20代のテレワークに落とし穴 ～若手には特別な配慮と対策必要～｜Dr.純子のメディカルサロン
テレワークが増えて以来、各企業で若い人の産業医面談が増えたという印象があります。もちろん「テレワークになってよかった」「仕事がやりやすい」という声もあるのですが、その一方で、入社１年目の社員が体調を崩して休職、そのまま退職してしまうというケースもあります。二極化しているように思えます。若い世代で何が起きているのでしょうか。その背景と対策を考えます。 【入社2年目、20代社員のケース】 IT関連企業勤務しています。地方出身で一人暮らし。入社してすぐ、新型コロナ感染症拡大による緊急事態宣言を受け、勤務がテレワークになり、新入社員研修もリモートで実施されました。業務自体は、負荷が大きくならないように会社が配慮していましたが、夏は帰省できませんでした。秋ごろから、めまいや頭痛などの体調不良を起こし、リモート会議にも遅れがちになりました。 産業医は専門医での受診を勧めましたが、受診に抵抗感がありまし
なぜ日本企業だけ「テレワークによって生産性が落ちる」のか？ その根本的な理由（加谷 珪一） @gendai_biz
なぜ日本企業だけ「テレワークによって生産性が落ちる」のか？ その根本的な理由 海外では生産性が上がっているのに… 新型コロナウイルスの感染拡大をきっかけに、テレワークにシフトした企業も少なくないが、一方で、効果について疑問視する声は根強い。米国など諸外国ではテレワークによって生産性が向上したという共通認識が出来上がっており、日本との差が際立っている。 テレワークの実施について二極化が進む パーソル総研の調査によると、2020年11月時点においてテレワークを実施している正社員の比率は全国平均で24.7％だった。大手企業の本社が集中し、感染状況がより深刻な東京都は45.8％とかなり高いが、地方では4％を切っている地域もある。 内閣府が行った類似の調査においても、東京23区のテレワーク実施率は42.8％、全国平均は21.5％と、近い数字になっている。バラツキはあるものの、首都圏では約40％、全国
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