全固体ナトリウム電池の量産化に向けた新合成プロセスを開発、大阪公立大
全固体ナトリウム電池の量産化に向けた新合成プロセスを開発、大阪公立大：「世界最高」のナトリウムイオン伝導度を実現 大阪公立大学は2024年4月5日、硫化物固体電解質の量産性の高い合成プロセスを開発し、同プロセスを用いて、「世界最高」のナトリウムイオン伝導度を有する硫化物固体電解質の合成に成功したと発表した。 大阪公立大学の研究グループは2024年4月5日、全固体ナトリウム電池の実用化に向け、硫化物固体電解質の量産性が高い合成プロセスを開発し、同プロセスを用いて、「世界最高」（同学）のナトリウムイオン伝導度を有する硫化物固体電解質の合成に成功したと発表した。 同研究グループは、多硫化ナトリウム（Na2Sx）の不揮発性に着目し、原料と反応媒体としての機能を兼ね備えた物質（セルフフラックス）として利用することで、ナトリウム含有硫化物の量産性の高い合成プロセスを開発した。また、同プロセスを用いるこ
AppleがマイクロLED搭載「Apple Watch」の開発を中止か 戦略見直しを迫られたams OSRAM
AppleがマイクロLED搭載「Apple Watch」の開発を中止か 戦略見直しを迫られたams OSRAM：8億ユーロを投資した工場は稼働目前だった ams OSRAMは、マイクロLED戦略の中核となるプロジェクトが「予期せぬキャンセル」となったことから、同戦略の見直しを行うと発表した。同社は顧客名を明かしていないが、市場調査会社などはAppleがマイクロLED搭載「Apple Watch」開発を中止したことによるものと見ている。 ams OSRAMは2024年2月28日（ドイツ時間）、マイクロLED戦略の中核となるプロジェクトが「予期せぬキャンセル」となったことから、同戦略の見直しを行うと発表した。同社は顧客名を明かしていないが、市場調査会社などは、AppleがマイクロLED搭載「Apple Watch」開発を中止したことによるものと見ている。 200mmウエハーの新工場「今後の利用
ルネサス、Matter プロトコル対応SDKを発表
ルネサス、Matter プロトコル対応SDKを発表：全Wi-Fi、BLE、Thread製品でMatter対応へ ルネサス エレクトロニクスは2023年1月5日、全てのWi-Fi、Bluetooth Low-Energy（LE）および、IEEE 802.15.4（Thread）製品でスマートホーム規格「Matter」をサポートすると発表した。 ルネサス エレクトロニクスは2023年1月5日、全てのWi-Fi、Bluetooth Low-Energy（LE）および、IEEE 802.15.4（Thread）製品でスマートホーム規格「Matter」をサポートすると発表した。その一環として、Matterプロトコルをサポートするソフトウェア開発キット（SDK）を発表した。 SDKとともに、Matterプロトコルに対応したハードウェアとしてWi-Fi SoC「DA16200」を搭載したWi-Fiモジュ
東芝、省イリジウムの電極を従来比500倍に大型化
東芝、省イリジウムの電極を従来比500倍に大型化：水素社会で注目の水電解装置向け（1/2 ページ） 東芝は2022年10月7日、再生可能エネルギー（再エネ）の電力を水素などに変換し、貯蔵／輸送を可能にするPower to Gas（P2G）技術において、希少なイリジウムの使用量を従来比10分の1に抑えた電極を、最大500倍大型化する製造技術を確立したと発表した。 再エネの活用で注目されるグリーン水素 東芝は2022年10月7日、再生可能エネルギー（再エネ）の電力を水素などに変換し、貯蔵／輸送を可能にするPower to Gas（P2G）技術において、希少なイリジウムの使用量を従来比10分の1に抑えた電極を、最大500倍大型化する製造技術を確立したと発表した。 カーボンニュートラルなどの世界的な省エネの流れから、国内ではクリーンエネルギー戦略の策定や法改正が進み、水素社会の潮流が始まっている。
グラフェン太陽電池、実用化に向け前進
グラフェンは、さまざまなハイテク用途向けとしての利用が推奨されてきたが、今のところ参入を果たすことができた分野は、ほんの数種類に限られている。その中の1つが、太陽電池市場だ。 グラフェンは、さまざまなハイテク用途向けとしての利用が推奨されてきたが、今のところ参入を果たすことができた分野は、ほんの数種類に限られている。その中の1つが、太陽電池市場だ。 グラフェン太陽電池は、非常に大きな潜在的可能性を秘めている。太陽電池は、グラフェンのさまざまな特性を利用することによって、好ましい効果を得ることができる市場だ。過去数年の間に、実用化された製品がいくつか市場に登場しているが、2022年に発表された最新製品は、海洋での使用がターゲットに定められている。 グラフェンは、有益な特性を幅広く備える。例えば、柔軟性や引張強度、電気伝導性、電荷キャリア移動度、熱安定性などが非常に高い他、光透過性はほぼ100
オール酸化物全固体Naイオン二次電池を開発
開発した全固体Naイオン二次電池は、Naや鉄を材料としており、従来のようなリチウムやコバルトなど、希少金属元素を全く用いていない。このため、供給面での不安が少ない。しかも、酸化物材料で構成されており、くぎやナイフが刺さっても、発火や有害物質が発生することはないという。 関連記事 黒色と電気的絶縁性を両立したセラミックス薄膜 東北大学の研究グループと日本電気硝子は、黒色なのに電気を流さないセラミックス薄膜を共同で開発した。タッチパネルに応用すると、電源を切った状態でパネル面は真っ黒となり、高級感ある漆黒の外観を実現できる。 ESS／定置用二次電池、2035年に3兆4460億円規模へ 富士経済は、ESS（電力貯蔵システム）と定置用蓄電システムに向けた二次電池の世界市場を調査し、その結果を発表した。2021年見込みの1兆4428億円に対し、2035年には3兆4460億円規模になると予測した。 次
実用化困難とされた「バイポーラ型蓄電池」を量産へ
古河電気工業と古河電池は2020年6月9日、長年実用化が困難とされてきた次世代型蓄電池「バイポーラ型蓄電池」を共同開発した、と発表した。リチウムイオン電池と比べトータルコスト2分の1以下を実現するといい、「電力貯蔵用電池として理想的なものだ」と説明している。2021年度中にサンプル出荷、2022年度から製品出荷を開始する予定だ。 古河電気工業と古河電池は2020年6月9日、長年実用化が困難とされてきた次世代型蓄電池「バイポーラ型蓄電池」を共同開発した、と発表した。リチウムイオン電池と比べトータルコスト2分の1以下を実現するといい、「電力貯蔵用電池として理想的なものだ」と説明している。2021年度中にサンプル出荷、2022年度から製品出荷を開始する予定だ。 拡大する再エネ市場に求められる「理想的な」蓄電池 再生エネルギー活用がグローバルで加速する中、安定した電力供給実現のため、長周期用途の電
ついに解禁された「60GHzレーダー」の可能性を聞く
ついに解禁された「60GHzレーダー」の可能性を聞く：車載、家電、産機、スマホにも（1/3 ページ） 2020年1月、日本でもついに「60GHzレーダー」が解禁となった。今回、同技術の開発を進めるインフィニオン テクノロジーの担当者がその技術の概要、展望と自社の取り組みを語った。 2020年1月、日本でもついに「60GHzレーダー」が解禁となった。2.14cm（理論値）という高い距離分解能および透過性、環境性といった特性、さらに用途制限も設けられていないこのレーダー技術は、自動車向けや民生機器、産業機器など幅広い用途で活用が期待されている。今回、同技術の開発を進めるインフィニオン テクノロジーズ（以下、インフィニオン）の担当者がその技術の概要、展望と自社の取り組みを語った。 高分解能とレーダーの特性で広がる可能性 60GHzレーダーの具体的な性質だが、まず、レーダーの特性として、「透過性、
Armに立ちはだかる「RISC-V」という壁
現在、RISC-VやMIPSなどのオープンソースアーキテクチャの勢いが増してきたことにより、マイクロプロセッサ業界に変化の風が吹いている中、Armが置かれている環境に変化が生じてきている。 現在、RISC-VやMIPSなどのオープンソースアーキテクチャの勢いが増してきたことにより、マイクロプロセッサ業界に変化の風が吹いている中、Armが置かれている環境に変化が生じてきている。 Armがソフトバンクに買収されて以来、Armの新しいライセンス慣行に関するうわさを耳にするようになった。Armのライバル企業は、EE Timesの取材に対し、「Armに代わるライセンスを検討している既存のライセンシーとの間で、話し合いを進めている」と述べている。 製品開発メーカーにはもはや、2年間の製品開発サイクルを維持する余裕がない。ライセンス料のための膨大な予算を確保することができず、それがSoC（System
究極の大規模汎用量子コンピュータ実現法を発明
1つの量子テレポーテション回路を繰り返し利用 東京大学工学系研究科教授の古澤明氏と同助教の武田俊太郎氏は2017年9月22日、大規模な汎用量子コンピュータを実現する方法として、1つの量子テレポーテーション回路を無制限に繰り返し利用するループ構造の光回路を用いる方式を発明したと発表した。これまで量子コンピュータの大規模化には多くの技術課題があったが、発明した方式は、量子計算の基本単位である量子テレポーテーション回路を1つしか使用しない最小規模の回路構成であり、「究極の大規模量子コンピュータ実現法」（古澤氏）とする。 今回発明した光量子コンピュータ方式。一列に連なった多数の光パルスが1ブロックの量子テレポーテーション回路を何度もループする構造となっている。ループ内で光パルスを周回させておき、1個の量子テレポーテーション回路の機能を切り替えながら繰り返し用いることで計算が実行できる 出典：東京大
反強磁性体で巨大な異常ネルンスト効果を発見
東京大学らの研究グループは、反強磁性体マンガン合金で、自発的な巨大熱起電力効果が現れることを発見した。素子構造が比較的単純で、集積化により高出力を実現することも可能となる。 既存の磁性体に比べ、磁化当たり100倍の熱起電力 東京大学物性研究所の冨田崇弘特任研究員とムハンマド・イクラス大学院生、中辻知教授らの研究グループは2017年7月、理化学研究所創発物性科学研究センターの計算物質科学研究チームと協力し、反強磁性体マンガン合金（Mn3Sn）で、自発的な巨大熱起電力効果が現れることを発見した。効率の高い熱電変換材料として期待される。 現行の熱発電素子には非磁性体の半導体が一般的に用いられている。ところが、この材料だと製造工程が複雑となり、製造コストに課題があった。そこで研究グループは今回、熱電変換材料に金属磁性体を用いた。磁性体を用いると、温度差以外でも磁化に比例した熱起電力が生じる。ところ
ムーアの法則の終息でIDMの時代に“逆戻り”か？
ムーアの法則終息により、半導体業界は変化する 米国計算機学会（ACM：Association for Computing Machinery）は2017年6月23～24日、米国カリフォルニア州サンフランシスにおいて、「Alan Turing Award」の50周年を記念するイベントを開催した。その中で専門家たちがパネルディスカッションに登壇し、「半導体およびコンピュータ業界は今後、ムーアの法則が終えんすることにより、変化していくだろう」と主張した。 専門家たちは、「半導体やシステム、ソフトウェアなどのさまざまな技術は、今後も進化し続けていくが、今までと同じペースでというわけにはいかない。半導体業界やシステム業界は現在のところ、CMOS微細化に代わる新しい技術を確立できていないため、今後は垂直統合へと再形成されていくのではないだろうか」と述べる。 かつて米スタンフォード大学（Stanford
次期TransferJetに向けた技術の国際標準化が完了
TransferJet コンソーシアムは2017年6月8日、次期TransferJet（TransferJet X）のベースになる10Gビット/秒（bps）を超える超高速近接無線通信技術の国際標準規格化が完了したと発表した。 10Gビット/秒（bps）を超える超高速近接無線通信 TransferJet コンソーシアムは2017年6月8日、10Gビット/秒（bps）を超える超高速近接無線通信の国際標準規格化が完了したと発表した。 TransferJet コンソーシアムがプロモータ企業4社＊1）などと協力し規格化活動を進め「IEEE 802.15.3e」として国際標準規格化されたのは、キャリア周波数60GHz対、最大転送速度13.1Gbps（256QAM）といった仕様を持つ超高速近接無線通信技術。TransferJetの特長である簡単な操作性を維持しつつ、10Gbpsを超える超高速通信で、4K
CIS系薄膜太陽電池で、19.2％の変換効率達成
バッファ層や光吸収層のプロセス改良などで実現 新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）とソーラーフロンティアは2017年2月、外形寸法が30×30cmのCIS系薄膜太陽電池サブモジュールで、変換効率19.2％を達成したと発表した。NEDOは発電コストの目標として2020年に「14円/kWh」を掲げており、これを実現するための大きな前進とみている。 太陽電池の変換効率は、発電コストに関わる重要な性能指数の1つとなる。特に、銅やインジウム、セレンなどによる化合物を光吸収層とするCIS系薄膜太陽電池は、結晶シリコン系太陽電池に比べて膜厚を薄くできる。このため使用する原料が少なくて済み、省資源かつ低コストで製造可能というメリットがある。 研究チームは今回、光吸収層における成膜プロセスを改良して品質の向上を図るとともに、バッファ層の変更などにより、30cm角のCIS系薄膜太陽電池サブモジュール
産総研、内部短絡しない全固体Li二次電池を開発
産業技術総合研究所（産総研）の片岡邦光主任研究員らは、高い安全性と信頼性を実現した小型全固体リチウム二次電池を開発した。単結晶を用いて作製した固体電解質部材は、酸化物系で世界最高レベルの導電率を実現したという。 ガーネット型酸化物単結晶の合成に成功 産業技術総合研究所（産総研）先進コーティング技術研究センターエネルギー応用材料研究チームの片岡邦光主任研究員と秋本順二研究チーム長、微粒子スプレーコーティングチームの明渡純研究チーム長（兼任）は2017年2月、高い安全性と信頼性を実現した小型全固体リチウム二次電池の開発に成功したと発表した。単結晶を用いて作製した固体電解質部材は、酸化物系で世界最高レベルの導電率を達成している。 産総研はこれまで、リチウム二次電池のエネルギー密度や安全性のさらなる向上、長寿命化などを実現するため、さまざまな研究、開発を行ってきた。例えば、リチウム二次電池に用いる
SanDiskが語る、ストレージ・クラス・メモリの概要
ストレージ・クラス・メモリ（SCM）の具体的な位置付け 半導体メモリの研究開発に関する国際学会「国際メモリワークショップ（IMW:International Memory Workshop）」のショートコース（2016年5月15日）から、SanDiskによる抵抗変化メモリ（ReRAM）の研究開発動向に関する講演概要をご紹介している。今回はシリーズの3回目に相当する。 講演者はスタッフエンジニアのYangyin CHEN氏、講演タイトルは「ReRAM for SCM application」である。タイトルにあるSCMとはストレージ・クラス・メモリ（storage class memory）の略称で、性能的に外部記憶装置（ストレージ）と主記憶（メインメモリ）の間に位置するメモリとされる。ここで性能とは、メインメモリよりもコスト（記憶容量当たりのコスト）が低く、ストレージよりも高速であることを
新構造のグラフェン、優れた導電性・耐食性示す
新構造のグラフェン、優れた導電性・耐食性示す：まるでスポンジのよう、ナノ細孔が柔軟に変形（1/2 ページ） 東北大学の西原洋知准教授らによる研究グループは、導電性と耐食性に優れた大表面積スポンジ状グラフェンの開発に成功した。この材料を電気二重層キャパシターの電極に適用したところ、従来に比べて最低2倍のエネルギー密度を達成した。 電気二重層キャパシター、エネルギー密度を2倍に 東北大学多元物質科学研究所の西原洋知准教授及び京谷隆教授と、アリカンテ大学（スペイン）のベレンガー・ラウル博士らの研究グループは2016年7月、導電性と耐食性に優れた大表面積スポンジ状グラフェンの開発に成功したと発表した。微小な穴（細孔）を持つスポンジ状の材料である。この材料を電気二重層キャパシターの電極に適用したところ、従来に比べて最低2倍のエネルギー密度を達成することができたという。 研究グループが開発したのは、直
『EE Times Japan 10周年』特別編集：太陽電池、これまで10年これから10年（前編） (1/6) - EE Times Japan
太陽電池、これまで10年これから10年（前編）：『EE Times Japan 10周年』特別編集（1/6 ページ） EE Times Japan創刊10周年を記念し、主要技術の変遷と将来を紹介する。太陽電池は燃料を必要としない未来の技術としてもてはやされてきた。しかし、国の産業政策は必ずしも成功してはいない。では技術開発の進展はどうだったのか。これまでの10年とこれからの10年を紹介する。 EE Times Japanでは、最新技術を中心に何度か太陽電池を取り上げてきた。2005年の創刊から10年を記念し、太陽光発電の歩みと、技術の流れ、今後の技術開発の方向性を解説する。 太陽電池は戦後に発明された技術だ。当初は人工衛星や灯台など、長期間にわたり、独立して動作しなければならない機器で主に使われていた（図1）。 一般的な電力源として利用しようという動きが始まったのは、1970年代のオイルシ
携帯電話用半導体を巡って繰り広げられた「ババ抜き」
今から7～8年ほど前の2000年代半ば、アジアで売られた携帯電話機には、現在とは大きく顔ぶれが異なるメーカーのベースバンドLSIが採用されていた。2000年代半ばの主な携帯電話機向けベースバンドLSIメーカーは、当時最大手の携帯電話機メーカーNokia向けで強いポジションを築いていたTexas Instruments（TI）を筆頭にNXP Semiconductors、Analog Devices（ADI）、LSI Corporation（LSI社）などであった。 ただ、これらのメーカーは、すぐに携帯電話機向けベースバンドLSI市場から姿を消す。TIは2000年代後半に撤退。ADIは2007年に事業をMediaTekに売却。NXPも2009年にSTMicroelectronicsとEricssonの合弁会社ST-Ericsson（現在はEricssonに集約）に事業を譲渡している。 図1の
“異端児エンジニア”が仕掛けた社内改革、執念の180日
企業の立て直しが続く中、コンサルタントは「不満が出てくるのは、健全な組織のバロメーターでもある」と説く。大事なのは、その不満分子を不満分子として終わらせず、いかに“好転”させるかなのだ。
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
