学部内一括導入は“モバイルインターネット教育革命”――iPhone 550台を導入する青学の狙い
大学標準のメールシステムやグループウェアと連携し、iPhone 3Gを通じて授業の資料や教材の配布、出席管理、授業の動画配信などを行う 「最新機能を持つモバイル端末を日常的に活用し、モバイルネット社会を体感できる環境を提供することが重要だと考えた」――。青山学院大学で社会情報学部長を務める魚住清彦氏は、学部の学生と教員550人に「iPhone 3G」を配布すると決めたいきさつを、こう説明する。 →青山学院大学、550台のiPhoneを導入――社会情報学部の全学生に配布 そこにあるのは、携帯電話の普及がコミュニケーションのあり方を大きく変えたように、モバイルインターネットマシンとして多彩な機能を備えるiPhone 3Gが、ライフスタイルやコミュニケーションにさらなる変化をもたらすのではないかという仮説だ。 青山学院大学の伊藤定良学長は、同じ学部に在籍する500人超の学生がPhone 3Gを日
東北大大学院生が自殺…博士論文、２年連続受け取り拒否され : 社会 : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
東北大は１３日、大学院理学研究科で教員の指導に過失があり、担当していた大学院生の自殺につながったとする内部調査結果を公表した。 大学院生は２年続けての教員による博士論文の受け取り拒否などで修了できなかった。同大は懲戒委員会で処分を検討しているが、この教員は今月に入り辞職した。 同大によると、自殺したのは理学研究科で生物関係の研究をしていた博士課程の男性大学院生（当時２９歳）。大学院生は昨年８月、研究のデータ集めをした滋賀県内で自殺した。遺書には指導法への不満などはなかったが、翌月、両親から男性准教授（５２）の指導に問題があったのではとの指摘を受け、内部調査委員会を設置していた。 大学院生は２００７年１２月、博士論文の草稿を事前提出したが、准教授は大学院生と十分に議論せず、受け取りを拒否。准教授は０６年１１月ごろにも、論文提出を延期するように指示しており、大学院生は２年連続で博士号の取得に失
東北大学大学院生の自殺 （とりあえず落ち着いてください） | 5号館を出て
あまりにも重苦しいので、なかなか書けませんでした。お亡くなりになった方と、ご家族・関係者の方々には心から哀悼の意を表します。 おそらく、あちこちの大学院で似たような事例は起こっているのだと思います。今は、日本中で自殺者が増えたまま高止まりしており、さらには中高年の自殺者が増えているので、ある意味であまり目立たなくなっていたのかもしれませんが、昔から感受性の強い大学生・大学院生は自殺へと向きやすい傾向を持った年齢ということで、特に注意を払う必要があるという事情は変わっていないと思います。 その上、院生の増加と国立大学を中心とする法人化のもとで、大学院生の就職競争ばかりではなく、教員の雑務の増加と通常の教育研究予算の度を越えた削減によって、大学の教育研究環境の劣悪化が加わっていますので、ただでさえ折れやすい若者たちが追い詰められやすい環境になっていることは否定できません。 そんな環境の中で、研
「下流大学」を切って進学率20%にしたらどうなるか - kentultra1の日記
はてブでは理解を示す人もいる一方、反発する人も多いようだ。では、三浦展氏の言うように助成金を切って「下流大学」を淘汰させて進学率を20%に落したらどうなるだろうか。 明らかに多すぎます。勉強しなくても大学に入れる状況なので、学力のない学生を量産しています。親の学費負担などで社会の活力を奪っている面もあります。一定の学力のある学生だけ入学させるようにして、それで大学が半分つぶれてもいいと私は思います。そうでないと、大学行政は、不要な高速道路を大量に造って国民の借金を増やしてきた、あの悪名高い道路行政と同じではないでしょうか。 基本的な学力すらない、そして向上心や学ぶ意欲そのものが低い学生を生み出している大学行政、教育行政全体をそう呼んでいます。 http://www.j-cast.com/2009/05/04040502.html 国の税金が1700億円浮く 現在の私立大学への国からの助成金
大学進学率を下げろなんてとんでもない…………………………………………………か? - kentultra1の日記
1700億円など、教育効果があれば税収増でおつりが来る 教育投資は国の礎への投資である。 現在の私立大学への国からの助成金は、約3500億円程度のようだ。 （略） これを半分にすれば、約1700億円の税金の節約になる。 http://d.hatena.ne.jp/kentultra1/20090504/1241467076 そんな額は、GDPを0.5%押し上げる効果が発揮されれば、税収増で吹き飛んで帳消しになるどころかおつりが来る。問題は、その投資が額に見合う効果を上げていない事だ。投資が効果にあわない→投資中止、という安直な発想は事業の重要性を無視した怠慢としか言えない。 投資効果を考えるに当たって、現在の日本では社会に対して大学が果たしているのは学歴認定機能のみという事実を踏まえる必要がある。それは、 学校は人的資本を形成するのか? (2)賃金格差の実証分析 によって検証された現実だ。
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