時々幽霊になっていた
朝、いつもよりゆっくりめに出勤する。定時数分前にデスクに着き、私、今日幽霊なので！と宣言する。 幽霊なので電話は取らなくていいし、追加で仕事を頼まれることもない。 自分の仕事にだけ取り組めば良いのだ。 疲れたら職場を出てコンビニにコーヒーを買いに行って気分転換してもいい。携帯をいじってリフレッシュも出来る。 いつもの様に時間に追われて次から次へと来る仕事を何が何だか分からないままこなして、頭がオーバーヒートしてることは理解してるけどとにかくやらないといけない毎日と違って、私は「幽霊の日」が結構好きだった。 この幽霊の日が私にとっての有給日だった。 ほんとにね、今思うと何言ってるの馬鹿じゃないの？？？って話だけど、その時は大真面目にやってたんだよね。 幽霊の日、私はいない、ということにする。そして仕事をするのだ。幽霊の日＝有給とりつつ仕事をする日、だった。 働き始めの頃は理解できなかったけど
ニトリ・ビックカメラ・カインズが先行、システム子会社の新潮流「受け皿型」とは
優秀なITエンジニアを集めるため、新たな形態のシステム子会社が登場した。IT業界の「標準」に合わせた待遇や勤務形態を備える「受け皿型」の子会社だ。ニトリホールディングスやビックカメラ、カインズの事例からその効果を読み解く。 システム子会社の「改新」始まる（2）より続く ビジネスとITの実行部隊は距離が近いことが求められる。企業がDX（デジタルトランスフォーメーション）を成功させるには、事業部門とIT部隊が一体となりスピーディーにデジタル施策を実行する協力関係が不可欠だからだ。その点から親会社がシステム子会社を吸収合併しIT部隊を本体に取り込む動きは自然な流れと言える。 他方、新しい形態のシステム子会社を立ち上げる動きが広がっている。ニトリホールディングス（HD）やカインズ、ビックカメラが採用する「受け皿型」のシステム子会社だ。 待遇を業界標準に引き上げる この3社は、ITエンジニアを雇用す
「若い女性は正社員として雇用してません」 女性社長が炎上覚悟の投稿 中小企業の切実事情
「批判覚悟ですが、私は、寿退社や産休や育休をされると困るので、若い女性は正社員として雇用してません」。世の中全体が雇用の男女平等を推進する中、真逆をいくようなツイートが波紋を呼んでいる。投稿者は大阪で2つの会社を経営する弁理士の瀬戸麻希さん（@ensemble43530）。投稿は8日現在、約8500もの「いいね！」が集まる“予想外”の反響となっている。どのような意図で投稿したのか、真意を聞いた。 「批判覚悟ですが、私は、寿退社や産休や育休をされると困るので、若い女性は正社員として雇用してません」。世の中全体が雇用の男女平等を推進する中、真逆をいくようなツイートが波紋を呼んでいる。投稿者は大阪で2つの会社を経営する弁理士の瀬戸麻希さん（@ensemble43530）。投稿は8日現在、約8500もの「いいね！」が集まる“予想外”の反響となっている。どのような意図で投稿したのか、真意を聞いた。
フランスで今起きている｢働かない若者｣問題
フランスのレストランやバーのオーナーは最近みんな、同じようなことを言っています。「もうこれ以上はスタッフを見つけられない」「ウェイターもシェフもパティシエもいない」……。 仕事中は長時間立ちっぱなし、走りっぱなし。疲れはてて帰ってきて、子供や家族と一緒に楽しむ時間もない仕事など、誰もやりたがらないのです。日本でもレストランなどが人手不足に悩んでいるのは同じですが、フランスとは少し理由が異なる気がします。日本ではどちらかというと、少子化が少なからず関係しているのではないでしょうか。 一方で共通点があると感じる点も。フランスでは、若い人たちがあまり「きつい仕事」をすることに興味を持っていないように感じますが、これは日本でも同じではないでしょうか。多くはないでしょうが、中には突然仕事を辞める人がいるのも同じです。彼らは自分の仕事や会社、ビジネスに対してあまり関心を持っていないのかもしれません。
なぜ日本企業だけ「テレワークによって生産性が落ちる」のか？ その根本的な理由（加谷 珪一） @gendai_biz
なぜ日本企業だけ「テレワークによって生産性が落ちる」のか？ その根本的な理由 海外では生産性が上がっているのに… 新型コロナウイルスの感染拡大をきっかけに、テレワークにシフトした企業も少なくないが、一方で、効果について疑問視する声は根強い。米国など諸外国ではテレワークによって生産性が向上したという共通認識が出来上がっており、日本との差が際立っている。 テレワークの実施について二極化が進む パーソル総研の調査によると、2020年11月時点においてテレワークを実施している正社員の比率は全国平均で24.7％だった。大手企業の本社が集中し、感染状況がより深刻な東京都は45.8％とかなり高いが、地方では4％を切っている地域もある。 内閣府が行った類似の調査においても、東京23区のテレワーク実施率は42.8％、全国平均は21.5％と、近い数字になっている。バラツキはあるものの、首都圏では約40％、全国
45歳の凄腕シェフが｢サイゼリヤは飲食業界の理想郷｣と断言するワケ ｢なんなんだ､この楽しい世界は!｣
とにかく作業がシンプルで、本当にムダがない 「ミシュランの星付きシェフがバイトに来るって本当かよ？」 2017年4月、サイゼリヤ五反田西口店はザワついていたようです。それは、僕がサイゼリヤでのアルバイトを始めた日です。 僕はと言えば、人のお店で働くのは7年ぶり。初心に返ってワクワクしていました。「よろしくお願いします！」とその場にいた店長さんやスタッフに頭を下げると、「それじゃ、さっそく仕事の説明をするね」と店長さんに店を案内してもらいました。 最初はレジ打ち、その後ホールや洗い場の回し方を教えてもらいました。もう、驚きの連続でした。サイゼリヤは高校生でもバイトができるように、とにかく作業がシンプルで、本当にムダがない。たった数十分の説明とOJTでだいたいの業務がステップアップできるようになっていたのです。
20代～30代の産学官の若手による提言を取りまとめました （METI/経済産業省）
経済産業省では、2019年10月より、産学官の若手が集う「官民若手イノベーション論ELPIS（エルピス）」を開催し、2050年の未来に向けたディスカッションを行ってきました。そして本日、議論の取りまとめとしての提言を公表します。本提言では、「ベテランと若手の双方が共創することの重要性」や、「未来を形づくる大きな価値変化」などについて記載しています。 1．背景 研究開発・イノベーション政策を検討する経済産業省の審議会「研究開発・イノベーション小委員会」では、「失われた30年」を乗り越えた新たな知識集約社会に向けた検討がされています。一方で、「失われた30年」の中で生まれ育ってきた20代～30代の若手は、未来の当事者としてこれからの社会を見据えています。 そこで若手による戦略・政策議論の場として、20代～30代の企業・大学・官庁等の若手が集まり、「官民若手イノベーション論ELPIS＊」を201
意識の低いフリーランスの生存戦略
意識の高い人々がブログ等で書く「生存戦略」はだいたい、いかにして金を稼ぐかの話をしている。俺のような意識の低いフリーランスにとっての「生存戦略」は文字通り、下手をすると死んでしまうかもしれない罠だらけの生活において、なんとか死なずに生き延びようという話である。厳密にいえば俺は個人事業主でなく一人会社だが、どちらにしても一人きりなのは同じだ。マイクロ法人とか色々と呼び方はあるらしいが何でも良い。意識の低い孤独な人間がどうやって仕事を得て、どうやって心をすり減らさずに仕事と向き合うか。そんな話を書きたいと思っている。 俺は一人きりの株式会社でWebエンジニアをやっている。他の業種にも当てはまるのか、あるいは全く普遍性が無いのかは分からない。 電話電話には出なくていい。気付かなかったことにして、あとでチャットワークかSlackで「先ほどはすみません」と言えばいい。そのまま文字でコミュニケーション
焦点：韓国「働き方改革」で広がる格差、低所得層にしわ寄せ
［ソウル １７日 ロイター］ - 韓国の文在寅（ムン・ジェイン）大統領は、国民の労働時間を減らつつ賃金を増やしたいと考えている。それを達成すべく、韓国政府は最低賃金を上げ、週の労働時間の上限を引き下げた。 ７月１７日、韓国で今年１月に実施された、過去１７年で最大の上げ幅となった１７％の最低賃金（時間額）引き上げが、低所得層の収入に逆効果をもたらし、投資や求人を抑制している可能性がある。写真は韓国の文在寅（ムン・ジェイン）大統領。シンガポールで１３日撮影（２０１８年 ロイター/Edgar Su） だが、首都ソウルのロッテマートで麦茶の試飲を配るHeo Jeongさん（４８）は、そうした政策の結果、収入の３分の１を失ったと話す。 Heoさんが働く店舗は営業時間を短縮し、スタッフの勤務時間を削減した。かつて１カ月に４０時間働いていた彼女は現在、３２時間勤務で月収は１２０万ウォン（約１２万円）と以
6 年間の起業を終えて - IT戦記
スマートニュースの社員になりました 皆様、お久しぶりです！約 7 年振りにこのブログを書いています。 元気にしてましたか？僕は元気です。 実はこの 6 年間 id:mizzusano とカクテル株式会社という会社をやっておりまして、先日のプレスリリースにもあったようにこの度会社ごとスマートニュースにジョインすることになりました。 UUUM に遊びに（？）行ってはしゃぐ僕と id:mizzusano そこで今日は振り返りも兼ねて、以下の 3 点について、この 6 年間考えていたことを書いて見たいと思います。 事業アイデアより大切なこと 起業家が健康的に働く方法 プログラマーが起業するということ 少しでもこれから起業したい人のお役に立てればと思っております。 事業アイデアより大切なこと 6 年間の事業を振り返えると失敗の連続でした。その中で、事業そのもののアイデアより共に起業するメンバーが大切
濱口 桂一郎氏 『メンバーシップ型・ジョブ型の「次」の模索が始まっている』｜労働政策で考える「働く」のこれから｜リクルートワークス研究所
日本的雇用システムの「次」のカタチ 中村 人生100年時代では、60歳を超えて80歳まで就業するケースも出てきます。そうなると雇用システムは今のメンバーシップ型でいいのか、あるいはジョブ型がふさわしいのか。どういう方向に進化していくと考えていますか。 濱口 日本では今、メンバーシップ型に問題があるのでジョブ型の要素を取り入れようという議論をしています。ですが、今の私のすごく大まかな状況認識は、これまで欧米で100年間にわたり確立してきたジョブ型の労働社会そのものが第４次産業革命で崩れつつあるかもしれないということです。欧米では新しい技術革新の中で労働の世界がどう変化していくのかに大きな関心が集まっています。 そもそもメンバーシップ型もジョブ型も自然にできたものではありません。産業革命で中世的なメンバーシップ型社会が崩れて労働者がバラバラの個人として市場に投げ出された中で、その拠り所として労
なぜ私に編集者が必要なのか
ごく分かりやすい（が一部にしか伝わらない）説明として、日本の大学教員は煩雑な事務手続きのせいで勤務時間の35%しか研究時間にあてられないのだが、これが「作家に編集者が必要な理由」だと思ってもらえれば
調査シリーズ No.55 副業者の就労に関する調査｜労働政策研究・研修機構（JILPT）
概要 近年、非正規雇用の増大など就業形態が多様化し、勤労者の就業意識も変化するなかで、仕事を複数持つ人（複数就業者）も見られるようになってきています。こうした複数就業者が増加すると、労働災害時の賃金等の算定の在り方が今後課題となる可能性もあります。しかし、複数就業者が本業、副業それぞれで得ている収入や労働時間など具体的な就労状況については、これまであまり調査されていないのが実情です。 当機構では、厚生労働省からの要請に基づき、副業における就業形態や賃金、労働時間等の実態を明らかにするため、実際に副業を行っている人を対象としたアンケート調査を実施しました。 調査はインターネットを利用したWEB調査で、副業者1万803人の回答を得ています（副業１つの人8,567人、副業２つ以上の人2,236人）。調査では、副業者の属性、副業の仕事内容や労働時間、収入に加え、職場環境（パソコン利用や出勤形態等）
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