Togetter - 「佐々木俊尚 （sasakitoshinao）さんのSONY批判ツイートとそれに対する本田雅一（rokuzouhonda）さん・西田宗千佳（mnishi41）さんの反応」
本田雅一 @rokuzouhonda @yukatan 取材アリで論考できないのは能力の喪台だけで、少なくとも前提条件は（取材先選択にもよるけど）ある程度信頼できる。でも論考だけでネットに依存したコタツ記事は、その前提条件さえ怪しい（脳内事実認定の可能性アリ）から、やはり比較にはならん 2010-12-09 14:42:50 本田雅一 @rokuzouhonda .@yukatan 今年はアマゾンやソニー、大手出版社や書店、取り次ぎなどにさえ取材申し込みさえせず（！）、日米流通事情の違いや再販制度の有無なども無視した本が売れて事実誤認が先行。混乱した事を筆頭に、ブログや海外記事だけで書いたコタツ記事に振り回されました 2010-12-09 14:52:28 本田雅一 @rokuzouhonda ええと、”コタツ記事”というのは、ブログや海外記事、掲示板、他人が書いた記事などを”総合評論”し
iPhone／iPad規制と、これからの電子書籍 (1/4)
1992年の設立以来、電子書籍に取り組んできた株式会社ボイジャー代表の萩野正昭氏。「電子書籍元年」などと騒がれるずっと以前から書籍ビューワ、フォーマットそして流通システムの開拓に尽力してきた人物だ。 ボイジャーは、講談社との関係が深い。先日話題を集めた京極夏彦氏の新刊『死ねばいいのに』の電子化も手がけている。また萩野氏が“2008年7月から2009年5月までに計458本のコミックを申請したところ約35％に当たる161本が配信拒否された”と公表して（朝日新聞2010年5月28日付）、Appleの審査の実情を紹介し、一石を投じたことも記憶に新しい。 今回は、日本における電子書籍の生き字引的存在とも言える萩野氏に、連載第4回で取り上げたiBooksにおける審査の問題、そして前回整理を試みた電子書籍フォーマットを中心に話を聞いた。 Appleの表現に対する審査姿勢は大いに疑問だが…… ――『働きマ
談話室沢辺 ゲスト：ITジャーナリスト・津田大介 「Twitterで書籍を共有する時代へ」 | ポット出版
'; doc += ''; doc += ''; doc += ''; winimg.document.writeln(doc); winimg.document.close(); } //]]> 書籍がデータ化されることで、著者と出版者の関係、 そしてユーザーと「本」の関係はどう変わるのか？ 音楽業界の電子化からコンテンツビジネスの変貌を追い続けている ITジャーナリスト・津田大介氏に聞く。 （このインタビューは2010年3月31日に収録しました） プロフィール 津田大介（つだ・だいすけ） 1973年、東京生まれ。ITジャーナリスト。IT・著作権・ネットサービス・ネットカルチャーをフィールドに執筆。2006年～2008年に文部科学省文化審議会著作権分科会の小委員会専門委員を務め、2007年「MiAU」（Movements for the Internet Active Users／「イン
意外と「緩い」仕組みで始まった日経電子版の狙いとは (1/4)
電子版では、情報をいち早く提供するWeb刊、午前4時と午後3時に提供する朝刊／夕刊、そして、読者ごとの目的や関心に応じて電子版を使いやすくするパーソナライズ機能のMy日経を用意。さらに、記事検索サービスや携帯電話への配信サービスも行う。 日本経済新聞社の喜多恒雄代表取締役社長は、「若者を中心に、紙の新聞よりも、ネットで情報を得る人たちが増えている。だが、情報が本当なのか、発信源はどこか、事実を確認したものなのかといった点が不明確であり、情報の洪水のなかで確かなものがわかりにくくなっている。紙の新聞で培った正しい報道、価値のある言論を伝えることが報道の役割である。PCや携帯電話に、良質のジャーナリズムを提供することが課せられた役割だと考えている。そして、読者ニーズに細かく応えることも役割である」と、電子版開始の意図を説明する。 インターネット媒体として定着しているNikkei Netの名称を
日本経済新聞電子版の価格設定から透けて見える日経のホンネ - A Successful Failure
来る3月23日日本経済新聞 電子版が誕生するという。日本経済新聞の朝刊・夕刊の最終版が読めるのに加え、「電子版」の独自ニュースや解説記事を24時間配信するという。購読料金は宅配＋電子版の日経Wプランが月極購読料+1,000円、電子版月極プランが4,000円という設定だ。 この価格設定、行動経済学の観点からすると大変興味深い。昨年のベストセラー『予想どおりに不合理―行動経済学が明かす「あなたがそれを選ぶわけ」』にまさにぴったりの事例が紹介されているので、未読の方の為に紹介したい。以下は本書の第1章「相対性の真相」のエッセンスを抽出し再構成したものである。この本は行動経済学の入門書として大変面白く書かれているので、未読の方には一読を強くお勧めする。 【告知】@LunarModule7でつぶやいています。 興味のあるかたはフォローください。 おとりによる選択行動の変化 あなたは経済新聞「エコノミ
新聞が培ったジャーナリズムの今後の居場所〜ネットに抜かれた日に考えたこと - ニュース・ワーカー２
※「新聞ジャーナリズムの居場所〜ネットに抜かれた日に考えたこと」から改題しました（２０１０年２月２４日午後０時半） ここのところ、このブログのエントリーに新聞産業の沈滞と先行きのいっそうの苦境感、その中でのジャーナリズムとジャーナリストのありようといったテーマが目立つようになってきました。わたしは１９８３年に新聞記者になり、途中に休職期間はあったもののこの春で２７年間、この仕事を続けてきたことになります。今までと変わらずにこの働き方が続くのなら、わたしにはあと１０年の時間があります。しかし、恐らくわたしたちの世代の新聞記者は、平穏のうちに引退の日を迎えた先輩達のようにはいかないだろうなと、そんな予感が日に日に強まっています。 そんな折り、電通が２２日、２００９年の広告費のまとめを発表しました。既に話題になっている通り、新聞の広告費がネットに抜かれました。 電通「2009年日本の広告費」.p
日経の電子新聞からみえる無能経営陣の予防線
どのくらい失敗するかが見ものとなっている日経の電子新聞。その概要が発表されたらしい。そこから見えるのは経営陣の「自分らだけは逃げ切りたい」という姑息な考えだ。 河内孝氏の連載によると、 ・創刊は3月。 ・電子版だけを契約すると月4000円。 ・紙と両方契約すると月5300円。 ・当初の課金はカード決済のみ。 ウェブ版に月４千円も払う奇特な人はほとんどいないと思われるので、ここで売上が立つとは日経自身も思っていないはずだ。これを１～2千円にしてしまうと「ウェブだけでいいや」と紙の購読者（月4300円）が減って、広告収入も減ってダブルパンチだから、安く設定できない。紙→ウェブへの移行を極度に恐れていることがよく分かる。 つまり、紙にプラスオン1000円の5300円でウェブも契約してね、ということだ。 コスト構造が変えられない以上、つまり、社員の給料も社員数も印刷施設も全国の拠点も販売網もそのま
日経新聞はiPadで見れるのか？電子版の未来を考える：元会社員の大学院生生活 - CNET Japan
日経新聞が電子版の発表をしてからはや数カ月。全くもって実態の見えない内容と何か奥歯にモノが挟まったような案内の仕方を見るに、もはや確定的ではないかとささやかれているiPad対応ですが、日本の電子書籍に関するサービス発表前で守秘義務の問題からか正直なにも見えていません。とりあえず、じれったいのでiPadで見れる前提で今後の展開なんぞ考えてみようかと。 既存の販売網を維持するための価格設定 新聞購読料(朝、夕刊セット)月額4,300円にプラス1,000円で電子版が使えるようになる計画のようで、単独で電子版を利用する場合は4,000円（マイコミジャーナルのコラムより）。この電子版単独の価格が高い理由は、紙版との併存を考えてのことだそうで、既存の販売店の売上を下げるようなカニバリの施策が打てない中で、ギリギリの選択なのかもしれません。 結局、既存スキーム（CDショップや権利団体）を保護せざる終えな
コンテンツ産業の「25％ルール」 : 池田信夫 blog
2010年02月13日11:53 カテゴリITメディア コンテンツ産業の「25％ルール」 私もいろいろな「コンテンツ産業」にかかわったが、この分野のいろいろな業界に共通している暗黙のルールがある。それはクリエイターには売り上げの25％しか還元されないというルールだ。出版の場合には、小売：20％ 取次：10％ 印刷・製本：35％ 出版社：25％ 著者：10％出版社の取る「仕切り」は会社によって違い、これは大手の場合だ。新しい会社が参入するのは事実上禁止だが、幽霊会社を買収して参入しても、小売と取次に半分近く取られるので、印税や印刷代を払うと出版社には10％ぐらいしか残らない。しかも返品リスクも版元が負うので、出版社はハイリスク・ローリターンのビジネスだ。 映画の場合は、映画館：50％ 配給元：25％ プロダクション：25％だからほとんどの映画は赤字で、DVDやタイアップなどで辛うじてトントン
iPad対Kindle、勝負あり。そして出版の未来。 - 磯崎哲也
（訂正あり：2月12日20:24分） 2010年1月27日にAppleがiPadを発表し、今年は「電子出版元年」ということになっている。 しかし一方で、ネット上で有料の電子出版で儲けることは容易ではないと見られている。「ペニーギャップ」（1セントの壁）という言葉があるように、「タダ」のものと「有料」のモノには大きな壁があるからだ。 ここで思い出していただきたいのは、昔、無料のMP3の音楽ファイルが山ほど出回っていた時にはネットでの音楽販売を儲かる事業にするのは極めて困難と思われていたにも関わらず、AppleがiPodやiTunes Storeを発表して、音楽を儲かるビジネスに変えてしまったことだ。 また携帯電話上でも、月300円程度のサービスを結構簡単に申し込んでしまい、そのままになっているということはよくある。心当たりのある方も多いのではないだろうか。 つまり「ペニーギャップ」なるものの
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