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映画「ハミングバード・プロジェクト　0.001秒の男たち」は、実話が元になっている映画です。 今回は、映画の原作となった本についてや、映画と原作本の違いについて深掘りしていきたいと思います。 映画ハミングバード・プロジェクトの原作本と実話映画ハミングバード・プロジェクトの原作となっている本は、マイケル・ルイス著書の「フラッシュ・ボーイズ10億分の1の男たち」です。 「フラッシュ・ボーイズ10億分の1の男たち」は、2007年に認識された、株取引の不平な現象について書かれた本であり、2014年に出版されました。 「フラッシュ・ボーイズ10億分の1の男たち」の内容ウォール街での取引証券は、2008年に人の手から電子取引へと発展しました。 日系カナダ人のトレーダーである、ブラッド・カツヤマは、「株の売買」を確定した瞬間に、売り株が消えてなくなったり、一瞬で株の売値が高騰して損をすることになるという

こんにちは。 昨日はMonetary Theory of the Price Levelに対してミクロ的基礎づけを強化する更新をしました。 https://ssrn.com/abstract=3429565 MTPLは純粋にマクロ経済学としてもインパクトは大きいです。 例えば、 https://www.newsweekjapan.jp/noguchi/2019/08/mmt6.php 野口旭さんという方がMMTに対して批判的検討をされていますが、既存の主流派経済学と数式化したMMTを融合させたMTPLをベースに考えれば、この野口さんのMMT批判的検討シリーズの内容全てに簡潔に説明がつきます。 大事なポイント MTPLは野口旭さんの記事すべてに説明がつく 個人的な懸念材料としては、主流派経済学にとってはポストケインジアン(MMT)の主張が既存の経済学からすればラディカル(まあ一部は既存のが間

地政学リスク指標 GPR-Indexのグラフ金のようなリスク退避資産としてビットコインが認知度を得始めているように見えます。バブル時に注目・失望した投資家も、その価格水準の復活について解釈をしようとしているように見えます。 地政学リスクという単語がよく見られるようになった昨今で、これらはどのような文脈から観察するべきでしょうか？ 本文の結論を先に書きますと、 ①ビットコイン・暗号資産はドルの決済ネットワークと衝突する ②ビットコインは資源国を有利にする性質があり、地政学的影響を生む可能性 ③大手テックなども含め、オフショアを利用する需要はそのまま暗号資産の需要となるのではと予想 です。では、詳しく述べていきます。 「地政学」とは第一次大戦後にイギリスのマッキンダー博士から始まった議論であり、冷戦期においても、国際情勢の形成に強い影響を与えてきました。その根本的な発想は、「地理的資源と軍事力

世界最大のヘッジファンドと言われるブリッジウォーター・アソシエイツ。 その創業者であるレイ・ダリオ氏が、LinkedInに「Paradigm Shifts」というエントリを公開しました。 そこでは、過去100年のアメリカで起こったパラダイム・シフトと、ダリオ氏が次に来ると考えるパラダイム・シフトについて述べられています。 非常に示唆に富む内容なので、ダリオ氏が述べた内容を自分なりにアレンジして、まとめてみたいと思います。 前編では、マーケットの「パラダイム・シフト」とは一体どういうことなのかを中心にまとめます。 ダリオの言う「パラダイム・シフト」とは マーケットというものは、比較的長い期間（10年前後）の間、一定のルールに基づいて動き続ける性質があります。 そのルールを「パラダイム」と呼び、ルールが変わることを「パラダイム・シフト」と呼んでいるわけです。 興味深いのは、パラダイム・シフトが

Abstract 元来、「トークン」とは、限定的な状況において硬貨の代わりとして用いられる「代用貨幣」を指す用語であるが、最近は、「民間主体が（暗号資産・仮想通貨の技術を用いて）独自に発行したデジタルな交換手段」といった意味で使われることが増えてきている。しかしながら、最適通貨圏の議論を踏まえれば、法定通貨の流通圏の経済的な統合度が十分に高い場合、その中に独自のデジタルトークンの流通圏が存在する状況は、経済の効率性を損ねると考えられる。様々な主体が「お金のようなもの」を発行することは、社会的に望ましいことだろうか。 本稿では、こうした問題意識に対し、デジタルトークンは、金銭では媒介することが難しい取引の一部を促進すること、また、社会包摂を重視する立場からは、デジタルトークンが生む非効率性を社会が甘受することが正当化されうることが示される。具体的には、まず、repugnant transac

ベーシックインカムとは一言でいうと、「すべての人に無条件で一定の額のお金を給付する」制度のことである。 前回（「今、『ベーシックインカム』とは何か？」）はAI技術が職を奪う恐怖などから、世界規模で注目が集まっていること、またベーシックインカムの定義などを紹介した。 今回は、昨年末まで2年に渡ってフィンランド政府がおこなったベーシックインカムの給付実験について紹介する。 フィンランド政府の給付実験と暫定結果 フィンランド政府が実施したベーシックインカムの給付実験の概要は、以下の通りである。 失業手当受給者から学生などを除いた母集団（25歳以上58歳以下）から、ランダムに2000人を選び、月額560ユーロ（約7万円）を給付。 この額は税引き後の失業手当とほぼ同額である。失業手当の場合は、職を探していることが条件であり、また収入がある場合にはその額に応じて減額されるが、実験対象者には2年の間、そ

印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 50年前、海外旅行を計画する者は、旅行中にどの程度の金が必要かしっかり計画を立て、必要な分だけトラベラーズチェックを購入し、不測の事態に備えた分も準備していた。150年前であれば、信用状を申し込み、その銀行の海外取引先で資金を入手していたことだろう。現在旅行者は、現地に着くまで金のことなど考えもせず、到着後にATMにて自国の銀行口座からその国の現金を引き出している。さらに最先端を行く旅行者であれば、キャッシュレスで世界を巡り歩き、クレジットカードや携帯電話で支払いを済ませるだろう。David Birch氏もその1人で、携帯電話がクレジットカードになる日を待ち望んでいる。 Identity Is the New Money ● 著者：Da

イーサリアム上に構築された証券取引所、スプリンクルエックスチェンジ（SprinkleXchange）に今年6月、最初の企業が上場しそうだ。 スプリンクル・グループ（Sprinkle Group）のCEO、アレクサンダー・ウォーリン（Alexander Wallin）氏は、「我々は、先駆者になるという贅沢を味わえますが、この市場が今後競争が激しくなることも承知しています」と語っている。ブルームバーグが 2019年5月17日（現地時間）に報じた。 バーレーンに拠点を置く同社は、同国中央銀行のレギュラトリー・サンドボックス内で運営され、その分散型清算・決済システムは時間とコスト削減のために自動化されている。価格は、オランダ型オークション方式で決められ、同社はその1パーセントを手数料として徴収する。 上場にかかるコストはスウェーデンの証券取引所とあまり変わらないが、「世界からのアクセスが得られる上

リバタリアニズムを簡易化した上図が一番概念としてリバタリアニズムを理解しやすい。 リバタリアニズムは、基本的には個人的自由・経済的自由のどちらも尊重する立場である。 リベラルは、個人的自由の尊重を説く一方、経済的活動の自由を重視せずに、財の再分配や市場への政府の介入を容認する。 保守派は、逆に個人的自由は認めないが、経済的自由を尊重する。 権威主義は、どちらも尊重しない。ファシズム・共産主義はこれに属する。 ※リベラルは使う人や場面によって意味が異なるので非常にわかりにくい単語になってしまっているが、ここではアメリカの民主党の様な大きい政府を主張する概念 リバタリアンの分類国家の適正な範囲・個人の自由を正当化する根拠、の2つの軸で3*3の凡そ9タイプが存在著者も注意書きしてある通り、この分類法は万能ではない 国家の適正な範囲①無政府資本主義（市場アナーキズム） 国家の廃止を唱えるラディカル

今回は「暗号通貨 vs 国家 ～ビットコインは終わらない」などの著書で有名な、慶応義塾大学の坂井豊貴教授に特別にゲストとして参加していただき、経済学者から見たビットコインの興味深い特徴、課題や改善点、また暗号通貨が社会や民主主義などへどういう示唆を持っているかなどについて、ざっくばらんに色々お話を伺いました。 ビットコインがもたらした革新は何なのか？現代の社会と暗号通貨、ブロックチェーンの相違点は何なのか、などかなり濃く考えさせられる会話になったと思います。 暗号通貨VS.国家 ビットコインは終わらない (SB新書) https://www.amazon.co.jp/%E6%9A%97%E5%8F%B7%E9%80%9A%E8%B2%A8VS-%E5%9B%BD%E5%AE%B6-%E3%83%93%E3%83%83%E3%83%88%E3%82%B3%E3%82%A4%E3%83%B

今回はカナゴールドが先日公開した、「マイニングASIC機材投資とコールオプションの無裁定原理について」という論文について、オプション市場の基本の話、オプションの考え方とマイニングやASICとの関係性、なぜVolatilityがASICの価格形成、そしてビットコインのセキュリティーに関係するのか、そしてこれらが示唆するPoW型の暗号通貨の未来などについて議論しています。 今回の放送は通常よりかなり長く、特に途中から少し難しい内容も含むため、経済学やビットコインのマイニング、オプション取引などに興味のある人の閲覧をお勧めします。 ※今回の放送は技術障害などがあり、「反省会Classic」の方でライブ放送をしました。ライブ放送のチャットのコメントなどが見たい人は、こちらのページから元動画を見ることが出来ます。 https://www.youtube.com/watch?v=scK1W0ik

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TwitterとSquareの創業者兼CEOのJack Dorseyは、以前からビットコインに関心が高いことでも知られています。Squareでは、3,000万以上のダウンロード数を誇るアプリCash Appを通じて、全米50州でビットコインの売買ができる機能を提供しています。 また同氏は2018年3月、Lightning Networkの主要クライアントであるLNDの研究開発を行うLightning Labに投資を行っています。そんなJack Dorseyは、ビットコインは、インターネットのネイティブカレンシーになるという発言を度々しています。 ■インターネットで産まれて、インターネットで育てられたビットコイン インターネットのネイティブカレンシーとはなんなのでしょうか。 本コラムでは、これを考えます。 Jack Dorseyは、ネイティブ通貨になるものは、インターネット上で生まれたものか

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