やはり「ソフトバンク・ショック」がやってこようとしている…のか？（大原 浩） @moneygendai
プールの水が抜かれる？ 6月14日の記事「まさかとは思うが『ソフトバンク・ショック』はありえるのか？」で危惧していた内容がいよいよ現実のものになるかもしれない。 この記事の副題に「ITバブル崩壊前夜と似てきた」とあるように、問題はソフトバンクだけにあるのではなく、同じようにベンチャー・バブルの波に乗ってきたIPO業界にも降りかかるから、世界規模の激震になる可能性もある。 ベンチャー・キャピタリストの友人によれば、米国IPOの総額がこの2年で2000億ドルを超え、ITバブルが崩壊した2000年の2年前からの状況とまったく同じ状況である。 市場が過熱して、有望な投資先がなくなったため「チューリップの球根」（1637年がピークであったチューリップ・バブルでは、球根1個の値段が土地５ヘクタール相当まで上昇）にまで多くのベンチャー・キャピタルが手を出したといえよう。 ソフトバンク・グループの主要投資
これから給料が「下がる仕事」「上がる仕事」全210職種を公開（週刊現代） @gendai_biz
※「アフターメンテナンス」は施工後物件の点検、修繕などアフターフォローにかかわる仕事。「騎乗員」は育成・生産牧場などで競走馬の育成、調教など全般にかかわる仕事。「製缶工」は鋼板を使って産業機械の重要部材などを製造する仕事。「牧場作業員」は酪農牧場などで搾乳など牛舎内雑務全般を担う仕事。「アイリスト」はまつげエクステなどまつげ関連施術を行う仕事。「作業療法士」は障害を負った人や心身機能が衰えた人などのリハビリを担う仕事。「言語聴覚士」は言語障害、聴覚障害を負った人などのリハビリを担う仕事 ※「製材工」は製材工場などで木材加工を担う仕事。「生活支援員」は施設などで障害を持った人の日常生活支援などを行う仕事 ※「教習指導員」は自動車教習所でのインストラクター ※「サービス提供責任者」は訪問介護においてコーディネーター業務全般を担う仕事 「週刊現代」2018年5月5日・12日合併号より
ゴーン追放はクーデターか…日産社内で囁かれる「逮捕の深層」（井上 久男） | 現代ビジネス | 講談社（1/4）
日本を、いや世界を震撼させた「ゴーンショック」はなぜ起こったのか。長年自動車業界を取材し続け、ゴーン氏へのインタビューも何度も行ってきたジャーナリストの井上久男氏の深層レポート。 「重大な不正」の中身は？ 日産自動車のカルロス・ゴーン会長が11月19日、金融商品取引法違反の疑いで東京地検特捜部に逮捕された。容疑内容は、虚偽の報酬額を有価証券取引書に記載していたこととされる。2011年3月期から15年3月期までの計5年間の役員報酬額が実際には99億8000万円だったのに、計49億8700万円と記載していたという。内部通報によって日産が社内調査、それを検察に情報を提供し、事件になった。 このニュースを聞いて、多くの人は「脱税目的か」と思ったに違いない。しかし、それは読み筋が違うのではないか。ゴーン氏はサラリーマン経営者であり、報酬は源泉徴収されており、日産から得られる報酬では脱税できない。また
日本政府に見捨てられた「公安スパイ」の悲惨すぎる肉声（桜坂 拳太朗,週刊現代） @gendai_biz
謝礼は月15万円 M氏は北朝鮮から脱北した日本人だ。M氏の母は在日朝鮮人の夫とともに、帰還事業で北に渡った、いわゆる日本人妻だ。北朝鮮に渡ったとき、M氏はまだ子供だった。 「Mの父親は金日成像の建設工事中に労災死した。その功績で、Mは朝鮮人民軍総政治局傘下の幹部候補に抜擢された」（公安調査庁関係者） だが、やがてM氏は家族で脱北し、日本に戻った。苦労して息子も育て上げ、M氏は脱北者の妻と神奈川県内のマンションで暮らしていた。ようやく掴んだ幸せだった。 だが、北朝鮮との縁は切れなかった。朝鮮語が堪能なため、中朝国境地帯に頻繁に行き、北朝鮮事情を集めては、日本の報道関係者に情報提供するようになった。 そんなM氏に接近したのが、法務省傘下の情報機関である公安調査庁だ。日本を代表するインテリジェンス機関の座を虎視眈々と狙う。 霞が関内部の権力構造では末席に置かれるが、自らをCIAのカウンターパート
日本で生まれ育った若者が「北朝鮮工作員」にされるまで（竹内 明） @gendai_biz
核やミサイル開発で連日ニュースを騒がせ、ついに戦争になるのかという不安も高まる北朝鮮。しかし、北朝鮮の脅威はすでに、あなたの隣に迫っているかもしれない……。日本にも数多く潜伏しているとされる北朝鮮の工作員たち。彼らはいったい何者で、どんな生活を送っているのか。元工作員たちへのインタビューを重ねてきた報道記者・作家で『スリーパー 浸透工作員』の著者でもある竹内明氏が、自らの目で見、直接話を聞いた元工作員たちの証言から、日本にも潜んでいる北朝鮮工作員の実像に迫ります。 （前回までの内容は、こちらから） 「我々の脅威は飛んでくるミサイルや、これから潜入してくる工作員じゃない。もうすでに、日本には工作員が入り込んで生活している。 さらには、日本で生まれ育った若者が工作活動に巻き込まれることもある。真面目な若者が、エリート意識をくすぐられて工作員になってしまうこともあるんだ……」 北朝鮮工作員を追っ
ミサイルより恐ろしい…北朝鮮「浸透工作員」とは何者なのか（竹内 明） | 現代ビジネス | 講談社（1/4）
核やミサイル開発で、毎日のようにニュースを騒がせている、北朝鮮。しかし、その脅威はまだ、どこか遠くにあるものだと感じていないだろうか。だが、すでに北朝鮮の脅威は、あなたの隣に迫っているかもしれない……。日本にも数多く潜伏しているとされる北朝鮮の工作員たち。彼らはいったい何者で、どんな生活を送っているのか。元工作員たちへのインタビューを重ねてきた報道記者で、『スリーパー 浸透工作員』著者の竹内明氏が、自らの目で見、直接話を聞いた、彼らの実像を語ります。 北朝鮮の脅威が、あらぬ方向で議論されている。ある閣僚が講演で、「難民射殺発言」をしたのには驚いた。北朝鮮有事が発生した場合、日本に逃げてくる難民の中に「武装難民」がいたらどうするのか、と指摘した上で、「射殺」という物騒な言葉を使ったのだ。 しかし、その言葉の強さとは裏腹に、この発言は日本の平和ボケと防諜意識の欠如を露呈している。もっと身近な脅
格差・貧困に背を向けた結果、日本は「階級社会」に突入していた（橋本 健二） | 現代ビジネス | 講談社（1/2）
「格差」は隠蔽されたか 格差拡大が話題になり始めたころ、政府、財界、そして一部のマスコミは、躍起になって格差拡大の事実を否定しようとした。 最初の段階では、都合のいい統計データを示しながら、「格差は拡大していない」と言い張った。いくつもの指標が格差拡大を示していることを否定できなくなると、「格差拡大は見せかけだ」と言いだした。 OECDが、日本の貧困率は先進国のなかで米国に次いで高いと発表すると、「この貧困率の計算方法は日本にはあてはまらない」などと言い張った。さらに統計的な証拠が集まって、格差が実質的にも拡大していることが否定できなくなると、「格差があるのは当然だ」と開き直った。 こうして政府が、格差拡大と貧困の増大という事実から目を背け、開き直り、対策を怠っているうちに、日本社会は取り返しがつかないほどに変質してしまった。その結果が、前回の記事（平均年収186万円…日本に現れた新たな「
トランプ支持者は皆「日本がどうなろうと北朝鮮を叩くべき」と考える（海野 素央） @gendai_biz
「日本人には申し訳ないが…」 筆者は9月中旬、米国中西部ミネソタ州セントポールでトランプ支持者に、さらに南部バージニア州アナンデールで米下院外交委員会所属のジェリー・コノリー議員（民主党・バージニア州第11選挙区）に対して、北朝鮮問題を中心とする現地ヒアリング調査を実施しました。 同調査では冒頭、すべての対象者にNHK、FNN及びNPR（米公共ラジオ）・PBS（米公共テレビ）・マリスト大学世論調査研究所が行った北朝鮮問題に関する日米双方の世論調査結果を説明し、質問に回答してもらいました。本稿では、彼らの「生の声」を紹介するとともに、ドナルド・トランプ米大統領が北朝鮮に対して今後どのように出るのかを探ってみます。 まず紹介したいのは、トランプ大統領を熱烈に支持している白人女性のA氏（59）です。彼女はFOXニュースに出演する保守系コメンテーターの広報担当を務めています。 A氏は「私にとって北
日本郵便元副会長が実名告発「巨額損失は東芝から来たあの人が悪い」（週刊現代） @gendai_biz
今世紀最大の上場劇、NTT株の再来――華々しい惹句につられて、郵政株に手を出した人はいま後悔しているだろう。まさかの巨額損失に追い込まれた巨象の実情を、元最高幹部がすべて明かす。 私は最初から反対だった 「私が現役だった頃は、郵便局では1円でも懐に入れたら懲戒免職になっていました。サラ金に手を出した職員がいれば、それも解雇した。 郵政公社時代からの職員には、国民の大事なおカネを預かっていることへの強烈な自負がありました。だから、おカネに関する不祥事には非常に厳しく対応してきたのです。 それが、どうしたものでしょうか。いまの日本郵政は4000億円もの損失を計上したにもかかわらず、長門正貢社長をはじめ経営陣は誰一人として、まともに責任を取ろうとしていません。巨額損失の元凶である西室泰三・元社長にいたっては、一切お咎めなしです。 彼らが失った4000億円は、もとはと言えば国民からお預かりした大事
恐怖！地方の人気アナが窃盗犯にデッチ上げられるまでの一部始終（週刊現代） @gendai_biz
ある日突然、まったく身に覚えがないのに、警察に逮捕される。検察も裁判所も助けてくれない。ここに記す冤罪被害の告白は衝撃的だ。そして、これは明日、あなたの身に起きても不思議ではない。 ある日突然、自宅で逮捕 私の時計は'12年10月11日の朝で止まったままになっています。 2人の刑事が突然、我が家に来たので、何かの協力依頼かと思った私は2人を家に招き入れ、名刺交換をしました。少しの会話をした後、刑事はとんでもないことを言い始めました。 それは私が近所の銀行で、客が置き忘れた現金入りの封筒を手に取り、少し歩いた所で封筒内の現金だけを抜き取って、左の胸のポケットにねじ込み、封筒を元の位置に戻したというものでした。 何の事かわからない私は、「そんな馬鹿な」としか言えなかった。刑事は「盗った証拠が防犯ビデオに映っているんだ!!」と怒鳴り、私が証拠を見せて欲しいと強く要望すると、「見せる訳にはいかない
1000兆円の国債って実はウソ!? スティグリッツ教授の重大提言（ドクターZ） @moneygendai
政府と中央銀行を統合 ノーベル経済学賞受賞者でコロンビア大学教授のスティグリッツ氏が来日し、経済財政諮問会議で、財政政策による構造改革を進めるべきだと提言した。 そのなかでスティグリッツ氏は、政府や日銀が保有する国債を「無効化」することで、政府の債務は「瞬時に減少」し、「不安はいくらか和らぐ」と発言した。 実は彼のこの主張は、日本の財政の真実を明らかにするものだが、具体的になにを意味するのか。 スティグリッツ氏のこの提言には様々な前提がある。まず、「統合政府」とよばれる考え方を押さえておきたい。これは財政や金融問題について、政府と中央銀行を一体のものとして考えることを指す。 たとえば日本の場合、中央銀行である日本銀行は実質的に政府の「子会社」といえる。だから、民間企業でグループ会社の資産も連結決算で考えるのと同じように、政府と日銀の資産は連結してみることができるということだ。 ちなみにこれ
「北方領土にカジノを」安倍首相はプーチン大統領にこう囁いた（週刊現代） @gendai_biz
まさに「同床異夢会談」だった。北方4島の元島民の往来や、共同経済活動でお茶を濁したものの、肝心の領土返還は「ゼロ回答」。そして水面下では、「北方領土カジノ計画」がひたひたと進行中―。 2時間40分の大遅刻の意味 「安倍晋三首相は、北方領土の共同経済活動という名のもとで、カジノ建設を狙っています。それをトップ同士で詰めることが、プーチン大統領をわざわざ故郷・山口まで招待した大きな目的の一つだったと思われます」 衝撃的な証言をするのは、日本のロシア分析の第一人者である中村逸郎・筑波大学教授だ。 '14年2月に安倍首相がソチ・オリンピックの開会式に出席した時に約束したプーチン大統領の訪日が、2年10ヵ月を経て、ついに実現した。 12月15日にプーチン大統領を迎え入れたのは、安倍首相のお膝元、山口県長門市にある天皇皇后も泊まった老舗温泉旅館「大谷山荘」だった。 当日は、日本中の目が、この山口県が誇
人工知能時代に生き残るのは、意外にも「こんな人たち」だった（鈴木 貴博） @moneygendai
ゲームの分野では既に人間を超えたと言われるAIですが、AIとロボットの進化によって、今からそれほど遠くない未来に「技術的失業」と呼ばれる大規模な人類規模の失業が起きることが危惧されています。 外資系コンサルティングファームを振り出しに長年にわたり企業のコンサルを行っている「百年コンサルティング」代表の鈴木貴博氏は、ここ数年、大手人材会社のコンサルティングを通じて、技術的失業に関心を持ち、研究を続けています。そこから導き出される雇用の未来と、会社組織がどうなるか、鈴木氏の導き出した「ある結論」とは…？ 「特別な人だけ生き残る」は間違い 今から10年ないしは15年後に、人工知能による大失業がやってくると言われています。一説によれば日本人の仕事の半分は人工知能やロボットにとって代わられることになるそうです。その時代には単純計算すれば日本人の半分は失業者ということになる、とも言われます。 「これか
誰が音楽をタダにした？ CDが売れない時代を作った張本人を発見（スティーヴン・ウィット） @gendai_biz
田舎の工場で発売前のCDを盗んでいた労働者、mp3を発明したオタク技術者、業界を牛耳る大手レコード会社のCEO……。 CDが売れない時代を作った張本人たちの強欲と悪知恵、才能と友情を描いた話題作『誰が音楽をタダにした？ 巨大産業をぶっ潰した男たち』（早川書房）より、イントロダクションを特別公開！ この音楽はどこから来たんだ？ 僕は海賊版の世代だ。 1997年に大学に入った時、mp3なんて聞いたこともなかった。 初めての学期末に、2ギガバイトのハードドライブに海賊版の曲を何百と詰め込んだ。卒業する頃には、20ギガバイトのドライブ6台がぜんぶ満杯になった。 2005年にニューヨークに引っ越した頃には、1500ギガバイトの音楽を集めていた。アルバムにするとおよそ1万5000枚だ。再生待ちに1時間はかかったし、アーティストのアルファベット順に曲を並べ替えたら、ABBAからZZトップまで聞き終わるの
『シン・ゴジラ』に覚えた“違和感”の正体〜繰り返し発露する日本人の「儚い願望」（辻田 真佐憲） @gendai_biz
政治家と官僚の「覚醒」にリアリティはない こうした政治家と官僚の「覚醒」ストーリーは、現実の日本の不能ぶりをむしろ露わにしている。 実際のところ、日本の政治家や官僚は（東日本大震災のような）非常事態にあってもみながみな都合よく「覚醒」するわけではない。不必要な決断などで、かえって混乱をまねくこともしばしばだ。また対米従属は相変わらずで、科学技術はどんどん世界に追い抜かされつつある。 その一方「現場」は、ブラック企業、非正規雇用、様々なハラスメントなどで疲弊している。ひとびとは格差やイデオロギーで分断され、とても一致団結できるような状態ではない。グローバル化が進んだ現代では、ゴジラのごときものが襲ってきても、富裕層などはさっさと海外に逃げてしまうだろう。 このなかでも、政治家や官僚の問題は宿痾のように根深い。というのも、直近では最大の国難ともいうべきアジア太平洋戦争（1931〜1945年）に
日本人が「移動」しなくなっているのはナゼ？ 地方で不気味な「格差」が拡大中（貞包 英之） @gendai_biz
日本人が「移動」しなくなっているのはナゼ？ 地方で不気味な「格差」が拡大中 大都市と地方の、幸福と不幸 文／貞包英之（山形大学准教授） 地方から出ることをためらう人びと 現在の「地方創生」の声の賑やかさには、これまでにない特徴がある。 地方都市の「消滅」に対する危機感があおられ、巨額の税金がそれを回避するという名目で地方に投入されている。しかしその一方で、地方を居心地のよい場所とみなす声も少なくない。 ベストセラーになった藻谷浩介らの『里山資本主義』から、ネットで話題のイケダハヤト氏のブログまで、地方はしばしば快適で、金がかからず、ひょっとすれば人情のある場所としてもてはやされているのである。 たしかに地方を理想化する声だけなら、かつてもみられた。魂の故郷として地方を称えることは、たとえば戦前の農本主義や、1970年代の第三次全国総合開発計画（三全総）でみられたことである。地方を純朴な場と
「日本の借金1000兆円」はやっぱりウソでした～それどころか…（髙橋 洋一） | マネー現代 | 講談社（1/6）
鳥越俊太郎氏もダマされていた 先週26日（土曜日）、大阪朝日放送の番組「正義のミカタ」に出た。大阪のニュース情報番組だが、東京とは違って、自由な面白さがある。そこで、「日本経済の諸悪の根源はZ」というコーナーをやった。Zとは財務省である。 その中で筆者が強調したのは「借金1000兆円のウソ」である。借金が1000兆円もあるので、増税しないと財政破綻になるという、ほとんどのマスコミが信じている財務省の言い分が正しくないと指摘したのだ。 借金1000兆円、国民一人当たりに直すと800万円になる。みなさん、こんな借金を自分の子や孫に背負わせていいのか。借金を返すためには増税が必要だ。……こんなセリフは誰でも聞いたことがあるだろう。財務省が1980年代の頃から、繰り返してきたものだ。 テレビ番組は時間も少ないので、簡単に話した。「借金1000兆円というが、政府内にある資産を考慮すれば500兆円。政
170万人調査で判明、誕生月で「なりやすい病気」が分かる（週刊現代） @gendai_biz
生まれ月によって、なりやすい病気や、なりにくい病気がある。それだけ聞くと眉唾物だが、統計的に判明した科学的な事実だ。それでは、春夏秋冬、どの月に生まれた人が好ましい結果になったのか。 「早生まれ」と「肺がん」 1月生まれの人は高血圧になりやすく、2月生まれは肺がんになりやすい——。そう聞くと、「何かの占いかな?」と思われるかもしれない。しかし、これはれっきとした科学的調査の結果なのだ。 「誕生月が生涯の病気のリスクに影響を与える」と題された、米コロンビア大学の研究チームによる論文が、今年6月、アメリカ医療情報学会の機関誌で発表された。 論文では、その人の誕生月によって、どんな病気になりやすいのか、なりにくいのかが、詳細に記されている。論文の筆頭執筆者である、コロンビア大学医療センターのメアリー・レジーナ・ボーランド博士は語る。 「この論文は、1985年から2013年の間に、ニューヨークのプ
マンション神話を崩壊させる「2020年問題」は、本当だった（週刊現代） @gendai_biz
駅近だから大丈夫、湾岸エリアはまだ上がる---そんなマンション神話はもう崩れる。立地の良し悪しなど無関係。マンション価値を根底からむしばみ、大暴落させる「新しい病」が猛威をふるい出した。 審議会が暴露した「真の2020年問題」 東京・新宿区で民間初の分譲マンション「四谷コーポラス」が売り出されたのは1956年のこと。それから約60年の時を経て、日本は全国に約600万戸を抱えるマンション大国となった。 中でも、全国のマンションの4分の1以上が集中、日本一のマンションストック数(168万戸)を誇るのが東京である。 東京都都市整備局(都市整)は、そんな都内マンションの行政をつかさどる大本営。普段はあまり注目されないこの組織が、いま不動産業界で話題の的となっている。 「都市整がパンドラの箱を開けた」 「都内のマンションの9割は23区内に建つが、都市整がそれら優良物件の大暴落を招く『戦犯』になる」
死人続出! 中国バブル、ついに大崩壊（週刊現代） @gendai_biz
この1ヵ月で、2億人が1000万円の財産を失った。株価の大暴落が引き金となって、リーマン・ショック、ユーロ危機に続く金融危機がやって来るのか。 全国各地で続発する飛び降り自殺 「中国株は、中国共産党が胴元になっている賭博です。共産党は配下に収めている政府機関と官製メディアを使って煽り、2億人以上の国民を株式市場に駆り立てておきながら、あげくその資産を収奪したに等しい。いまや中国全土が大混乱に陥っていて、夥しい借金を抱えて自殺する人も相次いでいます」 こう証言するのは、元中国有力紙の編集委員で著名コラムニストの頂利氏だ。 自殺第一号は先月10日、湖南省で起こった。省都・長沙市のタワーマンション22階から、32歳の侯氏が飛び降り自殺したのだ。 その日の午後3時過ぎ、証券市場が終了した後、侯氏は「金儲けをしたい屍」と題した「遺書」をネットにアップした。 〈この世に別れを告げるにあたって、私はただ
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