が調査したところ、エラーの原因はSoftBankの行っている
管理職のためのエンジニア組織構築マニュアル | DevelopersIO
はじめに クラスメソッド株式会社 AWS事業部長の佐々木です。 私は前職で創業メンバーの1人としてビジネスを立ち上げた後、エンジニアとして実業務に携わりながら、統括マネージャーとして50人規模のエンジニア組織を構築しました。 また2014年にAWSエンジニアとしてクラスメソッドに入社し、2015年7月よりAWS事業部の部長に就任。事業は順調に拡大しており、2015年と比較して組織も2倍以上に大きくなりました。これは優秀な仲間に恵まれたのはもちろんのこと、組織設計と構築プランが功を奏したことも一因だと感じています。 そこで、私がこれまでに培ってきた経験から得たエンジニア組織の構築の仕方をお伝えしたいと思います。 エンジニア組織構築マニュアル 骨子を定義する これはエンジニア組織に限りませんが、組織には3つの骨子が必要です。 ポリシー ビジョン ターゲット ポリシーは、その組織が最もこだわる一
「スパコン開発を粛々と進める」、創業者不在のPEZYグループ
「現在も、粛々とプロジェクトに基づく研究開発を進めている」（ExaScalerの鳥居淳研究開発部長／CTO）。 2017年12月現在、PEZYグループでスパコンの製造・開発を担うExaScalerは、創業者が不在の中でも事業を継続している。同社が開発したTOP500ランキング世界4位の「暁光（Gyoukou）」をはじめ、PEZY-SCアーキテクチャーを採用したスパコンは今も稼働している。 ExaScalerが取り組んでいるのは、文部科学省所管の科学技術振興機構（JST）の産学共同実用化開発事業（NexTEP）未来創造ベンチャータイプで、2017年1月に採択されたプロジェクト「磁界結合DRAM・インタフェースを用いた大規模省電力スーパーコンピュータ」に基づく研究開発だ。 同プロジェクトの期限は2018年6月30日まで。それまでExaScalerは、海洋研究開発機構（JAMSTEC）に設置され
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ロータリーエンジン 復活支えたエンジニアの執念と発想の転換 | NHK | ビジネス特集
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