マツダが新骨格部品を内製化、コストを抑えて生産性5倍
マツダがホットスタンプ（高張力鋼板の熱間プレス材）製ボディー骨格部品を内製化した。骨格部品の品質を高めながら、製造コストを削減し生産性を上げるのが狙いである。本社工場（広島県府中町）内で、新技術を導入した製造設備を稼働させた。 新設備で造ったセンターピラーなどの骨格部品は、「ラージ」プラットフォーム（PF）を適用した新型SUV（多目的スポーツ車）「CX-60」に初めて採用した（図1）。今後投入する他のラージPF適用車にも、内製化したホットスタンプ製骨格部品を使う計画である。 現在クルマのボディー骨格には、全方位（前面・側面・後面）の衝突安全に対応するため、高張力鋼板が多用されている。衝突時の衝撃でキャビン（乗員室）を変形させないために、センターピラーやフロントピラーなどの乗員室周りの骨格には、1.5GPa級のホットスタンプを使うケースが増えている。 製造コストをいかに抑えるか ただ、ホット
マツダ、部品供給網で中国依存低減へ 取引先に要請
８月１２日、マツダは取引先の部品メーカーに対し、中国製部品に関して同国以外での並行生産や在庫積み増し、日本での在庫保有を要請していることを明らかにした。写真は同社のロゴ。２０１９年３月、ジュネーブで撮影（２０２２年 ロイター/Pierre Albouy） ［東京 １２日 ロイター］ - マツダは１２日、取引先の部品メーカーに対し、中国製部品に関して同国以外での並行生産や在庫積み増し、日本での在庫保有を要請していることを明らかにした。地政学リスクも高まっており、事業継続性の観点から部品調達で中国への依存度を低減する。役員が同日の取材会で語った。 自動車各社は半導体不足や新型コロナウイルス感染拡大による中国・上海ロックダウン（都市封鎖）の影響で部品供給が滞り、減産を強いられた。特にマツダは都市封鎖の影響が大きく、２０２２年４─６月期は１９５億円の営業赤字に陥った。 毛籠勝弘専務執行役員は、日中
マツダ主導のMBD日本連合、開発効率化にSKYACTIVの成功生かす
シミュレーション技術を駆使し、クルマを効率的に開発するモデルベース開発（MBD）。その普及、促進を目指す「MBD推進センター（JAMBE）」が2021年7月、国内の自動車メーカー、部品メーカー10社によって発足した。ステアリングコミッティ委員長を務めるマツダシニアイノベーションフェローの人見光夫氏は、「MBDによって、バラバラだった日本の中小企業群を1つにまとめる」と意気込む。 「かつてマツダは財務的に厳しく、人員も少なかったため、実機を試作して開発する余裕がなかった。このため、モノを造る前にデジタル上でしっかり検証するMBDを使わざるを得なかった」。マツダで「SKYACTIV（スカイアクティブ）」エンジン群の開発を指揮した同氏は、逆境の中で目を付けたMBDを徹底的に磨き、プロジェクトを成功につなげた。同氏はそのノウハウをMBD推進センターを通じて日本全体に広げることに挑む。 SUBARU
電動化とラージPFを両立する、マツダ新工場の「縦スイングと横スイング」
のっけから、マツダが今やっていることを大づかみに理解するところから始めたい。 マツダが現在取り組んでいる変革は大きく分けて2つある。1つは「xEV計画」。これはワンローターのロータリーエンジン発電機と、少なくとも大小2種類のジェネレーター（発電機）、それに加えて、容量の異なるバッテリーを順列組み合わせることによって、成立するコンポーネント型電動化ユニット群だ。 xEV計画とラージプラットフォーム計画 大容量のバッテリーとインフラ電力からの外部充電器、それにモーターを組み合わせれば電気自動車（BEV）になる。中容量のバッテリーとインフラ電力からの外部充電器、さらにモーターとロータリー発電機を組み合わせればプラグインハイブリッド（PHEV）だ。そして小容量のバッテリーとロータリー発電機とモーターを組み合わせればシリーズハイブリッド（HEV）に、という具合に、各国の事情や、時代変化によるインフラ
マツダがクルマの開発改革の日本連合を主導する理由
つくだ・よしお／1970年、創刊86周年(2014年2月時点)の歴史を持つ自動車産業日刊専門紙『日刊自動車新聞社』入社、編集局に配属。自動車販売(新車・中古車)・整備担当を皮切りに、部品・物流分野を広域において担当した後、国土交通省・経済産業省など管轄官庁記者クラブ、経団連記者クラブ(自工会分室)と、自動車産業を総合的に網羅し、専任担当記者としてのキャリアを積む。その後、該当編集局内における各分野のデスク・論説担当編集局次長を経て、出版局長として自動車産業オピニオン誌『Mobi21』を創刊。以降、取締役編集局長・常務・専務・代表取締役社長を歴任。45年間の社歴全域で編集・出版全体を担当、同社の「主筆」も務める。日刊自動車新聞社を退任後、2014年に「佃モビリティ総研」を立ち上げ、同総研代表となる。 モビリティ羅針盤～クルマ業界を俯瞰せよ 佃義夫 「自動車」から「モビリティ」の時代へ――。ク
EV生産比率を5倍に増やすマツダと政府の“パワハラ”
6月17日、マツダは2030年に向けた技術開発の長期ビジョンを発表した。17年からマツダはこうした中期計画の説明を行っており、その大筋において、内容は変わっていない。 しかしながら今回注目を集めたのは、30年時点のEVの生産比率を25%と大幅に上方修正した点だ。18年10月に開かれた記者会見では、マツダは「EV生産比率を5%」と見込んでいたわけで、今回の発表は数値だけを見れば5倍に増えている。 【訂正：15:40 初出で、筆者記憶違いのため、当初発表のEV生産比率を10％としていましたが、正しくは5％です。お詫びし訂正いたします。】 だが本当にそうだろうか？ 以下は筆者の受け取り方だが、マツダ自身本当にEVの販売台数が大幅に上向くとは考えていないように思う。 という話に入る前に、ちょっと面倒だが断っておく。各社の発表はEV／FCVとなっているが、現実的な話として、少なくとも乗用車に関しては
マツダの未来はどうなる？ いよいよフェーズ2へ SKYACTIVマルチソリューションスケーラブルアーキテクチャーとは何モノか？｜Motor-Fan[モーターファン]
マツダは6月18日に中期技術・商品方針説明会を開催した。このなかで、マツダの今後の技術開発・商品開発についての方針が示された。注目のLARGEプラットフォーム、EV開発についても説明があった。 すべての写真を 見る オンラインで開催された中期技術・商品方針説明会では、廣瀬一郎専務執行役員 研究 発・コスト革新統括と小島岳二常務執行役員 R&D管理・商品戦略・技術研究所・カーボンニュートラル担当が今後のマツダの技術開発・商品開発について説明した。 マツダのCO2削減、カーボンニュートラルへの開発姿勢のベースの考え方は、Tank-To-Wheelではなく、Well-To-WheelでのCO2削減である。またLCA（ライフサイクルアセスメント）の視点も重要視している。 その上で2030年には、グローバル販売の75%を内燃機関＋電動化、25%をICEを搭載しないEVにする、としている。 今回、説明
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“ICE（内燃エンジン）の砦”マツダの言い分 エンジンをなくしてしまって、ホントにいいのですか？ その３｜Motor-Fan[モーターファン]
マツダ初の量産BEVがMX-30 EVだ。バッテリー容量はLCAの見地からほどほど(35.5kWh）に抑えている。 エンジンなんてもう古い。時代はカーボンニュートラル。これからの自動車は電気だーーメディアだけでなく世の中の大勢はいまやこの方向だ。「電気は環境に優しい」と。しかし、現実問題として文明社会とICE（内燃エンジン）の関係は本当に切れるのか。断ち切っていいものなのか……。2010年代のエンジン開発で世界にインパクトを与えてきたマツダもいよいよBEV（バッテリー・エレクトリック・ビークル）を市場投入してきた。ICEの砦、ICEの番人のようなマツダは、BEVをどう考えているのか。３回目はマツダに焦点を当てる。 TEXT◎牧野茂雄（MAKINO Shigeo） すべての写真を 見る マツダは2030年に「すべてのクルマをxEVにする」と宣言している。xEVとは「なんらかの電動機構を持つ」
![“ICE（内燃エンジン）の砦”マツダの言い分 エンジンをなくしてしまって、ホントにいいのですか？ その３｜Motor-Fan[モーターファン]](https://cdn-ak-scissors.b.st-hatena.com/image/square/ec1632191413ffeadbf5e7f784b48d47211ca229/height=288;version=1;width=512/https%3A%2F%2Fcar.motor-fan.jp%2Fimages%2Farticles%2F10018520%2Fbig_main10018520_20210309193546000000.jpg)
マツダの第6世代延命計画は成るか？
CX-5はマツダにとって重要なクルマ。稼ぎ頭であり屋台骨だ。そのCX-5が年次改良を受けた。 というクルマの個別の話に入る前に、今のマツダの状況を整理しておかなくてはならない。というか申し訳ないが、話のほとんどはそれに終始する。 コモンアーキテクチャー マツダはSKYACTIV技術を全面的に投入したモデルを第6世代と位置づけ、2012年にデビューした初代CX-5から展開をスタートさせた。これは別の角度から見れば「コモンアーキテクチャー戦略」でもある。 マツダはラインアップの全モデルの着地点をあらかじめ想定し、それらに共通の基礎技術をSKYACTIVとして開発する。コンピュータでいうならば、これがOSだ。その上にブロックを積み上げるような形で、個別のモデルの要素を加えて個性的な車種を開発していく。これがアプリケーションに当たる。 OSが進化すれば、アプリでできることも一緒に進化する。ラインア
新連載：マツダ、危機の連鎖で大減産 コロナとの苦闘6カ月
中国製部品の供給途絶は、マツダのグローバル生産網を根本から揺るがす。部品が届けられる先は、江蘇省南京市にある中国自動車大手の重慶長安汽車との合弁工場、吉林省長春市のマツダ車を委託生産する一汽乗用車の工場だけでなく、日本やタイ、メキシコも対象となっている。マツダに限らず、中国から世界へ部品を供給していた多くの日本のグローバル企業が苦しんだ。 まずやるべきことは、供給が途切れる恐れのある部品「レッドリスト」を調べることだった。同社の購買部門は、1次取引先が部品を仕入れる企業「ティア2」以降もたどれる情報システムを使い、1台あたり約3万点ある部品の中で、中国から調達できなくなりそうな品目、生産企業、拠点を数日で洗い出した。ランプ、シートの革や布の縫製品、ワイヤハーネスなど電装関連品……。さまざまな部品、部材が並んだ。 マツダのこのシステムは、危機管理を進化させてきた努力のたまものだ。2011年の
CASEは「独自部分だけでも、クルマ1台分の開発費がかかってます」 マツダ藤原副社長インタビュー（1）
マツダの戦略が分岐点にさしかかっている。第2四半期決算の厳しい数字。第7世代の話題の中心でもあるラージプラットフォームの延期。今マツダに何が起きていて、それをマツダがどう捉え、どう対応していくつもりなのか？ その全てを知る藤原清志副社長がマツダの今を語る。そのインタビューを可能な限りノーカット、かつ連続でお届けしよう。 池田 まず、最初に今回お聞きしたいことについて、全体の流れを説明しますね。もちろん、お話はいろいろなとこに飛ぶと思うんですが、昨今の状況に、藤原さんも多分言いたいことがたくさんあるんだろうなと思っています。今、ネットを見るとマツダは値段を上げすぎて失敗したといわれているじゃないですか。これは存分に語っていただきたいと。 藤原 （笑） 池田 実は決算結果にざっと目を通してまして、「構成（売れた車種の単価）」のところはすごくいい感じでいっていて、構造改革のステージ2はちょっと遅
自動車を売るビジネスの本質 マツダの戦略
多くのものがそうだが、本当に原理原則まで遡ると、複雑な物事はとても単純な言葉で表せる。 例えば、トヨタに言わせればクルマを作ることは「売れた分だけ作る」ことになる。いわゆるトヨタ生産方式だ。 言葉は簡単だが、中身はとてつもない多重構造になっている。「売れた分だけ作る」は同時に「売れた以上に作らない」だし、「売れた分は遅滞なく作る」だし「売れないクルマを作らない（不良は出さない）」でもある。 クルマを売る側はどうだろう？ こっちは「ブランド価値向上」に尽きる。このブランド価値を軸にして見ると、新車価格と中古車価格は相互に関係しつつループ構造になっている。「新車を正価販売する」ためには「高い商品力」を持つ魅力的商品でなくてはならないし、販売店の「高い販売力」も求められる。 商品とサービスに魅力があれば、新車を正価、つまり値引きせずに売れるから中古車の相場が上がり、その結果下取り価格が高いので、
4期連続最終赤字でも、MDI投資を止めなかったマツダ
木谷：マツダが持っていたスーパーコンピューター（スパコン）の能力を、00年を「1」として計算すると、10年には「1010」になっていましたよ、というお話です。 桁違い、なんてもんじゃない急激な増強ですね。これ、金井さんのお話（※『マツダ 心を燃やす逆転の経営』191ページ、スカイアクティブ技術関連のため、先行開発の人員を急激に増やした）とも符合しますね。 木谷：そう、先行開発に携わる人も、そして計算能力も、モノ造り革新の進展に合わせて一気に増強した。 「ムーアの法則」で、スパコンはコストが下がって、性能が上がっているはず、ですが……。 木谷：ムーアの法則があるから「タダで能力が上がる」わけじゃ、もちろんないです（笑）。マツダの規模からしたら、すごい投資をして、「モノ造り革新」の進展に合わせて、モデルベース開発の能力を上げるために、スパコンを増強していったわけです。 そうやって、第6世代の開
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電動化対応、マツダの生産・開発現場の裏話
「いまさら」6気筒エンジンは、マツダの暴走か？
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マツダ、2022年～2025年にかけてHEV5車種、PHEV5車種、EV3車種の順次導入を表明
マツダの汗と涙はいつ報われる？
マツダは再び「黒歴史」を繰り返すか？
マツダ3、「匠の技デジタル化」で海外生産高速立ち上げ
