東北大学、室温超イオン伝導の発現機構を発見
東北大学は、多数の水素が結合した高水素配位錯イオン（クラスター）に生じる擬回転を利用した「室温超イオン伝導の新たな発現機構」を発見した。水素化物を固体電解質に用いた全固体二次電池の開発に弾みをつける。 活性化エネルギーが小さい遷移金属錯イオンに注目 東北大学金属材料研究所の高木成幸准教授と同大学材料科学高等研究所の折茂慎一所長らによる研究グループは2020年4月、多数の水素が結合した高水素配位錯イオン（クラスター）に生じる擬回転を利用した「室温超イオン伝導の新たな発現機構」を発見した。水素化物を固体電解質に用いた全固体二次電池の開発に弾みをつける。 研究グループは、2017年に発見したMoH9などの高水素配位錯イオンに着目し、研究を行ってきた。この中で、「錯イオンが素早く変形を繰り返し、あたかも高速回転しているように見える『擬回転』を示す」ことや、「擬回転に必要なエネルギーは一般的な回転に
空中映像を生むプレートの量産化にメド
アスカネットは2017年9月、空中に映像を結像する独自技術「AI（Aerial Imaging）－空中ディスプレイ」の核部品である「AIプレート」の量産化に向けた製造方法の確立にメドを付けたと発表した。 手作業の貼り合わせ工程を排除し、大幅コストダウンに期待 ようやく量産化のメドが付いた――。 アスカネットは2017年9月28日、空中に映像を結像する独自技術「AI（Aerial Imaging）－空中ディスプレイ」のコア部品である「AIプレート」の量産技術確立にメドを付けたと発表した。現状、AIプレートは、数センチ角の小さなガラス製プレートを手作業で貼り合わせて製造していたが、射出成形により10～20cm角の樹脂製AIプレートを実現する製法を開発したという。 「AI－空中ディスプレイ」は、反射物などがない空間に映像を結像するアスカネット独自の技術。仕組みは、液晶ディスプレイの画面など空中に
究極の大規模汎用量子コンピュータ実現法を発明
1つの量子テレポーテション回路を繰り返し利用 東京大学工学系研究科教授の古澤明氏と同助教の武田俊太郎氏は2017年9月22日、大規模な汎用量子コンピュータを実現する方法として、1つの量子テレポーテーション回路を無制限に繰り返し利用するループ構造の光回路を用いる方式を発明したと発表した。これまで量子コンピュータの大規模化には多くの技術課題があったが、発明した方式は、量子計算の基本単位である量子テレポーテーション回路を1つしか使用しない最小規模の回路構成であり、「究極の大規模量子コンピュータ実現法」（古澤氏）とする。 今回発明した光量子コンピュータ方式。一列に連なった多数の光パルスが1ブロックの量子テレポーテーション回路を何度もループする構造となっている。ループ内で光パルスを周回させておき、1個の量子テレポーテーション回路の機能を切り替えながら繰り返し用いることで計算が実行できる 出典：東京大
炭素繊維の量産加速へ、新たな製造技術を開発
新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）や東京大学ら7つのメーカーおよび研究機関が、炭素繊維の新しい製造技術を開発した。従来の方法に比べて、単位時間当たりの生産量が10倍に向上するという。 新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）は2016年1月14日、炭素繊維の新しい製造技術を開発したと発表した。NEDOの材料開発プロジェクト「革新的新構造材料等研究開発＊）」の一環として、NEDOと東京大学、産業技術総合研究所（産総研）、東レ、帝人、帝人の子会社である東邦テナックス、三菱レイヨンが共同で開発したもの。従来の方法に比べて生産性を10倍向上するだけでなく、製造する際に必要なエネルギーと、発生するCO2排出量が半減するという。 ＊）自動車の重量を半減することを目標に、素材開発および接合技術開発を進めるプロジェクトである。ただし、今回開発した製造技術で生産した炭素繊維は、自動車だけで
対中国の投資額、2カ月連続で減少
外国企業による中国への投資が減少しているようだ。その要因として、中国政府は、ビジネス誘致政策を推進する米国、欧州の経済危機、中国よりも人件費が安い東南アジアへの工場の移行などを挙げている。 中国は、決して焦っているわけではない。しかし、「これまで大いに頼ってきた海外の投資家を失うのではないか」という不安を抱き始めているかもしれない。 中国の商務省が2012年8月に発表した最新のデータによると、2012年前半における米国の対中国直接投資総額は、2011年前半と比べて3.2％減となる16億3000万米ドルだったという。同省が2012年8月16日に発表した最新の月間データも、良好とはいえない結果になっている。 米国をはじめとする世界各国の対中国直接投資は、2012年7月に2カ月間連続で減少した。これにより、2012年1～7月の7カ月間における直接投資による流入額は、2011年の同期間に比べて3.
屋内/屋外問わずシームレスな測位の実現へ、屋内GPSのコンソーシアムが設立
屋内/屋外問わずシームレスな測位の実現へ、屋内GPSのコンソーシアムが設立：センシング技術 IMES測位 屋内の測位システムである「IMES（Indoor MEssaging System）」の普及促進を目的とした業界団体「IMESコンソーシアム」が設立された。 屋外や屋内を問わないシームレスな位置情報取得の実現へ――。屋内の測位システムである「IMES（Indoor MEssaging System）」の普及促進を目的とした業界団体「IMESコンソーシアム」が設立された。 発起人は、2011年6月3日時点で42名。立ち上げ当初は、個人会員のみで構成し、2011年秋をメドに事業化を目指した法人会員を募集する予定である。2011年6月23日に、設立総会および第1回総会を開催する（設立総会の詳細）。 サービス展開の下地が整う 現在、GPS衛星から信号を地上で受信し、位置情報を取得する手法が広く
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