寝覚発電所 - Wikipedia
寝覚発電所では、当初は使用した水を放水路にてすべて木曽川本川へ放流していたが[4]、1947年（昭和22年）になって放水路直結の上松発電所が竣工した[7]。この上松発電所は導水路のみで落差を得て発電する水路式発電所で、最大使用水量48.65立方メートル毎秒・有効落差21.10メートルにより最大8,000キロワットを発電する[2]。 上松発電所は寝覚発電所放水口に直結するため取水堰を持たない[7]。上部水槽につながる導水路は全長2,507メートルで大部分をトンネルが占める[7][8]。水槽から水車発電機へと水を落とす水圧鉄管は、長さ21.1メートルのものを1条設置[7][8]。水車発電機は1組あり、水車は立軸単輪単流渦巻フランシス水車を採用、発電機は容量1万キロボルトアンペア・周波数60ヘルツのものを備える[6][7]。水車・発電機は大峰発電所（京都府）にあった2組のうち片方を転用したもので
石油ピーク - Wikipedia
石油のピークと減耗を表したシナリオグラフ。ASPO（石油ピーク研究連盟）による石油減耗に関する多くの論文と他の機関の石油減耗に関する分析結果を元に作成。 標準的なハバートの曲線 縦軸：生産量、横軸：時間 石油ピーク（せきゆピーク、英: peak oil）とは、石油の産出量が最大となる時期・時点のこと。この時期を過ぎると、石油の産出量は減少の一途をたどる。 概要[編集] この概念はそれぞれの油井単独での実測値と、複数の油井から得られた複合値を元に計算される。一般に1つの油田における石油の総産出量は、石油ピークに至るまで指数関数的に増加、ピークに達した後は石油が枯渇するまで減少する（時に急激な減少も見られる）。この概念はハバート・カーブに由来し、上記のような油井・油田単位だけの指標ではなく、一国の石油総生産量や全世界の石油総生産量にも同様に適用することができるとされている。P.R.オデール（オ
石炭液化 - Wikipedia
この記事は検証可能な参考文献や出典が全く示されていないか、不十分です。出典を追加して記事の信頼性向上にご協力ください。（このテンプレートの使い方） 出典検索?: "石炭液化" – ニュース · 書籍 · スカラー · CiNii · J-STAGE · NDL · dlib.jp · ジャパンサーチ · TWL（2013年8月） 石炭液化（せきたんえきか、英語：coal liquefaction または coal to liquids、略称：CTL）とは、石炭を原料に液体燃料を生産する技術である。 概要[編集] 狭義では、種々の方法で「化学的」に石炭を分解して石油類似の炭化水素油を製造することを指す。一方、広義では「物理的」に石炭を微粉化して水や石油と混ぜて流体化する事も石炭液化に含める場合もある。カーボンニュートラルではないという欠点はあるが、価格と大量供給においてバイオ燃料より優位であ
石油 - Wikipedia
石油（せきゆ、英: Petroleum）とは、炭化水素を主成分として、ほかに少量の硫黄・酸素・窒素などさまざまな物質を含む液状の油で、鉱物資源の一種である。地下の油田から採掘後、ガス、水分、異物などを大まかに除去した精製前のものを特に原油（げんゆ）と呼ぶ。 原油の瓶詰め 石油タンク 概要[編集] 「石油」は沈括の『夢溪筆談』からの言葉[1]。英語で石油は「Petroleum」という。これはラテン語のPetra（岩石）とOleum（油）を語源とする。狭義には天然の原油（crude oil）のことを指すが、より広い意味では天然ガスや固体のアスファルトなどを含める。さらに、原油を原料として製造された石油製品や石油化学製品をも含めることがある。また、日常生活では灯油を「石油」と呼ぶことも多い。 古くは石脳油（せきのうゆ）とも呼ばれた。 また、石油製品は連産品と呼ばれる。これは原油を精製してガソリン
エンロン - Wikipedia
エンロン（英語: Enron Corporation）は、かつてアメリカ合衆国テキサス州ヒューストンに存在した総合エネルギー取引とITビジネスを行っていた企業。2007年3月に Enron Creditors Recovery Corp. に改称した。 2000年度年間売上高1,110億ドル（全米第7位）、2001年の社員数21,000名という、全米でも有数の大企業であった。しかし、同年6月エンロンが参加していたインドのダボール電力（Dabhol Power Company）が閉鎖となった。そこへ巨額の不正経理・不正取引による粉飾決算が明るみに出て、2001年12月に破綻した（エンロンショック）。エネルギー業界の粉飾としては、世界恐慌で崩壊したサミュエル・インサル（トーマス・エジソンの秘書）の金融帝国と並ぶ規模である[2]。 破綻時の負債総額は諸説あるが少なくとも310億ドル、簿外債務を含
イラク原子炉爆撃事件 - Wikipedia
イラン侵攻 - デズフール - バビロン作戦 - アバダン包囲戦 - 反撃 - ボスターン - イラン軍逆襲 - ホッラムシャフル - フーゼスターン - バスラ - バグダート正面 - 中部戦線 - イラン軍攻勢 - 暁1 - 暁2 - 暁3 - 暁4 - 暁5 - 暁6 - 沼沢地 - ヘイバル作戦 - タンカー攻撃- イラク軍反撃(暁7) - 陽動 - 第1次ファオ - 暁8 - 暁9 - 短打戦 - メヘラン - 聖地1 - 聖地2 - 聖地3 - 決戦 - 聖地5 - 聖地6 - 聖地10 - 空爆 - ナスル4 - 精霊7 - 第2次ファオ - ミサイル合戦 - 停戦 米軍の介入 アーネスト・ウィル作戦 - プライム・チャンス作戦 - エイガー・グレッシャー作戦 - ニムバル・アーチャー作戦 - プレイング・マンティス作戦 イラクの対クルド作戦 アンファール作戦 イラクによる化
ウィンズケール原子炉火災事故 - Wikipedia
ウィグナーエネルギー[編集] 原子炉が建設された頃の英国は、アメリカやソ連とは異なり、黒鉛が中性子にさらされた場合にどのように振る舞うかについてほとんど知見を有していなかった。ハンガリー系アメリカ人の物理学者ユージン・ウィグナーは、黒鉛は中性子照射を受けると結晶構造が変化し、ポテンシャルエネルギーを蓄積することを発見した。このエネルギーは、蓄積が進むと強力な熱として急激に放出されることがある。操業認可が下りて運用が始まると、ウィンズケール原子炉2号基に不可解な炉心温度上昇が生じた。これはウィグナーエネルギーの急激な放出に起因するものだった。英国の科学者達がこの現象における危険性を懸念し、蓄積されたウィグナーエネルギーを安全に解放するための手段が求められていた。唯一の有効な解決策は焼きなまし工程の追加で、黒鉛の炉心は核燃料で250°Cに加熱され、炭素原子が結晶構造の所定の位置に戻って、蓄えら
南関東ガス田 - Wikipedia
南関東ガス田（みなみかんとうガスでん）は、千葉県を中心とした南関東一帯に分布する日本最大の水溶性天然ガス田[1]。 水溶性天然ガスとは地下（地層）で地下水に溶解しているが、圧力が解放された地表では水から分離して気体になるガスのことで、主成分は都市ガスと同じメタン（炭化水素）である。一部のメタンは地層中で、古細菌（アーキア）により生成されている[2]。 国内産ガスであるため、都市ガスとして供給を受ける家庭・事業所は、天然ガスの国際相場が高騰した場合、他の地域よりガス代の負担が少ない[3]。第二次世界大戦中の日本は、帝国石油や日本天然ガスなどの企業が南関東ガス田から採掘したメタンガスからガソリンや航空燃料を生成し、日本軍や民間に供給していた。 概要[編集] 南関東ガス田の範囲 千葉県を中心に茨城県、埼玉県、東京都、神奈川県の地域に及び、鉱床面積は 約4,300 km2[4]、埋蔵量は7,360
沖縄やんばる海水揚水発電所 - Wikipedia
太平洋に面する取水放水口。ここから205メートル内陸側の地下空間まで管路が延びており、そこに水車と発電機が設置されている[1]。上部調整池は水車より更に約300メートル内陸側にあり、この写真には写っていない。 沖縄やんばる海水揚水発電所（おきなわやんばるかいすいようすいはつでんしょ）は、沖縄県国頭郡国頭村にある電源開発の水力発電所。世界初の海水揚水発電所で[2]、最大出力は30,000キロワット[3]。売電価格が商業ベースに乗らず2016年7月19日付けで沖縄電力への売電交渉が不調に終わり、廃止された[2]。 施設[編集] この発電所は、太平洋を下池、人工の上部調整池を上池として、海水を利用した純揚水発電を行う世界初の施設[2]。水圧管路、水車、発電機は全て地下に設置されている。有効落差は136メートル、最大流量は26立方メートル毎秒である[3]。この発電所の最大出力30,000キロワット
バイオントダム - Wikipedia
バイオントダム（ヴァイオントダム、イタリア語: Diga del Vajont）は、イタリア北東部を流れるピアーヴェ川支川のバイオント川に建設されたダム。1960年に竣工したが、1963年10月9日に犠牲者2000名以上を出す地すべり・溢水災害を引き起こし、放棄された。 概要[編集] ロンガローネから見たバイオントダムの堤体 バイオント川 (it:Vajont (torrente)) は、イタリア北東部のヴェネト州を流れるピアーヴェ川の支川である。バイオントダムは、バイオント川が東のバイオント谷からピアーヴェ川に合流する手前に通る、狭隘で深い渓谷に建設された。1960年の竣工当時、262mの堤高は世界一であった。 ダムは、エルト・エ・カッソ村（フリウーリ＝ヴェネツィア・ジュリア州ポルデノーネ県）の西端にあたる。ダムの真西、峡谷の出口にあたるピアーヴェ川右岸には、ロンガローネ村（ヴェネト州ベ
三峡ダム - Wikipedia
三峡ダム（さんきょうダム）は、中華人民共和国の長江中流域の湖北省宜昌市三斗坪にある大型重力式コンクリートダムである。1993年に着工し、2009年に完成した。洪水抑制・電力供給・水運改善を主目的としている。2250万キロワット (kW) の発電が可能な世界最大の水力発電所である、三峡ダム水力発電所を併設する[2][3]。 三峡ダム発電所のフランシス水車。 概要[編集] ダムは長江三峡のうち最も下流にある西陵峡の半ば（湖北省宜昌市夷陵区三斗坪鎮）に建設された。貯水池は宜昌市街の上流の三斗坪鎮に始まり、重慶市街の下流に至る約660キロメートルに渡り、下流域の洪水を抑制すると共に長江の水運に大きな利便性をもたらす。このダムの建設によって、それまで重慶市中心部には排水量3000トン級の船しか遡上できなかったのが、1万トン級の大型船舶まで航行できるようになった[4]。加えて、水力発電所は中国の年間消
常陸那珂火力発電所 - Wikipedia
常陸那珂火力発電所（ひたちなかかりょくはつでんしょ）は、茨城県那珂郡東海村照沼字渚768-23にあるJERAの石炭火力発電所。構内に株式会社常陸那珂ジェネレーション（JERA子会社）が設置した常陸那珂共同火力発電所（石炭火力発電所）が立地しており、本項で併せて記述する。 概要[編集] 埋蔵量が少なく価格変動の大きい石油に代わり、埋蔵量が多く安定した供給が可能な石炭を燃料にした石炭火力発電所として、2003年12月に1号機が[1]、2013年12月18日に2号機が運転を開始した[2]。 当初、開発主体は1号機が東京電力、2号機が電源開発であったが、2号機の事業主体も東京電力に変更された[3]（電力需要の低迷により供給時期が繰り延べされたため、投資回収時期が不透明になることで、民営化を控えた電源開発が財務上のリスクを嫌気したため）。 3号機以降の増設計画では、東京電力が実施した2012年度電力
エキバストス第二発電所 - Wikipedia
エキバストス第二発電所にある、世界で最も高い煙突 エキバストス第二発電所（ロシア語: Экибастузская ГРЭС-2、英語: Ekibastuz GRES-2 Power Station）は、カザフスタン共和国エキバストスにある発電所。1,000 MWe（100万kW）の発電能力を持ち、石炭を燃料とする火力発電所としては世界有数の規模を持つ発電所である。世界一高い煙突（高さ419.7m）があることでも知られている。 名称に含まれる GRES（ГРЭС）は、государственная районная электростанция （国営地域発電所）の略である。 施設[編集] 発電所は、旧ソ連時代の1987年に建設された。現在は、カザフスタン政府とロシアのエネルギー企業 Inter RAO UES (Inter RAO UES) が共同所有し、50％ずつの権利を持っている。本
オクロの天然原子炉 - Wikipedia
この記事には参考文献や外部リンクの一覧が含まれていますが、脚注による参照が不十分であるため、情報源が依然不明確です。適切な位置に脚注を追加して、記事の信頼性向上にご協力ください。（2021年9月） オクロの天然原子炉の構造 1. 核反応ゾーン 2. 砂岩 3. ウラン鉱床 4. 花崗岩 オクロの天然原子炉（オクロのてんねんげんしろ）とは、ガボン共和国オートオゴウェ州オクロに存在する天然原子炉である。 天然原子炉とは、過去に自律的な核分裂反応が起こっていたことが同位体比からわかるウラン鉱床のことである。このような現象の実例は、フランスの物理学者のフランシス・ペラン（英語版）が1972年に発見した。天然原子炉が形成される可能性は、1956年にアーカンソー大学の助教授だった黒田和夫が予想している[1][2]。オクロで発見された条件は、予想された条件に極めて近かった。 天然原子炉の知られている唯一
釧路コールマイン - Wikipedia
釧路コールマイン株式会社（くしろコールマイン、英: KUSHIRO COAL MINE CO.,LTD.）は、北海道釧路市に本社を置く、日本唯一の坑内掘石炭生産会社である[2][3]。 閉山した太平洋炭礦（たいへいようたんこう）を縮小の上、引継いだ[4]。 会社の株主は、釧路ガス[2]、釧路日産自動車、大栄産業、釧路石炭販売、釧路信用金庫が上位5社であり、主に釧路の地方企業で構成された独立系エネルギー資源会社となっている。 主要業務[編集] 営業採炭（年間約55万トン）[5]。 アジアからの研修生受入・技術者派遣（日本国政府の「炭鉱技術海外移転事業」＝2002年（平成14年）から「産炭国石炭産業高度化事業」を受託）[6]。 採炭技術・保安技術等の開発、技術移転[6]。 2004年（平成16年）以降、投機マネーの石炭取引市場への大量流入による資源価格の世界的な上昇に伴い、内外価格差の解消がな
1
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
List of HVDC projects - Wikipedia