もう77年も昔のことで、今では実際に経験した人も少なくなってしまったが、私にとっては未だに昨日のことのように思い出される。昭和20年３月１３日の夜から１４日の朝にかけての大阪大空襲のことである。 当時、私は天王寺公園や天王寺駅に近い茶臼山に住んでいた。大阪の前に東京の大空襲があり、一日置いて名古屋の空襲があったので、今度は大阪へ来るぞとの予想はついていた。それだからと言って住民には何が出来るということはなかった。ただ恐れながら待っているしかなかったところに、B29が予想どうりやった来たのであった。 あんなこの世のものとは思えない光景は二度と見られるものではない。見渡す限りの空一面から火の玉が降って来るのである。こんなことを言ったら不謹慎だと言われるだろうが、空全体から花火が降って来るようなものだった。花火なら良いが、やがて、あっちからも、こっちからも火の手が上がって大火事となった。 最早バ

陸上自衛隊員は地域によってまるで違う 陸上自衛隊の部隊は、北は北海道から南は沖縄まで全国にあります。陸海空合わせると、北は稚内、東は南鳥島、南は小笠原諸島、西は与那国島と、もはや一般人がたどり着けないエリアまで勤務地が存在します。 みなさんは、陸上自衛隊のどこの部隊も、隊員の気質（職場の雰囲気）のようなものは、あまり変わらないと思われるかもしれません。しかし、実は、それぞれの地域の気質は結構出ます。また、何の職種で何を担当している部署なのかでも大きな差があります。 あくまでも私の独断と偏見ですが、地域性に焦点を当てて解説していきましょう。 エリート意識の強い「蝦夷共和国」 北海道は、陸上自衛隊の最大勢力です。特に、昔は北の守りを意識していたため、北海道民の採用だけでは足りずに、九州や東北の若手を次々と送り込んでいきました。そのため、北海道の部隊は北海道民のおっとりした気質のほか、九州や東北

ロシアによる侵攻が続くウクライナの現状について、平成１７（２００５）年から交流を続ける日本ウクライナ文化交流協会（大阪府八尾市）の小野元裕会長（５３）ら４人が６月上旬にウクライナを訪れ、帰国後に大阪市内で報告会を開いた。メンバーが見た戦禍のウクライナとは－。「抵抗しなければ虐殺されるだけ」「勝利がなければ戦争は終わらない」。ウクライナ住民から聞き取った生々しい証言が相次いだ。 ひとごとではない同協会は、寄せられた寄付金などをもとにウクライナ西部で住民のための避難所を建設中。今回、小野会長ら４人は建設の進捗（しんちょく）状況の視察を主な目的として渡航した。現地ガイドの協力を得ながら、約１０日間の滞在期間中に首都のキーウ（キエフ）など各地を訪れたという。 「ロシアのミサイルが飛んできて、何の罪もない方々が…。一瞬にして住まいを奪われ、火災が発生し、命からがら外へ逃げてもロシアのスナイパーが待ち

金時｡｡｡ @kintoki0822 @kumo_kumo333 画像が悪いんですが、 山梨でも西の山の上に 同じような光が見えました‼️ 2、3分で先端が上がっていき 消えました‼️ pic.twitter.com/GWmPEfgx4Y 2022-12-30 18:23:41

9月26日午後1時35分ごろ、大阪市城東区森之宮2丁目にある大阪公立大学森之宮キャンパスの建設予定地で、不発弾と思われる金属の塊がみつかったということです。　その後、陸上自衛隊の不発弾処理隊により、金属の…

太平洋戦争が始まると、圧倒的に不足する軍用資材を補う「金属回収」の主たるターゲットに、各地の寺院がなった。その最大の犠牲になったのが、梵鐘である。 慶長年間以前（1615年以前）の文化的価値のある、わずかな鐘を除いて、4万7000口（全体の９割以上）もの梵鐘が武器になっていった。その中に、大阪の四天王寺にあった世界最大の梵鐘も含まれていた。 ほとんどの梵鐘が消えた　「祇園精舎の鐘の声　諸行無常の響きあり」 平家物語の冒頭にも描かれているように、梵鐘は寺院（精舎）を象徴する仏教アイテムである。だが、近年は鐘を撞かせてもらえるお寺が本当に少なくなった。近隣からの「苦情」のせいだ。 除夜の鐘も「やかましくて寝られない」とのクレームで、中止を余儀なくされるケースも出てきている。都市化によって「地域の寺」の概念がなくなってきているのは、残念なことだ。 しかし、寺の鐘の音が響く世の中は、平和である証な

「モータープール」という言葉をご存じですか？ 駐車場を指す言葉ですが、大阪以外ではあまり見かけません。 なぜ、大阪ではモータープールというのか。 そのルーツを調べていくと、70年以上前の出来事へとつながり、さらには東京と大阪との違いも見えてきました。 （大阪放送局 なんでなん?取材班 吉田幸史） 大阪はモータープールだらけ 大阪・中央区のビジネス街。 10分ほど歩いただけで、4か所のモータープールが見つかりました。 大阪出身の私にとってモータープールは身近な言葉でしたが、他の県ではあまり見かけた記憶がありません。 大阪の人たちにも聞いてみました。 80代女性 「わたしの家の近くでも何か所かある。当たり前みたいな感じ」 しかし、でも、なぜモータープールと呼ぶのか聞いてみると・・・ 「それは知りません」 それならば、モータープールで働いている人はどうでしょうか。 モータープールで働く男性 「由

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新型コロナウイルスのワクチン接種を加速させるため、菅総理大臣は、東京と大阪に国が開設する大規模な接種会場のうち、東京の会場について、自衛隊が設置と運営にあたるよう岸防衛大臣に指示しました。 来月24日を目標に設置し、3か月間、医師や看護師の資格を持つ自衛隊員が接種を行う方針です。 政府は、新型コロナウイルスのワクチン接種を加速するため、東京 大手町と大阪の中心街に大規模な接種会場を開設し、1日当たり1万人の接種が行えるよう、5月中にも運営を始める方針です。 これについて菅総理大臣は、閣議のあと岸防衛大臣と会談し、東京 大手町の会場について自衛隊が設置と運営にあたり、来月24日を目標に設置し、3か月間、運営するよう指示しました。 接種は、医師や看護師の資格を持つ自衛隊員が行う方針で、大阪の会場についても、自衛隊が設置や運営などの支援を行うことで、今後、具体的な調整を進めるということです。 岸

大阪府の吉村洋文知事（45）が8日、府庁で取材に応じた。陸上自衛隊出身で、「ヒゲの隊長」で知られる自民党の佐藤正久参院議員（60）が自身のツイッターで「自衛隊は便利屋ではない」との投稿に対し、吉村知事は自身のツイッターで反論したことについて説明した。 新型コロナウイルス感染者の治療に当たる医療従事者を確保するため、吉村知事が7日、自衛隊看護師の派遣を「岸信夫防衛相に要請した」と明かしたことに、佐藤氏は同日午後、「自衛隊は便利屋ではない。それを理解した上で緊急対応の必要性から要請内容を具体化して要請するのが基本。何人でもいいからではなく、この病院に看護師約何人とか、施設消毒等具体的なものが必要。自衛隊OBが府庁にもいるはず」と投稿した。 この発言に対し、吉村知事は「便利屋と思ったことは一切ありません」と反論。要請までの経緯として「かなり防衛省と水面下で協議調整した上で要請致しました。自衛隊担

終戦の日、旧真田山陸軍墓地を訪れ、墓石に手を合わせる男性＝大阪市天王寺区で２０１９年８月１５日、平川義之撮影 ビルが建ち並ぶ大阪市天王寺区の市街地の一角に、古びた墓石が整然と並ぶ。旧日本陸軍の兵士らの埋葬地として１８７１年に設置された旧真田山（さなだやま）陸軍墓地。開設から約１５０年がたち、墓石の傷みなどが課題になっている。戦争犠牲者の記憶を、どう後世に伝えるのか。墓地を支える人たちの活動を追った。 約１万５０００平方メートルの敷地内には西南戦争や日清・日露戦争、満州事変で戦死した人らの墓石約５０００基がある。納骨堂にも太平洋戦争の戦死者ら約８２００柱が安置されている。砂岩製の墓石は表面が剥がれ、倒れて割れたものも目立つ。墓地での慰霊祭を執り行う公益財団法人「真田山陸軍墓地維持会」（事務局・大阪市中央区）は墓石の劣化を食い止めようと、大学などと協力し、樹脂を注入するなどの方法で補修を進めて

飛鳥～奈良時代に一時的に都が置かれた難波宮跡（大阪市中央区）の発掘調査現場から、１９３９（昭和１４）年に旧満州（現中国東北部）とモンゴルの国境付近で旧日本・満州国軍とソ連・モンゴル軍が武力衝突した「ノモンハン事件」に関する旧日本軍の機密資料が見つかっていたことが１１日、分かった。終戦時に米軍の接収を免れるため焼却処分された燃え残りとみられ、文書には「『ノモンハン』血ノ教訓」などの記載もあった。事件から今年で８０年。戦争遂行に際しノモンハンを教訓に戦略を立てようとした状況が分かる貴重な資料になりそうだ。 発掘調査は難波宮の遺構がある国立病院機構大阪医療センターの建て替え工事に伴い、大阪文化財研究所（現大阪市文化財協会）が平成２８～２９年に実施。同所には戦前、陸軍歩兵第三十七連隊の本部があり、戦時中に同連隊が使っていた防空壕（ぼうくうごう）も十数基発見された。 防空壕は深さ１～２メートルほど。

「桜花」――まもなく満開となる桜のことではない。戦時中の日本軍の非常さを象徴する、生還不能の特攻兵器につけられた名である。大型爆弾に操縦席と翼、ロケットをつけ、母機から放された瞬間に搭乗員の死が約束されるこの兵器は、敵の米軍にとって理解不能だったようで、彼らは「Baka Bomb（馬鹿爆弾）」と呼んでいた。 この兵器を発案した男は、終戦直後に死亡したとされたが、生存説もささやかれ、長らくその消息は謎に包まれていた。だが、5年前、遺族から神立さんへ一報があり、戦後、別人として生きてきた詳細な軌跡が判明する。 「特攻兵器『桜花』の生みの親」という過去を消し去って生きた男は、どのような後半生を送っていたのか？ 特攻兵器「桜花」の初陣は全機撃墜された いまから74年前、昭和20（1945）年3月21日午前11時20分。鹿児島県の鹿屋海軍航空基地から、「神雷（じんらい）部隊」の異名をもつ第七二一海軍

大阪を読み解くための最後のキーワードは、「馬」だと思う。生駒山の西側や淀川の岸辺には、渡来人が多く住み、牧を造り、馬を飼っていた。そんな大阪の馬飼いが、一度歴史的な大仕事をしたことがある。越（こし）の男大迹王（おおどのみこ）〔継体天皇〕を畿内に連れてきたのは大伴氏だが、渋る男大迹王を説得したのは、河内馬飼首荒籠（かわちのうまかいのおびとあらこ）だった。河内で馬を飼育する者たちのトップに立っていた者だ。なぜ、馬を飼う者たちが、越の王を求めたのだろう。 馬と聞けば、「さては戦争に用いたのだな」「ひょっとして天皇家は騎馬民族の末裔か」と、想像してしまうかもしれない。しかし、「大阪の馬」は、流通に用いられたのではなかったか。というのも、海の民と馬は、切っても切れない関係にあったからだ。 たとえば九州の五島列島の住民は、縄文の海人（あま）の末裔だが、『肥前国（ひぜんのくに）風土記』には、馬に乗るのが

明治初期の西南戦争から太平洋戦争までの戦死者が眠り、全国最大規模とされる「真田山陸軍墓地」（大阪市）の墓碑が、９月初めに直撃した台風２１号の強風で倒れたまま放置されている。背景には、土地を所有する国と管理する市の役割分担のあいまいさがある。 天王寺区の住宅地の一角にある真田山陸軍墓地。今月４日の台風２１号の通過で墓碑がなぎ倒されて散乱したり、折れた木の枝が墓碑に覆いかぶさったりした。３週間近く過ぎても補修されないままだ。戦死した親族が眠るという大阪市内の女性（７０）は「お墓らしい姿を取り戻すため、行政に助けてほしい」と話す。 墓地の清掃などに協力している「真田山陸軍墓地維持会」（吉川秀隆理事長）や大阪市などによると、墓地は１８７１年、国内初の陸軍の埋葬地として設置。墓碑数は約５１００で、現存する陸軍墓地では全国最大規模とみられる。約８２００の遺骨が眠る納骨堂もある。 維持会によると、国が所

戦時中に投下された不発弾を処理する費用は自治体や国が負担すべきだとして、大阪市の不動産管理業の男性（５９）ら３人が市と国に５７６万円の支払いを求めた訴訟の判決が２６日、大阪地裁（比嘉一美裁判長）であった。「国・市に費用を負担する法的義務はない」と訴えを棄却した。 男性らは、南海難波駅から徒歩数分の同市浪速区に土地を所有。２０１５年３月、戦時中に投下されたとみられる米国製１トン爆弾が見つかり、市は交通規制のチラシ作製費など約１９０万円を負担し、同年５月の撤去作業は陸上自衛隊が担当。一方、爆発に備えた土囊（どのう）の防護壁や、周辺警備の費用５７６万円は、市が男性らに負担させていた。 判決は、国や市に支払い義務があるとするには「明確な法令の規定があるか、支払わないことが著しく妥当性を欠いている場合だ」と指摘。原告側が根拠とした地方自治法などには不発弾についての明確な規定がなく「支払い義務を課すも

＜関西大＞「軍事研究」研究者が申請を禁止 関西大（大阪府吹田市）は７日、防衛装備庁が防衛装備品に応用できる研究を公募して資金提供する「安全保障技術研究推進制度」について、学内の研究者が申請することを禁止する方針を決めた。他大学の申請に共同研究者として名を連ねることも認めない。また、軍事を所管する国内外の政府機関の研究や、民間企業の軍事目的の研究にも協力しない方針を明確に打ち出した。(毎日新聞) [続きを読む]

戦時中に投下され、私有地から見つかった不発弾。撤去時の防護壁や警備の費用を払うのは国か、自治体か、それとも土地所有者か――。大阪市から負担を求められた所有者が、支払いを不服として裁判を起こしている。「戦争の遺物」ながら責任の所在を明確に定めた法律はなく、自治体ごとに対応が分かれているのが現状だ。 支払い不服、提訴 「すぐに用意できる金額ではなく、頭が真っ白になった」。大阪市浪速区の不動産管理業の男性（５８）が所有する土地から米国製１トン爆弾が見つかったのは昨年３月。作業は自衛隊が実施したが、万一に備える防護壁の設置費など５７６万円を市から求められた。 速やかな撤去のためいったん支払ったが、今年４月に市に返還を求めて大阪地裁に提訴した。「今後、負担を求められて困る市民が出ないよう、適切な司法判断を待ちたい」 裁判で市は争う姿勢だ。民法の「土地の所有権は土地の上下におよぶ」との規定をもとに、こ

戦時中に投下されたとみられる不発弾処理の費用は、土地所有者ではなく公的機関が負担すべきだとして、大阪市浪速区の不動産管理業の男性（５７）と親族の計３人が市を相手取り、計約５７６万円の返還を求める訴訟を大阪地裁に起こした。第１回口頭弁論が２５日に開かれ、市側は争う姿勢を示した。 訴状などによると、原告の男性らは、南海難波駅まで徒歩数分の同区内の繁華街の一角に土地を共有。この場所でマンション建設工事を進めていたところ、昨年３月、深さ２メートルの地中から米国製の１トン爆弾（長さ１・８メートル、直径６０センチ）が見つかった。このため、陸上自衛隊は市などと協議し、同年５月、半径約３００メートルを避難区域にするなどしたうえで撤去した。 処理費用のうち、交通規制のチラシ作成費など約１９０万円は市が負担した。しかし、爆発に備えて高さ４メートルに積み上げた土囊（どのう）の費用や周辺の警備にかかった計約５７６