変化に適応できるものだけが生き残る ダーウィン（1809〜1882年）が『種の起源』を発表したのは、160年以上前の1859年です。ダーウィンは、ものすごく丁寧に動植物の観察を積み重ねて、生物は共通の祖先から分岐して自然淘汰とうたによって進化したという結論にたどり着きました。 現在ならDNAを調べれば、すべての動物が共通のDNAバーコードを持っていることがわかりますが、この頃はまだ進化の法則が明らかになっていませんでした。ダーウィンは、自分自身の観察からこの結論を導き出したのです。これはまさに優れた学者の先見性と言えるでしょう。 ダーウィンはこの本の中で、生物に変異が生まれるのは、偶然によって起きた変異がたまたま優位に働くことがあるからだと繰り返し書いています。生物にとって優位に働いた変異はそのまま残って、そうでない変異は排除されます。それが「自然淘汰」です。 常に変化している世界では、賢

アダルト業界でデザイナーとして働いていた頃、 あるデザイナーの「ゆるやかな死」を見たことがある。 ここでいう「ゆるやかな死」というのは、 「アウトプットの決定的な低下」のこと。 ▼ 音声で聞きたい方はこちらからお聴きくださいｂ ▼ エースデザイナーの「異変」その人（以後、Nさんとします）は僕が新卒入社する前から、DVDジャケットのデザインを1ヶ月で10点前後作り続けている現役バリバリのグラフィックデザイナーだった。 月で10点は、ジャケット以外の業務も含めれば余裕で週3くらいは残業が必要な量。それをNさんは月に1回くらいの残業で平気にこなす。 言うなればエース、シニアとも言えるデザイナーさんだった。 そんなNさんがある時から変化が生じ始める。 アウトプットのテンプレ化AVは「シリーズもの」が多い。 かの有名な「マジックミラー号」も、様々なシリーズ、企画内容が出ているが、それらをまとめて「マ

新連載：「働かないおじさん問題」のニュータイプ化 本連載は、『「働かないおじさん問題」のトリセツ』（アスコム）の著者、難波猛氏が、著書の内容を基に最新の情報を加えて加筆修正したものです。 第1回：これは立派な社会問題だ――「働かないおじさん問題」と正しく向き合うべき理由 第2回：実は真面目？　現代的な「働かないおじさん」5つのパターン 社員の「働かないおじさん」化を防ぐ、チェックポイント 「何だか意欲が低い」「頑張っているけど方向性が違う」「今の時代とスキルが合っていない」など、ミドルシニアの不活性化に関して、企業の経営者や人事からさまざまな相談をいただきます。

仕事、子育て、介護……40代は公私ともに忙しくストレスが多くなる。どのように過ごすのが理想なのか。作家の本田健さんは「20、30代は比較的ポジティブな時間が多いですが、40代になると、仕事や家族が“モンスター”となって自分の人生や時間を奪われてしまう人が多い。何にノーと言い、イエスと言うかを決めるべき」という――。 愛する人たちが“モンスター”になり、あなたの人生を呑み込んでしまう 「40代」になって、ストレスが増えたと感じる人も多いのではないでしょうか。 介護のやり方や遺産相続の問題で、親や兄弟姉妹と、気まずくなったということが起き始めたりします。「20代」「30代」では、人生は、比較的ポジティブなサイドに移動するのですが、そこに影が差し込んでくるのが、「40代」という年代だと僕は思っています。気をつけておかないと、知らないあいだに「自分」を失うことになります。 たとえば、 ・「仕事」に

ぼくはプロバスケ選手になるはずだった。 小学生のころから夢はバスケ選手。中学時代は、関東圏のガードの中では指折りの選手だといわれ、日本人初のNBAプレーヤー、田臥選手とならんで「平地か田臥か」と評されることもあった。将来はプロバスケ選手になると、自分も周囲も疑わなかった。 でも、現実はそう甘くなかった。 夢だったプロにはなりきれなかった。転職した会社では、慣れない仕事に精神的に追い込まれ、リストラも経験した。 それでもいま、ぼくは自分のことを心から幸せ者だと思う。 10年前に会社を設立し、ついてきてくれる仲間と、自分らしくいられる居場所がある。そしてまた、スポーツ業界に戻ってくることができたからだ。 ＊ これは、ぼくがバスケ選手を引退してから、起業するまでの話。 いま、夢を追いかけるのがしんどくなったり、仕事や部活で苦しんでる人に、ちょっとでも希望をもってもらえたら、とてもうれしいです。

｢好きを仕事にしよう｣｢やりたいことで生きていこう｣という言葉は聞き飽きてしまった若者も少なくない（写真はイメージです）。 shutterstock/ Wunlop_Worldpix_Exposure ｢好きを仕事にしよう｣｢やりたいことで生きていこう｣ 数年前からこんな耳ざわりのいい言葉が流通した。メディアのキャリア系インタビューやSNSはこういう言葉であふれたし、ブームっぽくなっていたのも事実だ。 ただ、Z世代はじめ若年層にとって、この言葉は少々鬱陶しいものになっているのかもしれない。 ｢やりたいことって、ないといけないの？｣ ｢やりたいことを見つけるためには｣｢好きを仕事にする方法｣ SNSにあふれるこんなキャリアに関する｢考え方｣は、キャリアに悩む人や就活生といった当事者｢以外の人｣たちからの発信が多い。 20代の人たちと話していると、明らかにこういう情報を本人の希望とは関係なく浴

積水ハウスの男性育休取得率は100％だ。取得期間も1カ月以上と長い。 同社は2018年9月に「イクメン休業」制度を導入。3歳未満の子を持つ全ての男性社員が1カ月以上の育児休業を取得するようにした。 しかし、始めからスムーズに制度が受け入れられたわけではない。従来は男性の育児休業の平均取得日数は2日程度だった。この制度を導入すると聞いた社員からは「営業職は休めないだろう」「本当にうちの会社の話ですか？」といった戸惑いの声が上がった。ハウスメーカーでは、現場監督や営業など、現場に立ち会うことが重要な職種も多いので、男性社員の困惑は想像にたやすい。 それから3年の月日がたち、制度はすっかり定着した。社内で子どもができた同僚がいると、男女問わず「育児休業はいつから取得するの？」といった会話が当たり前にされるほどだ。この間に、何があったのか。育休の活用を推進するESG経営推進本部ダイバーシティ推進部

≫ フルリモート勤務も可能！「やりたいことをできるに変える」職場で働きませんか？ さくらインターネット代表の田中です。この連載は「働くすべてのビジネスパーソン」に向けて書いていきます。 最近、多様性が大事だとよくいわれます。多様性が大事な世界がどうして訪れたのでしょうか。この20年間でインターネットを通じて人が繋がりはじめた。これが背景にあると思います。インターネットによって個人が意見を発信できるようになったことは非常に大きいです。 メディアでなくても、TwitterなどのSNSで個人の投稿がバズって注目されることがあります。それが健全かどうかは置いておいて「誰もが情報発信できるようになった」事実を受け入れる。ここからはじまります。 多様性が大事というのはもちろん、そもそも多様なものを無理やり一つにまとめられなくなったのです。 画一化と包摂性 1980年代は、個性をなくしてみんな同じ考え方

昨今「イクメン」のキーワードで世間的に注目を集めている「男性の育児休暇取得」だが、大半の企業では環境は整っていないようだ。厚生労働省が2020年7月に公表した「令和元年度雇用均等基本調査」の結果によれば、女性の育児休暇取得者の割合は83％に上るのに対し、男性は前年度より増加しているとはいえ、7.48％にとどまっている。 しかし、中には率先して男性社員の育児休暇取得を奨励し、取得率100％を達成している企業も存在する。神戸市に本社を構える産業用機械部品の総合商社、トモエシステムもそんな企業の一社だ。18年までは男性社員の育児休暇取得は皆無だったが、19年3月に「男子育休100％宣言」を打ち出し、その後育児休暇の対象となった男性社員全員が1週間以上の育児休暇を取得。宣言通り、取得率100％を達成した。 一体どんな工夫を凝らし、取得率0％の状態から、短期間のうちに100％を達成するまでに至ったの

1月18日から始まっている第204回国会（通常国会）。会期は延長がなければ6月16日までの150日間だ。すでに東京オリンピック・パラリンピック組織委員会の問題や総務省幹部などの接待問題で紛糾しているが、本来は新型コロナウイルス感染症の拡大防止と国民の生活再建が最優先課題である。 そんな重要な国会の場で、昨年から一冊の本が話題だ。2019年まで厚生労働省に勤めていた元キャリア官僚・千正康裕氏が書いた『ブラック霞が関』（新潮新書）である。周知のとおり、「霞が関」とは国の行政機関（中央省庁）があつまる東京都千代田区の地名。本省の政策立案部門で働く国家公務員の過酷な労働環境について、現場から具体的に解説し、改善にむけた提言をしている書籍である。 朝7時〜午前3時過ぎまでの過酷な労働 『ブラック霞が関』では国会会期中の若手官僚のタイムスケジュールの一例を示している。これが衝撃的だ。一部省略して以下に

cakesは2022年8月31日に終了いたしました。 10年間の長きにわたり、ご愛読ありがとうございました。 2022年9月1日

非正規雇用と呼ばれる働き方に関する問題は、これまでもさまざまな形で指摘されてきました。総務省が発表している労働力調査によると、2020年10～12月における「非正規の職員・従業員」の平均人数は2109万人。役員を除く雇用者全体の実に37.4％を占めています。雇用者全体の4割近くが非正規となっていることから、非正規雇用に関する問題に多くの人が関心を寄せるのは必然だといえます。 こうした中、2月15日に京都新聞が『ハローワーク職員1万人以上、雇い止めの可能性　「相談乗った翌日から失業者、ブラックジョーク」』と題するニュースを報じました。 記事によると、年度末にハローワークの労働相談員1万人以上が雇い止めされる可能性があるとされています。つまり、3月31日まで求職者の労働相談に乗っていた職員が、翌日からは相談に乗ってもらう側になるかもしれないということです。 契約に基づいてのことだから仕方ない、

cakesは2022年8月31日に終了いたしました。 10年間の長きにわたり、ご愛読ありがとうございました。 2022年9月1日 ※クリエイターの方へ ・支払調書に関する情報はこちら。 ・過去連載移管先のリンク掲載ご希望や各種お問い合わせは、こちらのフォームから情報をお寄せください。 ※読者の方へ ・そのほかお問い合わせはこちら ※よくあるご質問 ・FAQはこちら クリエイターの作品リンク集 cakesで連載していたクリエイターの作品は下記からご覧いただけます（50音順） ※過去連載の転載先についてリンク集への追加を希望される場合、こちらから作品名やお名前をお知らせください。

テレワークが浸透し、「自宅で仕事」は当たり前になった。だが、20分パソコンに向き合っていたと思えば、手元のスマホをいじったり、漫画本を読んでしまっている。そんな人は多いはずだ。「すぐに集中できる部屋が自宅にあればいいのに」。そんな悩みに応えるメソッドを提唱するのが東大卒整理収納アドバイザーの米田まりな氏だ。 ビジネスパーソンや主婦などをコンサルティングしてきた米田氏は「片づけで大事なのは精神論ではなく、機械的なスキル。モノをコントロールすることで集中できる環境はつくれる」と述べる。最新刊『集中できないのは、部屋のせい。東大卒「収納コンサルタント」が開発! 科学的片づけメソッド37』 上梓した米田氏が、自宅での仕事・勉強がはかどるデスクの整理術を紹介する。 未完了のタスクが「脳のCPU」を蝕む 集中して仕事・勉強をするつもりが、友人にメールをしたり、爪を切ったり、ペンを整理したり……なんて経

『嫌われる勇気』の著者である、哲学者の岸見一郎氏。リーダーシップを初めて論じた新刊『ほめるのをやめよう ― リーダーシップの誤解』で、下記のような、旧来の「部下指導の常識」をすべて否定する。 □ 強いリーダーは、部下をぐいぐい引っ張る □ ほめて育てないと部下は伸びない □ 部下をしつけるためには、ときに叱ることも必要だ 青野慶久（あおの・よしひさ） 1971年生まれ。愛媛県出身。大阪大学工学部卒業後、松下電工（現パナソニック）を経て、97年、愛媛県松山市で、グループウエアの開発、販売を手がけるサイボウズを設立。2005年、社長就任。社内のワークスタイル変革を推進するとともに3度の育児休暇を取得。クラウド化の推進で事業を成長させ、19年12月期の売上高は前期比18.7％増の134億1700万円。著書に『ちょいデキ！』（文春新書）、『チームのことだけ、考えた。』（ダイヤモンド社）、『会社とい

共働き世帯で家事を分担しようという意識は近年、社会的に広がっていると思う人が多い一方で、7割以上の夫婦が疲れや家事分担でのトラブルを経験しており、2年前より経済的にも子育て・夫婦間でも｢余裕がない｣——。 パナソニックが実施した、30〜40代夫婦のライフスタイル調査（※）で、こんな｢現代の共働き夫婦像｣が明らかになった。調査では、夫の8割近くが仕事で、妻の6割超が仕事と家事で疲れており｢夫婦の共疲れ現象｣が起きていると指摘している。調査から見えてきた、共働き夫婦の家事分担、7つのリアル事情を見てみよう。

米国におけるキャリア形成の多様性について研究する小西一禎さんは、共働きを続ける夫婦の強い意志を感じると指摘する。月22万円の保育料に加えてベビーシッターをも雇ってまで、なぜ彼らは共働きを続けるのか――。 あらゆるサービスやツールを駆使 「共働きが主流な米国で、子持ちのカップルはどのように仕事と家事・育児を両立しているのか。日本と何が違うのか」 主夫・駐夫として渡米するにあたり、この疑問に強い関心を寄せていた。日本のケースと比べてみると、米国ならではの働き方や価値観、ライフスタイルがあり、子どもを育てながらも共働きしやすい環境が浮かび上がる。人種や住居地域、世代などにより社会的階層が細分化している米国で、一概には言えないが、デイケア（保育園）や在宅勤務などあらゆるサービスやツールを駆使しつつ、一時的にキャリア中断となっても、共働きを続けようという強い夫婦間の意志が垣間見えてくる。 男女平等の

このような入社後の離職率を下げる取り組みを続けたことで、私がサポートした求職者は、入社後の離職率を平均より5%程度に下げることができた。しかし、世の中の新卒入社の3年以内の離職率はずっと3割前後で推移している。 厚生労働省の「学歴別就職後3年以内離職率の推移（大学卒）」を見ると、最も低い数値で1992年卒生の23.7％、最も高い数値では2004年卒生の36.6%となっており、景気や時代背景がどうであれ3～4人に1人は3年以内に辞めているのだ。 3割前後が3年以内に離職する傾向は変わらない このような状況にずっと身を置いていると、1つの疑問が頭の中でぐるぐると回り始める。「なぜ、新卒入社は3年で辞めてはいけないと言われているのか」という疑問だ。 ポジショントーク（人材エージェントは転職者が増えたほうが、市場が潤うし、自分自身3年で会社を辞めている立場）だと思われるかもしれないが、私の現時点の