YouTubeチャンネル「世界からのサプライズ動画」より 「◯◯◯、デビュー◯周年おめでとう！」 「△△△、仕事がんばれ！」 屈強なアフリカ系の男性たちが、たどたどしい日本語でメッセージを贈る動画がSNS上で流行している。一度くらいは見たことがあるのではないだろうか？ みんな頑張ってる！ 生きてるだけでエライ！ pic.twitter.com/4jrndZqwEJ — 世界からのサプライズ動画@world__smileeee) March 25, 2022 これは一般社団法人WORLD SMILEが提供する「世界からのサプライズ動画」というサービスだ。友人の誕生日祝いなどの身内向けのものから、アイドル、YouTuber、スポーツ選手といった「推し」へのメッセージまで、さまざま動画がツイッターやTikTokで公開されている。 http://world-smile.com/plan.asp W

電通 「日本政府の弱さ」をさまざまな形で露呈した新型コロナ禍。感染者や犠牲者が世界的に見て非常に少なかったのに、政府に対する国民の評価が低く、ネットには多くの不満が上がっている。 政府とともにやり玉に挙がったのが、国の事業を引き受けた大手企業だ。中でも大手広告会社の電通グループは、昨年春から始まった「持続化給付金」事業への関わり方が不透明だとして激しい批判にさらされた。 とはいえ、事業は割に合うものではなく、実態は「悪の政商」とはほど遠いという声もある。いま政府から民間企業へ委託されている事業に、どのような問題が起きているのか。元電通のグループ会社社員で、現在は政府機関で働く関係者のA氏に、匿名を条件に話を聞いた。 「国の業務を請け負う社団法人」を作ったのは経産省説 ――ネットで悪役扱いされている電通と政府との関係ですが、率直にどう感じていますか。 A氏　確かに電通は嫌われていますよね。そ

木村拓哉（Getty Imagesより） 解散からはや4年。SMAPメンバーたちのそれぞれの活動は今も芸能ニュースを賑わせているが、とりわけ木村拓哉の存在感は未だ健在だ。マクドナルドや日産のCMはもちろん、モデルとして活躍する娘らの人気も併せ、今なお幅広い層に支持されている。そして、その人気は思わぬ形で国外にも波及しているようだ──。 『SMAP×SMAP』（フジテレビ系）内で2000年頃に放映された「バッキー木村」というコントを覚えているだろうか。当時既にやや懐かしい存在だったパラパラを、ホスト風のスーツを着たキムタクが踊るシリーズもののコントだ。真剣なまなざしでパラパラの型を完璧にこなすキムタクの姿を、シュールなギャップとともに筆者は記憶している。 2021年1月26日、@effectuate_というあるTwitterユーザーが、この「バッキー木村」の映像を「このビデオのことをほぼ毎週

「コミケはニコニコ動画に喰われているのか？」 マンガやアニメの周辺情報を掲載する専門誌『マンガ論争』が、一足お先に編集部に届いた。最新号となる「Vol.07」で同人誌即売会とニコ動やpixivとの関係を探る特集「広がる同人、廃れる同人」が掲載される。 『マンガ論争』は、本サイトでも、情報誌などでは絶対に書けないマンガやアニメの際どい情報を取材・執筆している、昼間たかし氏が、マンガ評論家の永山薫氏と共同編集人を務める年2回刊の専門誌だ。協力として、コミックマーケット準備会及びコミティア事務局が名を連ねることからも、掲載される情報の精度は極めて高いと評価されている。誰ともなく「ジャーナリズムが存在しない」と評価される、マンガ・アニメ情報誌とは一線を画した存在だ。 「日刊サイゾーの記事と同じく、“こんなことを書きやがって……”というクレームも皆無ではありません。ですが、マンガやアニメの世界を、よ

写真週刊誌「FLASH」（光文社）6月7日号に「福島県で第二の海水汚染……火力発電所から重油が海に漏れている！」と題された記事が掲載された。この記事は東北電力原町火力発電所で起きた原油流出事故を取材した筆者によるものだが、「FLASH」に掲載しきれなかった裏側をリポートしたい。 発端は、当サイトに掲載された私の記事を読んだ方からのメールだった。 「南相馬市にある原町火力発電所の重油が大量に流出しています」 宮城や福島の沿岸部を何度か訪れて被害の大きさを目撃してきた経験から、無視できない情報だと思った。これまでにデマや飛ばしとしか思えないメールを受け取ることもあったが、今回はあながちウソではないと思ったのだ。海沿いの施設は規模の大小にかかわらず軒並み津波で破壊されており、引き波で海中に持っていかれてしまったケースも無数にある。その中には、ガソリンを満載したタンクローリーや排泄物ごと流された浄

無期限活動休止中のサザンオールスターズに、「期間限定復活」の噂が飛び交っている。その内容は、今夏に一日限りの復活ライブを行う、というもの。一部報道では「NHKが同ライブの放映権を狙っている」という話が出ているが、実現は難しいとの見方も強い。音楽業界関係者はこう解説する。 「サザンのキーパーソンである桑田さんが、復活に前向きじゃないんです。というのも、サザンが活動休止にいたった一番の理由は、桑田さんが他のメンバーの演奏テクニックに不満を募らせたから。友達想いの桑田さんは長年我慢してきて、『もう義理は尽くしただろう』との思いもある。今は、ソロで思う存分やりたい気持ちのほうが強いのでは」 実際、サザンのライブでは優秀なサポートメンバーが演奏の大部分を担っていたのはよく知られた事実。CDのレコーディングでも、桑田はサポートメンバーを重用し、原由子以外のバンドメンバーが参加するのは仕上げの際だけだっ

JR東日本グループのルミネが運営する新宿駅ビル「ルミネエスト」と、テナントに入る飲食店の間でトラブルが続いている。 かつて、当サイトでも報じた「ベルク問題」（記事参照）に続いて、同ビル7Fに入居している沖縄料理店「ナビィとかまど」に対して、立ち退きを要求しているのだ。また、この立ち退きトラブルが転じて、同店従業員の給料未払い問題に発展しているという。同店従業員が語る。 「ルミネの言い分は、”『ナビィ』への賃貸契約は今年の10月31日に切れているので、すぐに立ち退け”というもの。ところが、現在の当店のオーナーが所有している契約書には、”平成24年10月31日までの契約”と書いてあるんです。現オーナーは、前オーナーからこの契約書のみ引き継いでいるのですが、ルミネの主張は『同契約書は効力がないもので、それとは別の、前オーナーと結んでいた平成21年10月31日までの賃貸契約書こそ、実効性のあるもの

香取慎吾が「両さん」名義でリリースしたドラマの主題歌『こちら葛飾区亀有公園前派出所』の売り上げが伸び悩んでいる。発売初日の販売数はオリコン調べで6,000枚。同社のデイリーランキングで5位という結果にとどまった。2日目にも5,000枚を売り上げ、ようやく1万枚を突破してはいるものの、同時期に発売されたB’zの『イチブトゼンブ／DIVE』の10分の1程度という販売数は関係者の期待を大きく裏切るもの。00年に発売され、累計130万枚以上を売り上げた『慎吾ママのおはロック』には遠く及ばない数字となってしまった。 ドラマの方も初回視聴率12.2％、2回目11.3％（関東地区／ビデオリサーチ調べ）という低空飛行を続けており、「こち亀は何十年も続くシリーズものにしたい」と息巻いていたTBS局内でも、風向きが変わってきているという。 「完全に外してしまった……という雰囲気ですね。社内でも『香取くんの空回

裁判員制度のスタートを5月に控え、大手新聞各紙は事件報道をガラリと変えることになった。「逮捕段階から、容疑者をまるで有罪のように報道されると、裁判員はあらかじめ偏見を持ってしまう」という注文が司法当局から出たため、各紙とも記事のスタイルを根本的に見直すことになったようだ。 朝日新聞では、昨年中にすでにガイドラインをまとめている。その主な柱を5つ紹介しよう。 「プレミアサイゾー」で続きを読む

ホンダの莫大な広告費を吊り上げていたのは、F1 なのか。不透明な500億円の使途の公開が求めら れている。 マスメディア以外に、ホンダが大きな予算を使った広告宣伝としては、ディーラー網の再編がある。ホンダは昨年度から、三系列あった販売チャネルをホンダカーズ店の名称で統一するCIを実施した。これは07年度だけで、広告宣伝費が100億円も急伸した原因の一つであろうが、同じ年に、日産がディーラー網をやはり統一して、同様にCIのコストが発生していることと考慮すると、ホンダだけが傑出して広告費が多い説明には足りない。ホンダは、自動車以外にも、二輪車や産業用機械などの製品も手がけているが、広告費をそれほど要する分野ではない。自動車で大型のセールスプロモーションのイベントを打ったわけでもない。つまり、ホンダが国内で、多額の広告費を使った形跡がないのである。 そこで、ホンダに広告宣伝費について問い合わせた

業界全体を襲った業績不振。ホンダもご 多分に漏れず。しかも、尋常ならざる広 告費が……。（写真はホンダ福井社長） 著書『マーケティング・リテラシー』が評判の気鋭のマーケティングプランナーが考察する「企業と広告」の今。非正規従業員の大リストラを進めるホンダの広告戦略を分析してみると、ナゾの500億円が浮かび上がった……。 ホンダの広告費が、なぜか非常に大きい。2007年度のホンダの宣伝広告費は913億円で、トヨタと松下電器【※現パナソニック】に次いで国内第3位である（電通広告年鑑’08-’09）。業績に裏打ちされているのなら問題ないが、ホンダの乗用車の販売台数は軽自動車を含めても、トヨタの3分の1にすぎない。しかし、ホンダの広告費は、トヨタの1083億円に対して84％にも達する。 同様に軽自動車の販売を取り扱い、年間の販売台数がほぼ同じの日産と比較してみると、乗用車の販売台数が約60万台のホ

14日未明、人気アニメ『天元突破グレンラガン』や『Fate/stay night』などで知られる声優の植田佳奈が、パーソナリティを務めるラジオ番組『アニたまどっとコム standard まるなげ♪』（ラジオ関西）内で、放送の内容に「不適切な発言があった」として謝罪した。 問題となったのは、7日未明放送の同番組内での植田の発言。植田は電車内でのマナーについて注意してきた男性に対して、「社会のゴミ」とした上で「このオヤジを社会的に抹殺とか、とにかく、はずかしめて、あいつが悪い方にさせるにはどうしたらいいのかって考えた」などとし、悲鳴を上げて鉄道警察を呼び、名誉毀損罪や傷害罪などの罪を被らせればよかった、と具体的に話した。 この放送直後から、ネット上の掲示板では「痴漢冤罪を意図的に作ろうというのか」「公共の電波で言うことではない」などと批判が殺到。 騒動の拡大を受けてか、14日の同番組内で植田自

4月に突然ニュー・レイヴ（ここ数年イギリスなどで人気の音楽）路線を宣言してアイドル・ファンの度肝を抜いた80_pan（ハレパン）。2005年に「ハレンチ☆パンチ」としてアイドル路線でデビューしたものの、07年に「80★PAN!」に改名してバンド路線になり、さらに「80_pan」になったという、なかなかの苦難の道を歩いてきたユニットだ。 その新生80_panがいきなりトラブルに見舞われた。6月20日にイギリス・ロンドンでのイベントに出演する予定だったのだが、なんと日本に強制送還されてしまったのだという。強制送還されるアイドルというのも斬新だが……。 公式ブログ「80_panのNEO NEON BLOG」によると、問題が起きたのは、ヒースロー空港での入国審査。ここで、80_panのふたりと年齢の離れたスタッフとの関係が、入国審査のオフィサーに怪しまれてしまったのだ。どうやら英国側のオフィサーは

前編はこちら。 ご記憶の読者も多いだろうが、05年に起きた、日本でSSUが仕掛けた「ホワイトバンド問題」の前例もある。「ほっとけない 世界のまずしさ」を合言葉に、1本300円で販売されたホワイトバンドは若者を中心に一大ムーブメントを起こし、国内で200万本の売り上げを記録するに至った。 しかし、「直接的に、貧困国へ物資やお金がいかないキャンペーン」ということで痛烈な批判を受けたのであった。6月に行われたエキシビジョンマッチはまさにその二の舞といえよう。小田嶋氏も「慈善事業をネタに利益を生み出そうとする発想そのものが、批判の対象になっても仕方がない」とこれらの活動を批判する。 だが、SSU側はこの運動を「チャリティ」ではなく、「あくまでも啓発活動」だと主張している。とはいえ、そういったやり方も「金儲けの手段以外の何物でもない」というのがサッカー業界、テレビ業界内でのもっぱらの評判となっている

トップアスリートが生む感動をカネに変え、ついに上場企業となったサニーサイドアップ。しかし、その一方では、同社のやり方は”偽善錬金術”だと揶揄され、湯水のごとく、悪評が湧いているという。テレビ関係者、プロダクション関係者の証言を元に、その裏事情を探る。 現在、証券アナリストの間で注目を浴びている会社がある。大証の新興企業市場ヘラクレスに株式を上場したサニーサイドアップ（以下、SSU）だ。9月5日の上場初日、初値は公開価格の2800円を下回る2760円だったが、その後は買い注文が殺到し、値幅制限いっぱいのストップ高（3160円）で上場初日の取引を終えた。 SSUというPRマネジメント会社が発足したのは85年のこと。もともとは企業の商品やサービスをPRする事業が主であったが、90年代に入ってからスポーツビジネスに進出。そして、一気に飛躍を遂げた要因は日本サッカーの異端児・中田英寿の存在であった。

大物女性タレントを動員したTSUBAKIのCM戦略 は大きな話題になったが、裏返せば、万人受け する広告を作りづらくなった現状を表している テレビの広告収益低下が止まらない。テレビは本当に「広告メディアの王座」から陥落したのか?　そこに再生の道はあるのか？　気鋭の論客、広告プロデューサー・吉良俊彦氏と、マーケティングプランナー・谷村智康氏が論考する。 谷村　先日、08年3月期で、民放キー局全5社の営業利益が減益だったことが発表されました。主だった理由は、スポットCMの出稿量が減ったことです。一方で、国内の純広告費は4年連続で増加しています。これは、テレビというものへの、クライアントからの評価が下がっている結果だと思うんです。スポンサーは、テレビの広告効果が落ちていることをいろんな調査で把握していて、広告の放送料の値引きを要求してくる。それは合理的な商取引として当然です。 これまでは「ちゃん

今春になって、「思想地図」（NHK出版）、「ロスジェネ」（かもがわ出版）と、批評誌・オピニオン誌の創刊が相次いだ。そんな中、異色ともいえる存在が、4月26日に創刊された“ライトオピニオン誌”「m9」（晋遊舎）だ。「エムキュー」と読むこの雑誌名、創刊の辞によれば、アスキーアートの「m9（＾Д＾）」から取ったらしい。「元々は面白かったり驚いたりするときに使う顔文字らしいですが、『正論を突きつける』ときなどにも使われているようです」（「m9」『はじめに』より）と記し、このAAのように、「社会のあらゆることに人差し指を突きつけて、問題提起を行っていく」ことを目指しているそうだ。とはいえ、言論誌に元気がなくなったと言われるようになって久しい今、新たなオピニオン誌を創刊する勝算は、どこにあるのだろうか？ 「m9」の目次を見てみると、特集の「格差・ニート・ワーキングプア」から、「アキバ系腐女子の間で大麻