伊勢うどん。俺たち伊勢市民にとってのソウルフードだ。ぶよぶよの麺。見た目は濃そうだが食べてみるとそうでもないつゆ。 俺たち伊勢市民はこれをうまいと思って育ち、伊勢を出て、伊勢うどんはクソマズいという周囲の評判に戸惑う。これはもう伊勢市民全てが通った道である。通ってないやつはここでは便宜上伊勢市民ではないこととするので全員通っている。 Google検索をすると速攻でサジェストに「まずい」が出てくるほど評判の悪い伊勢うどん。なぜこれほど評判が悪いのか。伊勢市民がうまいと思っている伊勢うどんはどうすれば食べられるのか。 まず、8割の観光客が実際に伊勢うどんを体験する場所となっているであろうおかげ横丁の某店。ここがまずいともっぱら評判である。こんなこと言って風評被害で訴えられたらどうしよう。俺が伊勢に住んでいたのは10年以上前なので、今はうまいかもしれない。というか俺はこの店に行ったことがない。お

ブラジル・サンパウロで、平らな地球の模型を持つ地球平面論者のアンデルソン・ネベスさん（2020年2月13日撮影）。(c)Florence GOISNARD / AFP 【4月25日 AFP】ブラジルのレストラン経営者リカルドさんは、パンケーキのような形をした地球の模型の横に座り「ははは！」と大笑いした。リカルドさんが地球は平面だと話すと、このような反応が返ってくるのだという。 60代のリカルドさんは、このような反応があるためフルネームは明かしたくないと話す。リカルドさんがサンパウロ（Sao Paulo）で経営するレストランは、地球は球体だという考えを否定する人々の出会いの場となっている。 「私が確実に分かっているのは、自分がいつかは死ぬということと、地球が平らだということだ」とリカルドさんは語った。 調査会社ダッタフォーリャ（Datafolha）によると、ブラジルの全人口の7％に当たる11

新型コロナウイルスの感染拡大による金融市場の混乱を抑えるため、日銀は、17日、各国の中央銀行との協調策にもとづいて金融機関に対し、合わせて320億ドル、日本円にして３兆4000億円にのぼるドル資金を供給しました。 これにもとづいて日銀は17日、入札方式によってこれまでよりも低い金利で金融機関へのドルの貸し付けを始めました。 このうち、１週間の貸し付けとして20億ドル、３か月の貸し付けとして302億ドルをそれぞれニューヨーク連邦準備銀行の口座を通じて金融機関に供給したということです。 ３か月ものはリーマンショックのあとの2008年12月以来の供給となり年度を超える長い期間、ドルを調達したいという金融機関のニーズが高いことがうかがえます。 日銀は、今後も１週間に１度のペースで市場に潤沢なドル資金の供給を行うことにしています。 金融市場の混乱で投資家の間では、世界で最も取り引きされている主要通貨

フランスのヴェラン保健大臣がツイッターで「新型コロナウイルス感染症に罹ったらイブプロフェンなどの薬を飲まないように」という趣旨の発言をしました。 抗炎症薬（イブプロフェン、コルチゾンなど）を服用することは、感染を悪化させる要因になる可能性があります。発熱がある場合は、パラセタモールを服用してください。すでに抗炎症薬を使用している場合、または疑わしい場合は、医師に相談してください。 という発言です。 コルチゾンというのは、いわゆるステロイドと呼ばれるものであり、解熱効果はありますが免疫抑制作用があり感染症を悪化させる危険があるため、感染症と分かっている状態では確かに一部の例外を除いて使用することは推奨されません。 イブプロフェンは非ステロイド系消炎鎮痛薬（Non-Steroidal Anti-Inflammatory Drugs；NSAIDs）と呼ばれるもので解熱効果があります。例えばロキソ

マンキューが「Thoughts on the Pandemic」というブログ記事を上げ、箇条書きで以下のようなことを述べている。 景気後退の可能性は高く、おそらくそれが最適である（望ましい、という意味ではなく、この状況下で我々ができる最善の行動という意味で）。 医療危機の緩和が最優先課題。ファウチ博士が要求するものはすべて与えよ。 財政当局は総需要ではなく社会保険に重点を置くべし。ファイナンシャル・プランナーは、6ヶ月の生活費を予備費として確保しておけ、と人々に説くが、残念ながら、多くの人がそうしていない。本当に困っている人を特定するのが難しいこと、およびそうした特定に付き纏う問題を考えると、手始めにすべての米国人に1000ドルの小切手を可能な限り早急に送るのが良いだろう。この状況下では給与税減税にはあまり意味はない。というのは、働けない人には何ら恩恵がないからである。 政府債務の拡大を懸

『感染症もサッカーもゼロリスクを求めてはいけない』岩田健太郎教授に緊急取材、サッカー観戦の感染リスクとJリーグ再開の是非(前編) 2020年03月03日 8時00分 カテゴリ： インタビュー タグ : pickup • targmar 新型コロナウイルス対応に追われるクルーズ船「ダイヤモンド・プリンセス」に入り、「カオス状態」と告発する動画をアップ（2日後に削除）し、一躍時の人となった神戸大学感染症内科の岩田健太郎教授。自主隔離を続ける現在もTwitterを中心に有益な情報を発信しているが、タイムラインには突如、ヴィッセル神戸の情報をRTしたり「エル・クラシコ見たいな」とつぶやいたり、サッカー通であることを匂わせる投稿が時折流れてくる。 もしやサッカー愛にあふれる感染症の先生なら、Jリーグの試合延期と今後の対策について、ファンの視点をふまえてアドバイスをいただけるはず、ということで2月28

現実問題として、科学的に説明しても納得しない人の「不安」にどう対処できるのか、納得の解説 その前にまず科学的説明がほしいという方は　https://togetter.com/li/1472743　等をお読みください。 「分断に対する具体的な提案」のまとめもありました。【medtoolz先生の手洗いについての考え方】 https://togetter.com/li/1474364 中国、アメリカ、そして日本のこの問題に対する条件の違いについて、連投がありました。 続きを読む

こんにちは。 FANBOXが居心地よくてこっちに出てくる機会があまりない　あっちは好き勝手できるし文句は言われないし金は入ってくるし、、　宗教の時代になってしまうのは正直よくわかる 牛肩ロースブロック　でかいのを買うとグラム単価が安いのでおすすめ このへんの温度帯で24時間やる 水で急冷する した はい はい はい スジが軟化しているので手でモリモリできる はい 無視できない量のドリップが出るので回収し、大きなアクを取り端肉をぶちこんでコンソメの原料にして冷凍 あとは肉を盛って食うだけです　お楽しみに 軽くあたためて食う　これはお湯かけた うまい レンチンの方がよさそう 肩ロースは場所によって肉質にムラがあるのが楽しい ここはキメが細かい系で舌触りが良い ここはもっと弾力があって旨味が強い スジが軟化しているので塊ぽく切っても全然噛み切れるしねっとりしてうまい うまいうまい 朝と晩は当分こ

すずき・あきひこ／1981年早稲田大学政治経済学部経済学科、87年ハーバード大学ケネディー行政大学院卒。 銀行調査部、シンクタンク、内閣府で30年余りのエコノミスト経験。現在は、金融政策を中心に金融・経済情勢についてウォッチしながら、さまざまな気付きを情報発信。青山学院大学大学院他で非常勤講師。著書「デフレ脱却・円高阻止よりも大切こと」中央経済社、「デフレとの20年戦争」きんざい。 Ｘ（旧ツイッター）@3427asuzuki ＤＯＬ特別レポート 内外の政治や経済、産業、社会問題に及ぶ幅広いテーマを斬新な視点で分析する、取材レポートおよび識者・専門家による特別寄稿。 バックナンバー一覧 生産性向上という新スローガン 間違いではないが使えない 所得倍増、円高阻止、デフレ脱却、など日本人はスローガンが大好きだ。今の流行は「生産性向上」ではないか。少子高齢化が進み、人口が減少トレンドに入っているこ

ノーベル経済学賞への登竜門とも言われる「ジョン・ベイツ・クラーク賞」を2019年に受賞したカリフォルニア大学バークレー校教授のエミ・ナカムラ。日系2世のナカムラは実証マクロ経済学を専門とし、伝統的な経済学では使われてこなかったミクロレベルのデータセットをもとに、これまで「常識」とされてきた仮定を検証し、具体的な裏付けや反証から新しい世界の見方を示している。 気候変動、格差・分断、グローバリゼーション、デジタル革命……。世界は劇的に変化し、そのスピードはますます加速している。予測不可能な時代、私たちはいかに世界を捉え、行動すべきなのか。2020年の始まりを目前に、2019年12月25日発売のForbes JAPAN（2020年2月号）の第二特集で、世界の知の巨人や気鋭の経済学者たちにインタビューを実施。今回は、ナカムラ教授に今日のデータで見る20年後、30年後の意外な世界の姿を聞いた。 19

2019年のノーベル経済学賞の授賞対象となった、途上国の経済を分析する開発経済学に注目が集まっている。学界では2000年代に入ったころから開発経済学の「第2次ブーム」が始まり、今回のノーベル賞につながったといえる。現在のブームをけん引しているのは、「ランダム化比較試験」（RCT）と呼ばれる新しい研究手法や、従来の経済学では使われてこなかった衛星画像などのデータを活用する研究である。第1次ブーム

「クルマ社会と電車社会の境目はどこにあるんだろう？」と思い、簡単に可視化してみた。 2010年国勢調査のデータより、【15歳以上の男性が通勤で使う交通手段1位】で塗り分け。 複数回答なので、例えば「駅まで車・駅から電車」の人は自家用車と電車の両方にカウントされるのでご注意を。 pic.twitter.com/gsFpMucH0J — にゃんこそば??? (@ShinagawaJP) 2019年12月21日 主な政令指定都市。 最初の3枚とは縮尺が異なります（40万分の1 vs 15万分の1） 札幌・仙台と比べると、広島・福岡の自転車通勤率の高さが目立つ。地形や気候が影響か。 また、各都市の単線ローカル線沿いはマイカー通勤が主流。利便性の他、住民の産業構成（郊外は製造業が多め）とも関係してそう。 pic.twitter.com/G45ajLY2RQ — にゃんこそば??? (@Shinaga

EBPMにおける効果検証の重要性と行政現場での壁 近年、日本でもEBPM（Evidence-Based Policy Making：エビデンスに基づく政策立案）に関する取り組みが国・自治体で広まってきた。EBPMと今までの政策立案の違いは主に、①エビデンス（政策の因果効果を示す科学的根拠）を使うこと、そして②エビデンスを作ることにある。「エビデンスを使う」とは、政策の因果効果に関する既存のエビデンスを参照して、政策目的の達成に資する手段を選択することである。一方で「エビデンスを作る」とは、因果効果が定かではない政策の効果を具体的に検証することである（注1）。 すでにエビデンスが存在しているのであれば、それを活用して政策手段の意思決定を行えばEBPMはそれで完了である。しかし実際には、新規の政策課題に直面しているため過去に効果検証が行われていない場合や、海外では実証されているものの日本で同じ

TorrentFreak 国際映画協会のレポートによると、日本を中心とした海賊版サイトへのトラフィックは2018年3月から6月にかけて半減した。その大部分は大規模な海賊版漫画サイト「漫画村」と2つの同様のプラットフォームの閉鎖に起因しているという。興味深いことに、海賊版サイトの助長を批判されているCloudflareが提供した情報が、漫画村運営者の身元を明らかにしたという。 2018年4月、日本政府は漫画村、AniTube、MioMioの3つの海賊版サイトへのブロッキングをISPに求める緊急ウェブサイトブロッキング措置を要請した。 そのわずか4日後、巨大漫画プラットフォーム「漫画村」は突然サイトを閉鎖し、海賊版市場に大きな空白を生み出した。 漫画村に対してはすでに捜査が行われていたことが明らかになり、最終的にサイト運営者とされる人物がマニラで拘束、日本への強制送還後に捜査当局に逮捕された。

吉野彰・旭化成名誉フェローのノーベル賞受賞は、企業の研究者としては2002年に化学賞を受けた島津製作所の田中耕一シニアフェローに次ぐ。14年の物理学賞を受けた中村修二・米カリフォルニア大教授も日亜化学工業在籍時の成果が対象だった。3人に共通するのは、企業が研究者に相応の時間や裁量を与え、おおらかな雰囲気があったことだ。日本企業の内部留保は2018年度で463兆円。多くの資金を内部にため、研究開発

先日、twitter上で食べログの星の数について、 ある問題が話題になりました。 食べログの闇として話題になったその問題とは、 「評価3.8以上は年会費を払わなければ3.6に下げられる」 というものです。 食べログは飲食店についての口コミを集めるサイトで、 その評価は実際のユーザーによって形成されるものとして広く認知されています。 専門的なグルメリポーターでもなく、 一般の人々の素直な感想を集めることで、 その飲食店のリアルな価値が知れると期待して、 利用しているユーザーも多いでしょう。 それだけに、 「食べログが評価を恣意的に操作しているかもしれない」という話は、 瞬く間にネットで話題となりました。 さて、この話は実際に行われていることなのでしょうか。 食べログでは、当然評価点は公開されているので、 このような恣意的な操作があれば、 何らかの形で偏りが見つかるはずです。 ということで、食

来月の消費税率引き上げに伴う景気対策の一環として、政府は、マイナンバーカードを持っている人がスマートフォンの決済サービスなどを利用する場合、買い物に使えるポイントを付与する新たな制度を導入する方針を決めました。 新たな制度は、マイナンバーカードの保有者が買い物でスマートフォンの決済サービスなどを利用する場合、入金の際にポイントを付与する仕組みで、２万円当たり5000円分のポイントを上乗せする案を軸に検討を進めているということです。 政府は来年度からの実施を目指していて、普及率が13％余りにとどまっているマイナンバーカードの取得拡大にもつなげたいとしています。 政府は当初、自治体が発行するポイントをためて買い物などに使える「自治体ポイント」に加算する制度を検討していましたが、自治体の事務的な負担が大きいことなどから、民間サービスを活用する新たな仕組みを導入することにしたということです。 麻生

吉本興業が所属芸人と契約書を交わしていないことに絡み、公正取引委員会の事務方トップにあたる山田昭典事務総長は２４日、公取委の有識者会議が示した判断を踏まえ、「契約書面が存在しないということは、競争政策の観点から問題がある」と述べた。この日の定例記者会見で記者の質問に答えた。 タレントなどの「個人事業主」と事務所の取引をめぐっては、公取委の有識者会議が昨年２月に報告書を公表。その中で、事務所が業務の発注をすべて口頭で行うことや、具体的な取引条件を明らかにしないことは、「著しく低い対価での取引要請」などといった行為を誘発する原因とも考えられる、と指摘している。 山田事務総長は会見でこの報…

今年に入って輸入の減少が尋常でない。１－３月期には前年同期比６．８％減少した。中間財・消費財から燃料・穀類・資本財まで全商品の輸入が縮小した。今年に入って韓国が世界１０大輸出国のうち輸出減少幅が最大となったのと無関係ではない。輸入の減少はそれほど大きな問題でないと思うかもしれない。貿易収支と経常収支の黒字につながり、むしろ歓迎すべきことだと考える人もいる。しかし韓国に対する日本の輸出規制を見ても分かるように、韓国経済は輸入できなければ生産に支障が生じて結局は窒息する。しかも韓国は輸入全体の１３％だけが消費財であり、残りは資本財（１４％）、中間財（４８％）、または燃料・穀類など１次産品（２４％）だ。したがって韓国は経済活動が活発であるほど輸入が増え、逆に経済が沈滞するほど輸入は減少するという構造を持つ。 輸入が減少するというのは経済がしぼんでいるという確実な証拠だ。１９８０年以降４０年間の輸