OTKK開発設計のONKYO、PIONEER新製品、ティアックが今秋販売へ
シャープ、液晶ＴＶ国内生産撤退へ 「世界の亀山」に幕：朝日新聞デジタル
シャープの戴正呉（たいせいご）社長は１４日、朝日新聞のインタビューに答え、２０１８年にも液晶テレビの国内生産から撤退する方針を明らかにした。三重県亀山市の亀山工場でつくったテレビは「世界の亀山ブランド」として一時代を築いたが、近年は採算が悪化していた。「アクオス」ブランドのテレビ生産は親会社の鴻海（ホンハイ）精密工業（台湾）に任せる。 シャープの国内テレビ工場は現在、亀山と栃木県矢板市にある。年間の生産台数は非公表だが、計数十万台とみられる。０４～１２年には「世界の亀山ブランド」と銘打ち、ライバルメーカーが海外にテレビの生産拠点を移すなか、高品質の国産テレビを売りにしてきた。 だが最近は生産設備の老朽化が進み、中国など海外工場に比べて効率的に生産できなくなっていた。戴社長は「国内では無理。海外生産しないと、シャープの液晶テレビが売れなくなってしまう」と話した。国内は開発や試作、アフターサー
太陽誘電、光ディスク事業から撤退 - PHILE WEB
太陽誘電（株）は、記録製品事業から撤退することを発表した。2015年12月末をもって記録製品の販売を終了する予定としている。 同社では1988年のCD-R開発以来、CD-R/DVD-R/BD-R等の光記録メディアを事業のひとつとして推進してきた。今回の事業撤退については「HDDの大容量化やクラウドコンピューティングの普及に伴い、光記録メディア製品市場が縮小を続けていること」などを背景として、「想定を超える市場の縮小、原材料価格の高騰等の影響により、さらなる収益改善は困難な状況であると判断した」と説明している。 今後は電子部品、特に同社が成長戦略の要としているスーパーハイエンド商品に経営資源を集中して事業構造を変革し、収益体質の改善に取り組む。今回の事業撤退に伴う業績への影響については、現時点で軽微なものと同社では予想している。 また、太陽誘電とソニーが設立した（株）スタート・ラボからも、同
ソニー、「ウォークマン」も本体から切り離し ビデオ＆サウンド事業を分社化
ソニーが「ウォークマン」などを担当するビデオ＆サウンド事業を分社化へ。収益確保に向け事業の自立性を高めるため、各事業の分社化を順次進めるという。 ソニーは2月18日、「ウォークマン」などを担当するビデオ＆サウンド事業を今年10月1日をめどに分社化し、100％出資の子会社を設立する方針を明らかにした。新経営方針では昨年分社化したテレビ事業に続き、利益を重視した経営を目指して各事業の自立性を高める狙いで、今後、本体の各事業部門を順次分社化していくという。 同社は昨年「ホームエンタテインメント＆サウンド事業本部」を再編して「ビデオ＆サウンド事業本部」を新設。同事業本部はウォークマンシリーズや「HMZ」シリーズのヘッドマウントディスプレイ（HMD）などを手がけている。 ビデオ＆サウンド事業は安定収益領域と位置付け、今後は着実な利益計上とキャッシュフロー創出を重視した経営を進める方針。市場全体の成長
パイオニア、ＤＪ機器事業も売却へ 金額600億円規模＝関係者
［東京 ３日 ロイター］ - パイオニア は、クラブミュージックやライブなどで使われるディスクジョッキー（ＤＪ）機器事業を売却する方向で最終調整に入った。売却額は６００億円規模になる見込み。複数の関係者がロイターに明らかにした。苦戦する音響・映像（ＡＶ）機器子会社はすでに売却を決定しているが、これに加え、ＤＪ機器事業も手放すことで、カーナビゲーションなど自動車用機器事業への経営シフトを加速する。 関係者によると、パイオニアは、バンクオブアメリカ・メリルリンチをアドバイザーに採用し、売却手続きに入った。買い手として、複数の外資系投資ファンドが最終候補に残っている。 パイオニアのＤＪ機器事業は、ダンスやライブでプロのＤＪに使われるレコードプレーヤーやミキサー、コントローラーを扱う。売り上げ規模は２００―３００億円で、ＤＪ機器として世界トップシェア。 オーディオコンポやブルーレイディスクなどＡＶ
格安薄型テレビのバイ・デザイン、破産手続き開始
帝国データバンクによると、格安な薄型テレビの販売で知られるバイ・デザインが1月26日、東京地裁から破産手続き開始決定を受けた。かつては低価格な薄型テレビで売り上げを伸ばしたが、大手メーカーによる価格競争の激化で販売が落ち込み、今年に入ってからは営業停止状態だったという。負債は2009年12月期で約14億5500万円。 2003年、Dell日本法人社長やアキア社長を務めた飯塚克美社長が設立。部品を外部から調達し、最終製品の生産を海外に委託する手法で安価にした薄型テレビを販売。薄型テレビブーム初期の波に乗り、05年12月期には売上高約54億6500万円、06年12月期には売上高75億円を計上していた。 だがその後、従業員が以前の勤務先である米国メーカーの機密情報を漏らしたとして提訴され、米国内での販売を中止。また大手メーカーの薄型テレビでも低価格化が進んだことで競争が激化。07年12月期の売上
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パナソニック、液晶パネルの生産を2021年を目処に終了 - 家電 Watch
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アイリスオーヤマがテレビ参入。79,800円の4Kテレビ。65型が15万円以下
日立のお店でソニーのテレビを販売。Woooは終了。ソニーマーケと日立CMら連携強化
東芝、テレビ事業を中国ハイセンスに譲渡。REGZAブランド製品の開発・販売は継続
東芝、テレビ事業売却 トルコ大手などと交渉へ - 日本経済新聞
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