人気YouTube番組でまさかのトラブル ジャガー横田夫が出演者一喝、途中退席...「医師としてやめてほしい」
2023年10月16日にYouTubeで公開されたリアリティ番組「令和の虎」（Tiger Funding）で、志願者との面接中、ジャガー横田さんの夫で医師の木下博勝さんが途中退席をする騒動があった。 「糖質だけ制限するって言うのは、エビデンスは僕はないと思うんですけど」 令和の虎は「出資を受けて、事業を本格展開したい」志願者らを対象として、経営者が審査して出資の可否を判断する、YouTubeで配信されているリアリティ番組だ。 木下さんが途中退席する事態となったのは、「『医者としてここには居られない』虎が退室する理由とは。美味しいローカーボで心身共に健康な世界を実現したい」と題した動画でのひと幕だ。 480人目として出演したインフルエンサーの女性は「ローカーボ、いわゆる糖質制限の食の普及をしております」と自己紹介した。 女性は「『おいしいローカーボ』という新しい食生活を広めることで、心身とも
東京女子医大「全員PCRで授業再開」に学生反発 「検査の必要あるか」「感染不安」...嘆願書も
東京女子医科大学（東京都新宿区）が2020年6月から、対面授業の再開に向けて準備を進めていることが5月15日、分かった。事前に全学生約1000人にPCR検査を受けさせ、陰性者のみ登校させる。 学生や保護者の間では「なぜ焦って6月から開始するのか」「感染リスクが高い東京に向かうことが大変不安です」などと反発が広がり、嘆願書が出される事態になっている。 教室に最大40人集合 女子医大は5月11日付で、学生と保護者に「6月登校にむけての準備のご案内」と題した通達を出した。これによれば、新型コロナウイルスの影響によりオンライン授業を導入したものの、感染状況に「回復の兆し」がみえたため、6月に対面授業を再開する準備を進めているという。 そのため、院生を含む医学部、看護学部の全ての学生にPCR検査を実施すると知らせた。 学生約1000人を5月16、17日の2日間に分けて登校させ、大学敷地内の医療施設で
絶滅危惧種の住むビオトープに「バス放流」か 1か月で3回目撃、生態系に心配の声
夕方17時ごろ池に向かうと、魚の「バス」の死体2匹がぷかぷか浮かんでいた。引き上げてみると、口元にはルアーに付くイカリ型の跡があった......。2019年8月に突入してから3回目の出来事だという。 絶滅危惧種が住む「下池ビオトープ」（岐阜県・養老町）から、生態系の保全活動をする人々が声をあげている。 バス釣りスポット近くの「ビオトープ」に死体 写真は2019年8月24日に投稿者が、岐阜県養老町にある「下池ビオトープ」で撮影したものだ。近くにはバス釣りスポットとして有名な「五三川」が流れる。すでに死んでいたという今回のバスは、北アメリカ原産の淡水魚で、もともと日本にいない外来種だ。05年に「特定外来生物法」が施行されて以来、許可なく運搬や販売、飼育することに加え、放流も罰則対象（個人の場合、3年以下の懲役もしくは300万円以下の罰金）となっている。 ツイッター上で、2人の男性がバス釣りをす
「池の水ぜんぶ抜く」ロケで在来魚が「大量死」 「専門家がいない」現場を参加者告発
イベントの目的は外来種の駆除 「池の水ぜんぶ抜く～」は、番組が住民などの要請を受けて各地にある池の水をポンプで抜き、水質の改善や外来種駆除などを図る番組。不定期放送の特番としてスタートしたが、18年4月からは月1回のレギュラー放送が決まっている。 3月11日放送の「第7弾」では、約25種類のトンボが生息する岐阜県最大のビオトープ「笠松トンボ天国」を訪問。お笑いコンビ「ココリコ」の田中直樹さんが、ヤゴ（トンボの幼虫）を食べる外来種を駆除するため、1000人を超える一般参加者とともに池の水を抜く様子を取り上げた。 放送では、今回の作業でライギョやブルーギル、アメリカザリガニなどの外来種を大量に駆除したと紹介。あわせて、ヤゴや多数の在来魚などを「保護した」とも伝えていた。また、番組に協力している環境保全団体の担当者は、作業の終了後に、 「かなり外来種が獲れたので、これから環境が上向きになって来る
パチンコ依存症は無視するのか カジノ法案「反対派」に厳しい指摘
カジノ合法化を見据えた「統合型リゾート（IR）整備推進法案」（カジノ法案）の成立が目前となる中、国内のギャンブル依存患者の大半を占めるという「パチンコ依存症」の問題に注目が集まっている。 法案に反対する野党やマスメディアからは、カジノ解禁による依存患者数の増加を懸念する声が相次いでいる。だが、ギャンブル依存症の問題に詳しい専門家は、「今は存在しないカジノに反対して、パチンコの問題に目を向けないのはおかしい」と指摘する。 「まだ存在しないカジノよりも、パチンコ問題に今すぐ着手を」 カジノ法案は2016年12月6日の衆院本会議で、自民党や日本維新の会などの賛成多数で可決。現在は参院で審議中だが、14日まで開かれる今国会中で自民党などが成立を目指している。そんなカジノ法案の反対意見として目立つのが、 「ギャンブル依存症患者が増加するのでは」 という懸念だ。 確かに、厚生労働省の調査結果によれば、
三菱重工の「四重苦」「六重苦」 「大型客船」以外にも垂れ込める暗雲
明治以来、長く日本のものづくりを支えてきた三菱重工業が苦境に陥っている。と言っても、「年間の経常損益が赤字に転落」というほど経営が悪化しているわけではないが、造船や航空機といった有力事業に暗雲が垂れ込めており、「四重苦」「六重苦」などの指摘も聞かれる。常に国家と寄り添い、「役人以上に役人的」とも言われる老舗企業で何が起きているのか。 「大型客船をつくることはコスト的に全く成り立たない。当分無理だと思う」。2016年10月18日、東京都内で記者会見した三菱重工の宮永俊一社長はこう述べ、10万トン超の大型客船事業からの事実上の撤退を発表した。造船事業は三菱重工にとって、「創業者」の岩崎弥太郎が長崎で明治時代から携わった「祖業」と言える分野だけに、社長の表情にも苦渋の色がにじんだ。 評価委「本社のリスク管理の不十分さ」など指摘 問題の大型客船は2011年にドイツのアイーダ・クルーズ社から受注した
上杉隆「自らの言動に責任取れない人がキャスターなど続けられない」 みの降板をズバッと斬る
ジャーナリストの上杉隆が10月27日（2013年）のブログで、「みのもんたの朝ズバッ！」「みのもんたのサタデーずばッと」（TBS系）を降板するみのもんたの会見について語っている。 日本テレビ系の番組で「みのさんはジャーナリストに憧れていたという。キャスターやアンカーマンとして今後（子育てなどの問題には）発言しにくくなるから決断したのだろう」とコメントされていたのに対し、「逆だと思うんですけど…」と疑問を投げかける。 「そもそもの問題は、みのさんがこれまで自身の番組の中で再三、『親の顔が見たいよ、まったく』『責任取るべきでしょう、あんな子育てしてきたんだから』というような発言を繰り返して来たことにあるんですけどね…自らの言動に責任の取れない人物が当然にキャスターなど続けられるはずもない。ということで、みのさんの降板問題は、未来にその因があるのではなく、現実にこれまで発信して来たことにあるので
維新が新構想、「兵庫の東部」も大阪都に 神戸市民は猛反発「一緒になるなんて嫌！」
「大阪だけでなく周辺10市くらいを合併し、尼崎や西宮を越えて神戸まで特別区にしたい」――日本維新の会政調会長の浅田均大阪府議会議長が、こんな独自の考えを述べたという。 実現すれば「東京に対決する強烈な自治体ができあがる」と鼻息が荒いが、巻き込まれる側の神戸市民らは「馬鹿は大阪だけでやれ」などと怒り心頭だ。 大阪市だけだと東京23区に比べてかなり小さい 浅田均議長は最近、兵庫県・伊丹市長選の立候補予定者の集会で、阪神間を含めた都構想を明かしたという。 それは、現在進行中の大阪市を解体、大阪府と統合して大阪都とする府市再編計画が実現した後の展望だ。2013年4月4日、J-CASTニュースの取材に対して浅田氏は「大阪市内だけだと特別区人口は267万、東京23区（約800万）に比べてかなり小さいわけです。そこで再編が終わったら、周辺10市を合併、特別区として『グレーター大阪』とすることは前からいっ
地球に隕石接近、我々はどうすればいいか NASA長官の答えは「祈ってください」
「ロシアに落ちたものと同じ大きさの隕石が地球に接近してきた場合、米国政府としてはどのような対策を取ればよいのか？」 「ええ、たとえば3週間の猶予があったとして……そうですね、『祈ってください』」 2013年3月19日に米下院でかわされた上のやりとり、「祈ってください」と答えたのは、NASAを率いるチャールズ・ボールデン長官だ。 隕石といえば2013年2月15日、ロシア・チェリャビンスク州で約1500人が負傷するできごとがあったばかり。宇宙のエキスパートであるNASAも、隕石の前にはお手上げだというのか。 「小さい」隕石が落ちれば街は軽く消し飛ぶ 隕石による影響の一例、米アリゾナ州の「バリンジャー・クレーター」。5万年前、20～30メートルの隕石が衝突し生まれたと見られる。クレーターの直径は1.2キロ ロシアでの隕石落下を受けて開かれた下院科学委員会の公聴会には、ボールデン長官を始め宇宙
宗教上の都合で休日出勤できない 同僚たちは反発「ズルい」「出れないなら辞めろ」
グローバル化により国内だけではやっていけなくなった会社が、続々と海外市場に進出している。日本人だけで進めることは必ずしも効率的・効果的ではないので、外国人と一緒に仕事をする人が増えそうそうだ。 そうなると問題になるのが、外国人と日本人との生活習慣の違い。多様な背景を持つ人材を許容する懐の深さが、各職場に求められるのではないか。ある会社では日本人の新人社員が「宗教」を理由に土曜出勤を拒み、社内で問題になっているという。 部長も問題視「他のメンバーのやる気に関わる」 ――広告代理店の人事です。先日、営業部長が相談にやってきました。当社は基本的に週休2日制ですが、大手クライアントの案件が入ったため、最近は土曜出勤する営業部員が多くなっているようです。 平均すると月2回ほどの人が多いですが、週によってプレゼンの準備で部員全員が出ることもあります。しかし新人のＡ君だけは、一度も土曜出勤していません。
武雄市長「生活保護もTポイントで」 でも現状は「生活必需品」買える店なし
佐賀県・武雄市の樋渡啓祐市長が、生活保護をTポイントで支給するという構想を明かし、ネットで話題になっている。 パチンコなどに使われないよう、使途を限定する意図があるようだ。ただ、現状では武雄市内の加盟店では生活必需品を揃えられないとの指摘も出た。 「ほんとに問題があったら僕、市長辞めますよ」 「生活保護でね、新仕分けでも問題になってるじゃないですか。現金を払うと、どこで使われてるか分かんないじゃないですか。たとえばパチンコやったり」――。2012年11月18日、武雄市で開かれた「日本フェイスブック学会」で樋渡啓祐（ひわたしけいすけ）・武雄市長はこう切り出した。そして、地域通貨としてTポイントを採用し、生活保護をこれで支給するという構想を明かした。受給者は加盟店で生活必需品を買えばいいという。 Tポイントは、カルチュア・コンビニエンス・クラブ（CCC）グループが運営するサービスで、国内最大の
「片山批判」で意見広告の動き ネットで募金、賛同者いる？
お笑いコンビ「次長課長」の河本準一さんの母親による生活保護受給騒動で、河本さんの実名を挙げて批判した自民党の片山さつき参院議員に対して、「わざわざ名指しする必要があったのか」という批判の声も出ている。 インターネット上では、片山議員が河本さんを「個人攻撃」したという「行為」に抗議の意思を示すため、「新聞に意見広告を出そう」との動きも起きている。 全国紙の一面広告、目標額は5000万円 「制度を改正するために個人を攻撃する必要はありません！」 このような趣意を記したブログが2012年5月29日付で立ちあがった。大手紙にこの趣旨で意見広告を出すために寄付を募っており、呼びかけ人は「シビルアクションジャパン」となっている。 仕掛け人は「noiehoie」を名乗る人物だ。発案のきっかけは、片山議員がブログで、河本さんの実名を出して母親の生活保護「不正受給疑惑」を論じたことだという。片山議員本人の「
NHK「平清盛」、初回視聴率が歴代ワースト3 「惨敗」は昨夏から決まっていた！
NHK大河ドラマ「平清盛」の初回視聴率が、大河ドラマ歴代ワースト3の17.3％だったことがビデオリサーチの調べで分かった。前作の、評判が芳しくなかった「江」の初回よりも4.4％下回った。 ネットでこの原因について検証が行われていて、「低視聴率は始めから分かっていた」という意見が多く出ている。 「王家」連呼はNHKがやってはならないこと 初回(2012年1月8日放送)が放送されると、ネット上には「やっぱり『王家』が連呼されている！」などと騒ぎになった。 実は11年8月にNHKホームページに掲載されたドラマ「平清盛」の紹介が間違っている、などと騒ぎになり、NHKに抗議が殺到した。 ドラマに登場する鳥羽天皇、上皇、後白河天皇などの「天皇家」を「王家」と表示し、「この国最強の王になった」などと解説していたからだ。皇室は王家ではないし、皇帝は王よりも位が上。日本の天皇を「王」と呼ぶ韓国などの国も存在
「労働組合を作りますよ！」と社員に脅かされました
1980年以前には3割台を維持していた労働組合の組織率（推定値）も、最近では1割台にまで落ち込んでいる。その一方で、「会社の横暴」にブレーキをかけるために、あらためて労働者が力を合わせた方がよいという意見も一部で上がっているようだ。 ある会社では、大規模リストラを懸念する社員が中心となり、労働組合を結成しようとする動きがあると聞いて、人事部長が青ざめているという。 >>ヨソでは言えない社内トラブル・記事一覧 「リストラよりトップの退陣が先だ」 ――中堅システム開発会社の人事担当です。リーマンショック以降、大手クライアントからの発注が回復せず、会社の業績はジリ貧状態が続いています。 人事としてはこれまで、昇給の凍結や賞与の抑制、福利厚生のカットなどの経費削減策を断行してきました。この春からは節電も兼ねて、残業も厳しく制限しています。 経営陣からはさらなるリストラに向けて、ベテラン社員を中心と
中井公安委員長の「路チュー」 地元では「やっぱり」の声
女性スキャンダルが発覚した中井洽（ひろし）国家公安委員長(67)は、公安トップにあるまじきルーズな生活ぶりだった。SPなしで飲み歩いていたのでは、という疑惑も出ている。議員宿舎のカードキーを女性に渡していたとされ、「ハニートラップだったらどうするのか」といった疑問が噴出している。 頭がやや薄くぽっちゃりした体型の中井洽国家公安委員長が、恍惚の表情で目をつむっている。週刊新潮の2010年3月25日発売号によると、これは合成写真ではない。その手前では、30代前半の銀座ホステスというほっそりした女性が背を伸ばしていた。 「ハニートラップだったら大変」と批判 新潮によると、これは東京・赤坂で14日に撮った路上キスシーンだという。中井氏は、12年前に妻と死別して独身のため、いけないとはいえない。問題なのは、日本の治安を守るトップにもかかわらず、SPを付けていなかったのではという指摘だ。さらに、同誌に
小学館、「小学五年生」「小学六年生」を休刊
小学館は、2009年10月26日、学習雑誌「小学五年生」と「小学六年生」を09年度末の号を最後に休刊すると発表した。「小学一年生」など他の学年別学習雑誌の刊行は継続し、来年春には高学年向けの新学習漫画誌を創刊する予定という。 「小学五年生」は10年2月3日発売の3月号、「小学六年生」は09年12月28日発売の2･3月合併号が最終号。両誌は、1922年の同社創設時に創刊され、ピーク時の1973年4月号では「小学五年生」が63万5000部、「小学六年生」も46万部を記録したが、近年は5～6万部に低迷していた。
岩手・宮城内陸地震を予測？ 「大気イオン濃度」とは何か
岩手県内陸南部を震源とするマグニチュード7.2の大地震が日本列島を襲った。実は、地震に先立つこと約1か月。「大気イオン濃度」の異常な上昇を受けて、「大地震に要注意」と警告していた人物がいた。 「大地震だと30日前にイオン濃度の大きな上昇が見られる」 NPO法人「大気イオン地震予測研究会（e-PISCO）」は2008年6月14日、5月中旬に「大気イオン濃度」が東日本で異常値を記録したことについて、同日朝に発生した岩手・宮城内陸地震との関連を調査していると発表した。 同研究会は、「イオン濃度」の急上昇が地震の前兆である可能性が高いとして、イオン濃度を測定して地震の予測を研究している団体。 神奈川・厚木地点での測定値が5月13～14日にかけて急上昇していた。大阪市立大学名誉教授で同会理事長である弘原海清氏は、5月中旬時点でのJ-CASTニュースの取材に対し、大きい地震だと30日前、小さな地震でも
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