『MarkeZine』が主催するマーケティング・イベント『MarkeZine Day』『MarkeZine Academy』『MarkeZine プレミアムセミナー』の 最新情報をはじめ、様々なイベント情報をまとめてご紹介します。 MarkeZine Day

この記事で使用しているヴィジュアルは、全てAIでモデルを生成しています。人間のモデルと比べても遜色ないクオリティですが、AIを生成しているのはAI model株式会社が運営するサービス「AI model」によるもの。2022年3月にサービスの本格展開を開始し、注目を集めています。そんな「AI model」の開発理由は？活用方法や現状の課題、目標などAI model株式会社CEOの谷口大季氏に話を聞きました。 元々、私は三越伊勢丹や集英社、バーニーズ ニューヨーク（BARNEYS NEW YORK）などアパレル企業向けにECサイトの構築やクリエイティブ制作の支援をさせていただく事業を約17年やっています。そういった業務の中で、ブランドの世界観を表現する撮影において大変な部分が多く、もっと効率化できないか、クリエイティブの表現の幅が広がらないかと試行錯誤をしていく中で、AI技術に注目しました。

電通は広告主が購入したテレビ広告枠を運用する仕組みを開発している。従来の計算プログラムでは、広告枠の最適な組み合わせを算出するのに膨大な時間がかかる問題があったという。 今後はテレビ広告枠の最適化の他に、新たなマーケティングサービスの開発を共同で進めるとしている。 関連記事 「保証されているのは省電力計算」　量子ベンチャーを立ち上げた東北大・大関准教授が語る量子コンピュータへの期待 東北大学で量子コンピュータを研究し、ベンチャー企業シグマアイも立ち上げた大関真之准教授が、子コンピュータ自体の現状や、他の市場へ影響する可能性などについて解説した。 日本初の量子コンピュータビジネス展示会「量子コンピューティングEXPO」が開幕 リード エグジビジョン ジャパン主催の「第1回 量子コンピューティングEXPO【秋】」（幕張メッセ）が10月28日に開幕した。量子コンピュータビジネス専門の展示会として

株式会社サイバーエージェント（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：藤田晋、東証一部上場：証券コード4751）は、AIを活用し広告クリエイティブを制作する「極予測AI」の効果予測技術と、株式会社CyberHuman ProductionsのデジタルヒューマンCG制作技術を用いて、企業やブランド毎のターゲティングに適した人物モデルをオリジナル生成し、さらにAIで「広告効果の出せるAIモデル」へと育成していく「極予測AI人間(キワミヨソクエーアイニンゲン)」を11月より提供いたします。 新型コロナウイルス感染拡大の影響により、広告・プロモーションに必要な素材の撮影や人物モデルを起用した撮影が短縮・中止されるなど、撮影の時間や場所など多くの制約が続いています。特に人物モデルの撮影は難易度が高く、企業のイメージやターゲットに合ったモデルの選定、スケジュール調整に撮影スタジオの環境整備、撮影に伴う移動

ヤフー株式会社は、2023年10月1日にLINEヤフー株式会社になりました。LINEヤフー株式会社の新しいブログはこちらです。LINEヤフー Tech Blog こんにちは。Yahoo!広告 ディスプレイ広告エンジニアの川崎です。 ユーザーに最適な広告を配信するプラットフォームの開発をしています。 この記事では、広告配信にTensorFlow Servingを導入して生産性改善した事例をご紹介します。 Yahoo!広告 ディスプレイ広告とは？ Yahoo!広告では、Yahoo! JAPANのさまざまなサービスや提携パートナーサイトに広告を掲載できます。Yahoo!広告は、検索広告とディスプレイ広告に大別されます。本記事で扱うディスプレイ広告は、例えば以下の図ようにYahoo! JAPAN トップページなどに掲載される広告です。 広告配信の仕組み 広告配信システムの概略図を以下に示します。

お客様の設定により、お客様情報が「非表示」となっております。お客様情報を表示するにはdアカウントでログインしてください。 お客様情報表示についてへ お客様情報表示についてへ Tweet （お知らせ）伊藤忠商事、ファミリーマート、NTTドコモ、サイバーエージェント、購買データを活用した広告事業に関する新会社設立について ＜2020年9月2日＞ 伊藤忠商事株式会社 株式会社ファミリーマート 株式会社NTTドコモ 株式会社サイバーエージェント 伊藤忠商事株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長COO：鈴木 善久、以下「伊藤忠商事」）、株式会社ファミリーマート（本社：東京都港区、代表取締役社長：澤田 貴司、以下「ファミリーマート」）、株式会社NTTドコモ（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：吉澤 和弘、以下「NTTドコモ」）、株式会社サイバーエージェント（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：藤

この資料は2020年度人工知能学会第34回全国大会のオーガナイズドセッション「広告とAI」にて発表した際の資料です。 広告クリエイティブは主に画像やテキストなどから構成され、デジタル広告において購買対象となる顧客に対し、効果的に製品の情報を届ける重要な役割を担っている。こうしたクリエイティブは主に人手により、大量に作成および運用されている。しかし効果の高いクリエイティブを作るのは非常にコストがかかる。そのため、配信効果の高いクリエイティブの作成や運用のために、機械学習技術を用いた研究開発が世界中で盛んに行われている。特に広告クリエイティブを構成する素材の分析や、広告クリエイティブの配信効果を事前に予測するCTR予測・CVR予測、配信効果の高い広告クリエイティブの自動生成といったタスクが注目されている。本講演では、データマイニング分野で最難関国際会議であるKDD2019において発表した広告ク

昨年アジアに初上陸したマーケティング・コミュニケーションの祭典「Advertising Week」が、今年も東京で「アドバタイジングウィーク・アジア2017」として開催された。5月29日から6月1日の4日間、東京ミッドタウンには、ブランド、メディア、テクノロジーなど幅広いテーマを軸に世界から有数の経営者やCMOクラスのリーダーたちが集結。パートナー企業・団体数は昨年の50から64に増加し、約1万3000人が参加した。 多種多様なセッション群の中でも高い注目を集め、会場を満席にしたのは、広告会社とコンサルティング会社からパネリストを招いた「デジタル領域（データ戦略）における広告会社とコンサル会社の協業と競争」だ。電通、博報堂、アクセンチュア、PwCコンサルティングのデジタルを率いる面々が集結し、デジタルをどう捉えているか、そして互いの動きをどう見ているかを明かした。和やかながら白熱した議論の

広告会社を対象にDSPを提供しているThe Trade Desk。2009年に米国で設立され、現在は米国内9拠点に加え、世界11都市にオフィスを構える。日本市場には2014年に参入し、今年で4年目を迎えた。欧米諸国と比較した際の日本のデジタル広告の課題と、それを踏まえた同社の今後の戦略について、創設者／CEOのJeff Green氏に聞いた。 Jeff Green氏　CEO／創設者 2009年にThe Trade Deskを創設。バイサイドの技術に重点を置くことで、50億ドル規模のRTB業界において、同社を最も急成長を遂げる企業の一つへと成長させた。Facebook Exchangeの開始時には初期パートナーとなり、最近ではAlwaysOnのトップ・グローバル企業250社および、OnMediaの米国トップ100企業の一つに選出された。 —他のDSP事業者にはない、The Trade Des

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「物の写真より人間の写真の方がよい」や「笑顔の女性は他の何よりもよい」など、広告を出稿する際に気をつけるべきと言われるポイントは複数存在します。これらが本当に効果的なものかどうかが気になったというデザイン会社のSketchDeckは、48個もの異なるデザインの広告を出稿することで、特に有名な6つのルールが本当に効果的なものであるかどうかを検証しています。 We Tested 48 Facebook Ads To Bust 6 Marketing Myths http://www.sketchdeck.com/blog/we-tested-48-facebook-ads-to-bust-6-marketing-myths/ 大手SNSのひとつであるFacebookには「Facebook広告(Facebook Ads)」と呼ばれる広告ツールが存在します。世界で14億人以上が使用しているFace

スマホ時代に効果的なテレビCMとは？ テレビCMと検索は、マーケティングに携わられている方からすると、古いテーマかもしれません。テレビCMを検索行動につなげようとする試みは、10年以上前から行われてきました。 今回、電通はテレビCMが検索に与える影響を Google 協力のもと、検索データを用いて定量的に調査しました。出稿量と検索数の単なる相関関係ではなく、放送された作品それぞれの影響を検索データから検証してみました。 本稿ではその概要を紹介しつつ、とりわけ近年重要になりつつあるスマートフォン向け施策を見据えた際に、どのようなテレビCMが効果的なのかを考察していきます。 調査方法 調査対象は、2014年12月から2015年5月までの半年間に放送された5商材23キャンペーンのテレビCMです。対象とした商材は、飲料・自動車・化粧品・旅行代理店・スマートフォンアプリの5つです。 調査で具体的に利

2月23日、「2015年 日本の広告費」が発表されました。広告費のありようをドラスティックに変革したインターネットの普及が始まって20年余り、電通総研の北原利行が「広告費」の現在と未来について解説します。 2年連続の6兆円超え、4年連続のプラス成長となった 2015年（1～12月）における日本の総広告費は前年比100.3％の6兆1710億円で、2012年以来4年連続のプラス成長、2014年に続いての6兆円超えになりました。日本の広告費は、大きくはマスコミ四媒体の広告費とインターネット広告費、そしてプロモーションメディアの広告費に分けられますが、同110.2％という2桁成長を遂げたインターネット広告が全体をけん引するかたちになっています。 運用型広告とは、膨大なデータを処理するプラットフォームにより、広告の最適化を自動的もしくは即時的に支援する広告手法のことです。生活者の行動パターンをきちん

●総広告費は6兆1,710億円、前年比100.3％ ●4年連続でプラス成長 ●インターネット広告費が、二桁成長でけん引 株式会社電通（本社：東京都港区、社長：石井 直）は2月23日、わが国の総広告費と、媒体別・業種別広告費を推定した「2015年（平成27年）日本の広告費」を発表した。 2015年（1～12月）の日本の総広告費は、景気が足踏み状態の中、6兆1,710億円、前年比100.3％となり、4年連続で前年実績を上回った。 2015年の広告費の特徴 １．2015年の総広告費は、ミラノ万博、企業業績の大幅な伸長、所得増への期待があったものの、前年の消費増税前の駆け込み需要や「ソチオリンピック2014」、「2014FIFAワールドカップ ブラジル大会」開催に伴う反動減、海外経済の景気減速や個人消費の伸び悩みなどが影響し、通年で前年比100.3％となった。 ２．媒体別にみると、「新聞広告費」（

宣伝会議 「AdverTimes」編集部は、SMAPの分裂・解散騒動を受け、広告主（スポンサー）と広告会社に対して「広告におけるタレント起用」のアンケート調査を行った。 SMAPに限らず2016年に入り、タレントによる騒動やスキャンダルが相次いだ結果、タレントを広告に起用するリスクについて、約80%が過去に比べて意識するようになったと回答。一方でタレントを広告に起用する意向について「変化がない」と回答した人が「ある」を上回り、タレント起用型の広告に対しては、今も根強い支持があることがわかった。 また今回の騒動を受け、広告タレントとしてのSMAPの価値がどう変化したかを聞いた設問では、広告主と広告会社ともに約60％が「低くなった」と回答。また、広告会社よりも広告主の方が、「SMAPを起用したい」と考えていない傾向が読み取れた。これらの要因について聞いたところ、広告主と広告会社ともに所属するタ

前回の昨年最後のコラムでは、ワールドマーケティングサミットの議論を元に、日本の広告主と広告代理店が置かれている状況は典型的なイノベーションのジレンマの構造になっているのではないかという話をご紹介しました。 2016年最初のコラムでは、そのイノベーションのジレンマにはまらないために、どういう手段をとりうるのかという点を考えてみたいと思います。個人的にここでカギとなってくると考えているのが、いわゆる「効果測定」のやり方です。 昨年12月に私がモデレーターをさせていただいたad:tech tokyoのパネルディスカッションに、そのヒントとなる議論があったので、ここで紹介したいと思います。

News Release corporate 2015年08月19日 事業・サービス 電通、テレビCMとオンライン動画・ディスプレイ広告を統合したテレビ×デジタル広告出稿最適化ツール「クロスメディア・プランナー」を開発 株式会社電通（本社：東京都港区、社長：石井 直、以下「電通」）は、顧客企業からのニーズが高まっているテレビCMとオンラインの動画・ディスプレイ広告の出稿を統合的に最適化するツール「d-holisticsR　Cross Media Planner（クロスメディア・プランナー、以下「Cross Media Planner」）」を開発しました。シングルソース（同一の調査対象者）でメディア接触や購買行動が統合分析できる電通オリジナルのデータベース環境「d-holisticsR※」（ディー・ホリスティクス）を活用しています。 近年、消費者のコンタクトポイントが多様化する中で、キャンペ

可視化YDNスポンサードサーチプレミアム広告 検索連動型広告、ディスプレイ広告などの複数の広告サービスを組み合わせてプロモーションを行う際、各広告サービスのコンバージョンへの影響度や貢献度を正確に計測するのは、なかなか難しいものです。 それぞれの広告の評価をアトリビューションの観点から行う場合、以前よく用いられたラストクリックモデルでは、最終的にクリックされた広告のみにコンバージョンへの貢献度を割り振っていました。そのため「コンバージョンに至る以前に接触された広告の効果はわからない」という課題がありました。そこで昨今は、ラストクリックだけに依存しないアトリビューション分析モデルが採用されるようになっています（図1）。 （図1） しかし、図1の均等配分モデルや初回重視モデルにおいても、あらかじめコンバージョンへの貢献度の配分比率を決めてあるため、広告サービスの種類による影響の違いやビューとク