E2492 – レファレンスと研究の関係性：『近代出版研究』創刊
レファレンスと研究の関係性：『近代出版研究』創刊 近代出版研究所・小林昌樹（こばやしまさき） 筆者の主宰する近代出版研究所は，2022年3月に近代の日本書籍についての論集『近代出版研究』を創刊した。その経緯については既に『日本の古本屋』メールマガジン2022年4月25日号で読書人向けに述べたが，ここでは研究所設立や『近代出版研究』創刊の経緯について図書館情報学的に説明する。 ●それはレファレンス・カウンターで始まった 筆者は1992年に国立国会図書館（NDL）へ「入館」――NDLでは他省で「入省」という場面をこう呼ぶ――したが，奇禍により入館15年目にしてようやく志望だった一般向けレファレンス部門に異動できた。そこでカウンターに出てわかったのだが，ある種の質問は「答えがないのが答え」ということがある（もちろんベテランがきちんと調べたうえでの話）。その手の質問に，特定タイトルの逐次刊行物や単
人文書・学術書をつくる第一歩 (青弓社 矢野未知生) | 版元ドットコム
以前、人文系の博士論文の書籍化に関連して短いエッセーを2本書きました（「博士論文を本にする」、「博士論文を出版するための情報共有って必要でしょうか？」）。そのときに書きながら思っていたのは、博士論文でもそれ以外でも、研究成果の書籍化の際に、出版社が研究者と共有しておきたい事柄があり、それを事前に知っておいてもらったほうが（少なくとも私は）話がスムースに進むんだよな、ということでした。 特に若いキャリアの研究者の方々とお話ししていて、出版の方法・プロセスをあまり知らない方もいて、研究者間で情報を共有できていない場合もあるんだなと思うことがあります。それはべつにその人の責任ではなく、もしかしたら、出版社が情報を公開することに積極的ではない――著者となる研究者に話せばいいのでそもそも必要性がない／そういった点をあまり意識していない／企業秘密もあるから外部にあまり言えない――からかもしれません。
「趣味の歴史修正主義」を憂う/大木毅 - SYNODOS
拙著『独ソ戦 絶滅戦争の惨禍』（岩波新書）を上梓してから、およそ3 か月になる。幸い、ドイツ史やロシア・ソ連史の専門家、また一般の読書人からも、独ソ戦について知ろうとするとき、まずひもとくべき書であるという過分の評価をいただき、非常に嬉しく思っている。それこそ、まさに『独ソ戦』執筆の目的とし、努力したところであるからだ。 残念ながら、日本では、ヨーロッパにおける第二次世界大戦の展開について、30 年、場合によっては半世紀近く前の認識がまかり通ってきた。日本のアカデミズムが軍事や戦史を扱わず、学問的なアプローチによる研究が進まなかったこと、また、この間の翻訳出版をめぐる状況の悪化から、外国のしかるべき文献の刊行が困難となったことなどが、こうしたタイムラグにつながったと考えられる。もし拙著が、そのような現状に一石を投じることができたのなら、喜ばしいかぎりである。 しかし、上のような事情から、日
研究者の誠実さを問う 深井智朗氏への「公開質問状」書いた小柳敦史氏インタビュー〝学会・出版社の責任は重大〟 2019年6月11日 - キリスト新聞社ホームページ
トップ特集研究者の誠実さを問う 深井智朗氏への「公開質問状」書いた小柳敦史氏インタビュー〝学会・出版社の責任は重大〟 2019年6月11日 深井智朗氏（東洋英和女学院元院長）による著作・論文における捏造問題をめぐり、読売新聞社（山口寿一社長）と中央公論新社（松田陽三社長）は５月17日、「第19回『読売・吉野作造賞』授賞取り消しのお知らせ」と題する告知を両社サイトにそれぞれ掲載した。対象となったのは同氏の著書『プロテスタンティズム』（中公新書）。「授賞取り消し」の理由について両社は、「深井氏には研究者倫理の欠如が認められ、研究姿勢に重大な問題があり、『プロテスタンティズム』もそのような研究姿勢のもとで執筆された著作に含まれると見ざるを得ない」と指摘し、「深井氏から読売新聞社と中央公論新社にはこの件に関して何の申し出もなく、選考過程で深井氏の問題を把握することはできませんでした」としている。
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