電気自動車の時刻表、２～５年遅くなる…韓国バッテリー会社３社、赤字に悲鳴（１）
グローバル自動車メーカーが電気自動車（ＥＶ）転換の時刻表を全面的に再調整している。短くて２年、長くて５年まで電動化の時刻表を後回しにしている。ハイブリッド車種を増やすか内燃機関生産を延長し、ＥＶの需要減少に対応するという具体的な計画も公開した。 ◇電動化速度の調節を公式化 ５日に電動化速度調節を公式化した起亜が代表的だ。起亜はこの日インベストデーを通じて「２０２６年までＥＶ市場の成長ペースが減速すると予想する」とし、ＥＶ販売目標値を「２０２７年１１４万台」に調整した。１年前に提示した「２０２６年１００万台販売」目標を修正して１００万台突破時点を１年遅らせたのだ。ただし、２０３０年１６０万台を販売するという長期目標は維持した。 この日、起亜はＥＶ需要の鈍化を受けてハイブリッド車種を増やして対応するという戦略も公開した。「主要車種の大部分でハイブリッドモデルを運営する計画」というものだ。現代（
韓国バッテリー業界に黄信号…米国の圧力と日本の反撃（１）
◆Ｋバッテリー、出口はないのか 昨年の受注残高１０００兆ウォン（約１１０兆円）を突破して半導体に続く韓国の次世代事業に浮上したＫ（＝韓国）バッテリーに黄信号がともった。世界的な電気自動車需要鈍化の中、昨年１０－１２月期からバッテリー需要が減っているうえ、中国の電気自動車攻勢がさらに強まり、日本がバッテリーに大規模な投資をするなど、競争が激しくなっているからだ。専門家らは企業の投資だけでは限界があるだけに、政府の積極的な支援が必要な時だと強調する。 中国を除いたグローバル電気自動車バッテリー市場シェア１・４・５位企業の韓国バッテリー３社（ＬＧエナジーソリューション、ＳＫオン、サムスンＳＤＩ）の昨年１０－１２月期の売上高は１６兆７０３０億ウォンと、前期（７－９月期、１７兆３４４３億ウォン）比で３．７％減少した。大幅な減少ではないが、収益性が悪化している。３社の昨年１０－１２月期の営業利益は６３
＜ＣＥＳ２０２４＞サムスンとＬＧ、双子のような「秘密兵器」にみんなが驚き
サムスン電子とＬＧエレクトロニクスが世界最大の家電・ＩＴ見本市のＣＥＳ２０２４で公開した「執事ロボット」が話題だ。「家の居間にまでＡＩを入り込ませる」としてそれぞれ出した製品だが、コンセプトと製品の機能が似ていたためだ。「企業の革新が限界に至った端的な例」という酷評も出てきた。 米ラスベガス・コンベンションホールに設けられたＬＧエレクトロニクスの展示ブースで８日、「スマートホームＡＩエージェント」の実物が初めて公開された。自動運転技術が適用されたこのロボットは脚に付いた車輪で家の中をあちこち回りながら家電を制御でき、ウサギの耳のような取っ手を振って使用者とコミュニケーションを取る。 状況劇でＡＩエージェントはオーナーに「空気が汚れているので空気清浄器を付けるのはどうか」と提案し、「良いアイデアだ」という反応を聞くとすぐ空気清浄器を稼働させた。家族が留守にしている間にネコが植木鉢を割ってしま
伝播力の強い眼病かと思ったら…うんざりするコロナ、新たな変異株登場
従来の新型コロナウイルス感染症（新型肺炎）オミクロン下位系統よりも伝染性が強い新たなオミクロン下位系統が急速に拡散して世界保健機関（ＷＨＯ）が緊張している。この変異株に感染すると、特に以前のものからは見られなかったような「眼病症状」が現れることが分かり注目を集めている。 １９日（現地時間）、米国ＣＢＳやネットメディア「アクシオス」などによると、オミクロン下位系統「ＸＢＢ．１．１６」は今まで米国・インド・中国・シンガポール・オーストラリア・香港など少なくとも２９カ国で見つかった。ＷＨＯはこの変異株について「我々が注目しなければならない潜在的変化がある」とし、この変異株を「監視下の変異株（ＶＵＭ）」リストに入れた。今年１月に初めて見つかったこの変異株には、星座から取ってきた「アークトゥルス（Ａｒｃｔｕｒｕｓ）」という別称がついた。 この変異株が急速に拡散しているインドでは一日の感染者が２月１０
「中国、半導体輸入国に転落」これが米国の本当の目標だ（１）
サムスン電子の１－３月期の純利益は１年前より９５％以上減った。半導体販売が急減したためだ。需要の急増と急減は半導体部門の宿命だ。厳しい山場を乗り越えさえすれば好況が始まった。ところが今回はそうではないかもしれないとの不安感が大きい。米国と中国の半導体戦争のせいだ。両国の覇権争いのせいで半導体不況が長期化するのではないだろうか。これは短期データ分析を超える気がかりだ。もう少し大きな枠組みで見てこそ糸口を見つけられる。歴史的な見方から『半導体戦争』という本を書いたタフツ大学のクリス・ミラー教授と急いでオンラインでインタビューした理由だ。 Ｑ：サムスン電子の純利益が急減したために韓国内では陰謀説まで広がっている。米国が１９８０年代に日本の半導体産業を壊したが、今回は中国を圧迫して韓国の半導体産業を危機に追い詰めているという見方だ。 Ａ：「過去に日本の半導体業界内部で起きたことに対する誤解が少しあ
文政府「日本哨戒機に追跡レーダー照射しろ」…事実上の交戦指針（１）
文在寅（ムン・ジェイン）政府で、軍当局が低い高度で近接飛行する日本海上哨戒機に対して現場指揮官が追跡レーダーを照射するなど積極的に対応するよう指示をする指針を作っていたことが確認された。２０１８年１２月～２０１９年１月、相次ぐ日本海上哨戒機低空威嚇飛行に伴う措置だった。追跡レーダーの照射は艦砲やミサイル攻撃の意志を伝えるものだ。ところでこの指針は韓国防空識別圏（ＫＡＤＩＺ）を絶えず無断進入する中国や領空を侵したロシアには適用されない。そのため公海で唯一日本との交戦は辞さないという趣旨となる。 １７日、与党「国民の力」の申源湜（シン・ウォンシク）議員によると、２０１９年２月軍当局は「日哨戒機対応指針」を海軍に通達した。これはその年１月に作成した「第三国航空機対応指針」とは別途の指針だ。 「第三国航空機対応指針」は公海で第三国の航空機が味方艦艇に近づいた場合、段階的に対応するよう指示する内容を
【グローバルアイ】彼らが安倍氏の国葬に反対する理由
＃国葬させない 最近、日本のツイッターで行われているハッシュタグ運動だ。先月８日に参議院選挙の応援演説中に亡くなった安倍晋三元首相の国葬問題で、最近、日本が騒がしい。連日、首相官邸、衆議院会館前で反対デモが行われ、オンライン署名運動も行われている。 岸田文雄首相が先月２２日、安倍元首相の葬儀を国葬で執り行うことを閣議で電撃決定した時は、これほど反発が大きいとは予想できなかっただろう。死者について良くない発言を控える日本文化に加え、参議院選挙の圧勝が安倍氏を追悼する国民の意思の反映と解釈されたためだ。しかし、国民の考えは違った。保守右翼を代表する産経新聞の調査でさえ、国葬に対する賛成が５０．１％で、反対（４６．９％）を少し上回っただけだ。共同通信の調査では反対が５３．３％で賛成（４５．１％）を上回り、日本経済新聞の調査でも反対（４７％）が賛成（４３％）より多かった。 日本政府は安倍氏が憲政史
【コラム】日本のことを考えるな
エビスが、キリンが、サントリーが帰ってきた。内心快哉を叫んでいるなら、あなたは日本ビールマニアである可能性が１００％。いわゆる「ノージャパン」が広がって韓国のコンビニエンスストアから姿を消した日本ビールが静かに、しかし確実に帰還中だ。日本ブランドなら食べることも、飲むことも、着ることも、乗ることもしないと憤然と振り払ったのが３年前だった。昨日、帰宅の道のコンビニではある日本ビールの専用グラス贈呈販促イベントが行われていた。関税庁によると、韓国の日本ビール輸入額は「ノージャパン」の時期に９０％以上急減したが、今年１－３月期の輸入額は約３５億ウォン（約３億５４５０万円）。前年同期比２２．６％増加した。数字は正直だ。 振り返ってみると、ノージャパン運動が空気が抜けた風船のようになったのはかなり以前のことだ。お金があっても情報力と行動力がなければ買えないというポケモンパンも日本キャラクターの商品だ
借金で投資する韓国の個人投資家、２０兆ウォンの時限爆弾爆発するか…代金返せず１日平均１６７億ウォン清算
資金を借り入れて株式投資をする個人投資家に赤信号が灯った。今年韓国の証券市場が振るわない中で反対売買規模が３年ぶりに２倍以上に増えたためだ。ここに証券会社が貸付（信用取引融資）金利も上げており利子負担も大きくなっている。 金融投資協会が２９日に明らかにしたところによると、１月から今月２６日までの委託売買未収金に対する反対売買規模は１日平均１６７億ウォンとなった。 コロナ禍以前の２０１９年の同じ期間に記録した７９億ウォンより２．１倍増加した。コロナ禍初期である２０２０年の同じ期間の１３６億ウォンよりも多い。 未収取引は個人投資家が証券会社から資金を借りて株式を買い、３日後に代金を返済する超短期売り掛けだ。この時、投資家が売り掛けで買った株式（未収取引）の決済代金を約定した期限内に返せなければ証券会社は株式を強制的に売却して債権を回収するが、これを「反対売買」という。 月別の推移を見ると反対売
「ＴＨＡＡＤ３不、約束ではなく立場」…文政権の盾が尹政権の矛になった（１）
「（ＴＨＡＡＤ）３不は文在寅（ムン・ジェイン）政権でも約束でも合意でもないといった。韓国の立場を説明したもので、これを撤回するしないという問題ではないと考える」。 次期外交部長官に指名されている朴振（パク・チン）氏は国会外交統一委員会の人事聴聞会で「ＴＨＡＡＤ３不」に対しこのように話した。朴氏の言葉のように、３不は拘束力のある約束や合意ではないという論理は文在寅政権が主張してきた通りだ。ＴＨＡＡＤと関連し、屈辱的合意という世論の批判を避けるために考案した文在寅政権の「盾」が尹錫悦（ユン・ソクヨル）政権の「矛」になる理由だ。 まず事実関係から探ってみよう。文在寅政権は発足直後からＴＨＡＡＤをめぐる対立の縫合と韓中関係正常化を急いだ。その結果出されたのが２０１７年１０月３１日に発表した「韓中関係改善関連両国間協議結果」だった。これが公開された唯一の結果だ。 メディアでは便宜上これを「ＴＨＡＡＤ
韓国、「ノージャパン」終焉か…ビール・ファッション市場で日本ブランドの販売量増加
今年に入り、韓国ではビールやファッションなどの市場で日本ブランドの販売量が大きくのびた。 １９日、韓国関税庁によると、日本ビール輸入額は今年１－３月期２６６万６０００ドル（約３億４３００万円）を記録し、前年比５５％上昇したことが分かった。特に社会的距離確保の緩和などで酒類の消費が増え、先月日本ビールの輸入額は１５０万３０００ドルで、日本製品不買運動が始まった２０１９年７月以降、最高値を記録した。また、日本ウイスキー輸入額も増えて昨年３１５万７０００ドルを記録し、２０１８年に比べて３倍ほど増えたことが分かった。 ＤＥＳＣＥＮＴＥ（デサント）コリアはゴルフラインの拡張などに支えられて売上が前年比９．０％増の５４３７億ウォンを記録した。生活用品ブランド「無印良品」は昨年売上が１１４７億ウォンで前年比８２．９％急増した。営業損失は４５億ウォンで前年に比べて損失幅（－１１７億ウォン）を大きく減らした
「なんだ、空気全部漏れていたじゃないか」…マスクしてもコロナ感染、理由あった＝韓国
「マスクをきちんとつけていたのになぜコロナに感染したのだろうか」 このような疑問を解消するために、韓国医療関係者が興味深い実験を行った。 亜洲（アジュ）大病院耳鼻咽喉科のキム・ヒョンジュン教授は特殊赤外線カメラを使って▼ＫＦ９４マスク▼ＫＦ９４マスク着用後、運動したり息が切れる時▼飛沫遮断マスク▼シールドマスク▼正常呼吸－－など防疫マスクの種類別に呼吸気流がどうなっているのか、撮影を通して調べる観察実験を行った。 普通の人は普段呼吸をするときに約５００ミリリットルの空気を吸い込んで息を吐き出すが、これを１回呼吸量（ｔｉｄａｌ ｖｏｌｕｍｅ）という。マスクを着用しているかどうかに関係なく、常に１回呼吸量が十分に確保されてこそ楽に呼吸することができる。１回呼吸量が足りないと息切れがしたり違和感を感じたりする。 赤外線カメラで撮影した結果、ＫＦ９４マスク着用時、フィルターのせいで空気が十分に供給
元特戦司令官「韓国の軍事力６位？ 北と戦えばロシアのようになる」（１）
「韓国は軍事力が世界６位というが、これを信じる兵役経験者は誰もいないだろう」。 チョン・インボム元陸軍特殊戦司令部司令官（６４、予備軍中将）は世界２位の軍事強国ロシアがウクライナ戦争で苦戦する理由を説明しながら、韓国軍の現実を指摘した。チョン氏は韓国軍の慢性的な装備不足と補給問題を指摘し、「北と対峙中の韓国が（軍需・補給問題を表した）ロシアのような姿になることもあり得る」と述べた。また「軍事力の順位を信じてはいけない」と警告し、「ＡＩ基盤の国防革新に先立ち、銃のような基本武器の支給から解決する必要がある。基礎のない軍事力は虚像だ」と強調した。 チョン氏は２００４年、イラク多国籍軍司令部選挙支援課長として７カ月間勤務した。２００７年の准将当時にはアフガニスタンのセムムル教徒拉致事件の救出作戦に参加した。その後、合同参謀本部次長、韓米連合軍司令部作戦参謀次長、国連軍司令部軍事停戦委首席代表を務
ゼレンスキー大統領「ロシアに対抗する兵器、韓国にある」韓国国会で演説…困惑する与野党
「ウクライナは飛行機、戦車などさまざまな軍事装備を必要とする。韓国はウクライナを助けることができる」。 １１日に国会図書館大講堂で開かれたビデオ演説でウクライナのゼレンスキー大統領が話した内容だ。自身の象徴となったカーキ色の半袖シャツ姿で画面に登場したゼレンスキー大統領は、韓国政府の対ウクライナ支援に謝意を示しながらも「だがロシアと戦って勝つにはより多くの助けが必要だ」と話した。 彼は特に「ロシアの戦車、船、ミサイルを防げるさまざまな軍事装備が韓国にある。われわれがロシアに対抗できるよう韓国が助けてくれればありがたい」として兵器支援を要請した。「こうした兵器を受けられれば一般国民の命を守れるだけでなくウクライナを守れる機会」という説明も付け加えた。英国とスロバキア、チェコなどＮＡＴＯ加盟国が対戦車・対空ミサイルと装甲車などをウクライナに支援することにした状況で韓国にも兵器支援を公式に要請し
ウクライナ戦で指揮官３人射殺…「怒ったプーチン、将軍８人解任」
ロシアのプーチン大統領が短時間でウクライナ軍を制圧し占領できなかった責任を問い、軍将軍級高官８人ほどを解任したとの報道が出てきた。 英ザ・タイムズやデイリーメールなどが１２日に伝えたところによると、ウクライナ国家安全保障会議（ＮＳＣ）のダニロフ議長はウクライナ国営テレビとのインタビューで「奇襲的な全面侵攻を通じ開戦から２～３日でウクライナの首都キエフなどを速やかに占領しようとしていたロシア軍の戦略がウクライナ軍の頑強な抵抗を受け事実上失敗した。この過程で腹を立てたプーチン大統領が最高位級将軍８人を電撃的に解任する措置を下した」と説明した。 これに先立ちロシアは先月２４日にウクライナへの侵攻を開始してから攻勢を強めているがキエフを占領できずにいる。この交戦過程でロシア軍は３人の指揮官を失ったりもした。ロシア政府は彼らの死亡を確認していないが、西側関係者はコレスニコフ少将を含む３人の死亡を確認
プーチン大統領の悩み…ロシアの一日の戦争費用、韓国の年間国防予算の半分
ロシアがウクライナ侵攻中にかかる戦争費用が一日２００億ドル（約２兆３１００億円）以上と推定された。これは韓国の年間国防予算（約５４兆６０００億ウォン）の半分ほどだ。 英国の経済回復センターと一部の戦略コンサルティング会社は３日（現地時間）、「開戦から４日間、ロシアの戦費は７０億ドル程度だったが、その後、弾薬・補給品の拡大、戦死者の続出、ロケット（ミサイル）発射などで一日に２００億－５００億ドルの戦争費用となっている」と推定した。 ウクライナ国防省は今回の侵攻で５０００人近いロシア軍が死亡し、タンク１４６台、航空機２７機、ヘリコプター２６機を破壊したと明らかにしたが、ロシア国防省は正確な数値を確認していない。ウクライナに発射したミサイルは６００発以上と推定される。 英国の経済回復センターなどは「この費用はロシアの被害の一部にすぎない」とし「国際制裁でルーブルが過去最安値まで落ち、金融取引が禁
肘に奇妙な皮膚症状が現れるとオミクロン感染？ 英国で事例報告
英国のオミクロン株感染者から特異な皮膚症状が見つかっていることが明らかになった。９日（現地時間）、ミラー紙などによると、新型コロナウイルス（新型肺炎）症状を研究している英国の団体「ＺＯＥ」は、多くのオミクロン株感染者の皮膚に発疹が確認されていると明らかにした。英国は全体新型コロナ感染者の９割以上がオミクロン株感染者となっている。 ＺＯＥが明らかにしたいわゆる「オミクロン皮膚」類型は大きく分けて３つある。 １つ目の類型は汗疹（あせも）に似ていて、デコボコしてかゆみを伴う発疹だ。身体のどの部位でもできるが、最もよく見つかっているのは肘や手足だという。この症状は数日から数週間にわたって続くことがある。 ２つ目の類型は蜂の巣のような突起物が出現する蕁麻疹（じんましん）に近い。この症状は１つ目の類型に比べてはるかにはやく現れてはやく消える傾向がある。 ３つ目の類型は凍傷に似ている。皮膚の上に出てきた
「口が腐った」西安１３００万人封鎖の衝撃文…中国当局、暴露者のアカウント爆破か
新型コロナウイルス感染症（新型肺炎）の拡大で封鎖が続いている１３００万人口の大都市、中国西安で起きていることを市民の目で伝えた『長安十日』（長安は西安の旧称）が全面削除された。この文章が「第２の武漢日記」として注目を浴びて「ゼロコロナ」政策に対する不満を懸念した中国当局が削除措置を講じたという見方が出ている。 ９日、台湾中央通信社などによると、前日午後からフリーランサー記者の江雪氏が微信（ＷｅＣｈａｔ）に投稿した『長安十日』原文が読めなくなっている。江雪氏のアカウントを登録しているユーザーがこの投稿文を読もうとすると「『公開アカウント情報サービス管理規定』に違反したという申告があった」「法規に基づき、関連内容を表示することはできない」などの案内が登場する。 微信公式アカウントサービスでも、９日現在、江氏のアカウントは検索できなくなっている。同時に、微信と微博に広まった『長安十日』関連のコメ
重症化リスクの高いデルタ株＋感染力強いオミクロン株…「デルタクロン」が登場
地中海の島国キプロスで新型コロナの変異株「デルタ株」と「オミクロン株」が結合した変異ウイルスが発見されて「デルタクロン（ｄｅｌｔａｃｒｏｎ）」と名付けられた。 ９日（現地時間）、ブルームバーグ通信、フォーブスなどによると、キプロス大学生命工学科のレオンディオス・コストリキス（ＬｅｏｎｄｉｏｓＫｏｓｔｒｉｋｉｓ）教授は「わが研究チームはデルタとオミクロン株が組み合わせられた『デルタクロン』事例２５件を発見した」と明らかにした。また、「この結合変異はデルタ誘電体に、オミクロン株と類似した遺伝子の特徴を持っている」と説明した。 研究チームはデルタクロンの感染比率は入院していない感染者に比べて新型コロナによって入院した患者の間で比較的に高かったと伝えた。ただし、まだデルタクロンの感染力、ワクチン回避力、致命率など具体的な特性は明らかになっていない。 コストリキス教授も「今後デルタクロンがさらに伝染
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