「中国で食べることが出来ない中華料理」
まいかわ（元佛山市順徳在住） @dancingriver 中国で食べることができない中華料理 １．天津麺、飯（中国人はドラゴンボールの登場人物としてのみ認知） ２．タンメン ３．日本人が思う青椒肉絲 ４．中華丼 ５．あんかけ焼きぞば（蘇州にいけばある）、広東麺 ６．酢豚（似た物はある） ７．エビチリ（ケチャップ味はない） ８．八宝菜 2018-08-31 11:29:21 まいかわ（元佛山市順徳在住） @dancingriver 続き ９．棒々鶏（どこかにあるのかもしれないけど見たことない） １０．千切りのクラゲの前菜（出す店もあるかが少ない） １１．油琳鶏（広東料理だけど、唐揚げにはしない） １２．杏仁豆腐（あるけど決して定番デザートではない） 2018-08-31 11:37:47
シンガポールは日本よりも少子高齢化が問題なのに経済成長率が高い。なんで？ - 自由ネコ
日本よりもシンガポールの方が合計特殊出生率が低く、よりいっそう少子化問題が深刻だとかなんとか。 しかしそれでも、シンガポールの経済は順調に成長しているらしいですね。何故なんでしょうか。 今日は柄にもなく「グローバル的」な雰囲気の話をお届けします。 シンガポールは日本以上のペースで高齢化が進む見通しにもかかわらず経済成長を続けている。なんで？どうして？ 完全にワタクシの守備範囲外の話なんで、あちこちツッコミどころが満載な可能性がありますが、どうか生暖かい目で見てください。 柄にもなく、ひょんなことからこんな記事を発見。 シンガポールは、日本より少子高齢化が深刻なのに、なぜ経済成長率が高いのか？ 外国人労働者に家事を任せて生産性を上げるなど、日本が見習うべき点も！｜FP花輪陽子のシンガポール移住日記｜ザイ・オンライン いま私が住んでいるシンガポールでは、日本と同じように「少子高齢化」が社会問題
日本の「凡庸な漢籍」ゲットで習近平が大喜びの理由 文化財流出ではなく粋な対中外交だった細川コレクション寄贈 | JBpress (ジェイビープレス)
6月26日、元大名の細川家にまつわる文化財を保管する永青文庫所蔵の漢籍が、中国国家図書館に寄贈されたことが発表された。同日に北京市内で挙行された記念式典には、日中平和友好条約締結40周年を記念する意味もあって、永青文庫理事長で元総理の細川護煕氏、中国文化旅行部長（大臣に相当）の雒樹剛氏、程永華中国駐日大使、横井裕日本駐中国大使ら、そうそうたる顔ぶれが出席した。 だが、肥後細川藩54万石の名家に伝わる漢籍の寄贈について、ネット上では「保守派」の人たちを中心に反発の声も上がっている。いわく、これは文化財流出ではないのか、先祖から伝わった宝物を勝手に手放すな、媚中外交は許すまじ云々・・・、というわけだ。一部の保守系言論人からも、ツイッター上などで疑義を呈する声が上がっている。
マルクス生誕200年 出身地に中国から銅像 ドイツ | NHKニュース
旧ソビエトや中国など共産主義国家の成立に大きな影響を与えた思想家、カール・マルクスの生誕２００年に合わせて、出身地のドイツ西部の町に中国政府からマルクスの銅像が贈られ、５日、披露されました。 マルクスの生誕から２００年となった５日、出身地のドイツ西部トリーアでは、友好の証しとして中国政府から贈られた銅像が披露されました。高さ５．５メートルの銅像は中国の彫刻家が制作したもので、マルクスが書物を手に歩く姿が表現されています。 披露式典では中国の国務院新聞弁公室の郭衛民副主任があいさつし、「中国共産党はマルクス主義を継承し、中国の実情に合わせて発展させている」と述べ、マルクスと中国とのつながりを強調しました。また、トリーア市のライベ市長は「銅像はマルクスがこの市で生まれたからこそ贈られた友好の証しだ」と歓迎しました。 銅像の受け入れをめぐっては、マルクスに対する評価が分かれていることなどから地元
中国で拡散した「バックする車」動画 「独裁」へのユーモアが秀逸
にこやかにほほえむ女性が、唐突に「バックオーライ」！ 出典： 中国のSNSなどを通じて記者が入手した動画から作成。動画の原作者は不明 車をバック＝「歴史を逆戻り」 学生「愛の期限も削除しちゃおう」 首相「私の条文は変えてくれないの」？ なにげなく現れた若者が、大きな動きでバックする車の誘導をはじめる……中国のネットで最近、そんな動画が拡散しました。ほかにも「長距離バスの運転手が交代しない」という相談に「意味深な回答」がついたことも。実はこれ、すべて目的は同じ。中国13億人のトップに君臨し、独裁の色を強める習近平・国家主席への批判だといいます。厳しい言論統制の国で起きた「庶民のユーモア」を追いました。（朝日新聞中国総局・延与光貞）
これが監視社会だ。最新技術で常に見張られる人々たち
これが監視社会だ。最新技術で常に見張られる人々たち中国は、活況を呈する大都市の北京から遠く離れた場所に、ディストピア的な最新技術と、人間による警備を融合させた巨大な監視システムを築きつつある。まさに「監視技術を研究するための最前線ラボ」だ。 中国西部の新疆ウイグル自治区にあるカシュガル市。ここでは、ヒゲを生やすと警察に通報される可能性がある。結婚式に人を呼びすぎても、あるいは、子どもを「ムハンマド」や「メディナ」と名づけても、そうなる可能性がある。 近くの町までクルマやバスで行くと、そこには検問所が待ちかまえている。武装警官が、通行者の携帯電話に「Facebook」や「Twitter」などの禁止されているアプリが入っていないか調べたり、テキストメッセージをスクロールして、何らかの宗教的な言葉が使われていないか調べたりすることもある。 もしあなたがここの住民なら、国外にいる家族や友人に電話を
「天安門事件の死者は1万人」 英公文書を公開
中国・北京で、民主化運動が軍によって武力弾圧された「天安門事件」の際に群衆に燃やされた約20台の装甲車（1989年6月4日撮影）。(c)AFP PHOTO / Manny CENETA 【12月23日 AFP】1989年に中国の首都・北京の天安門広場（Tiananmen Square）で民主化運動が軍によって武力弾圧された「天安門事件」の死者が、少なくとも1万人に上るとする英国の公文書が新たに公開された。 公開されたのは英国の外交機密電報で、陰惨な天安門事件の詳細をつづっている。天安門事件から28年以上を経て公にされた電報をAFPが英国立公文書館で確認した。 当時の駐中国アラン・ドナルド（Alan Donald）英大使は本国政府への電報で「最低に見積もっても一般市民の死者は1万人」と報告している。 当時、一般的に報じられた死者数は数百人から1000人余りで、弾圧が起きた翌日の6月5日に出さ
Mongolian neo-Nazis: Anti-Chinese sentiment fuels rise of ultra-nationalism
Once again, ultra-nationalists have emerged from an impoverished economy and turned upon outsiders. This time the main targets come from China, the rising power to the south. Groups such as Tsagaan Khass, or White Swastika, portray themselves as patriots standing up for ordinary citizens in the face of foreign crime, rampant inequality, political indifference and corruption. But critics say they s
中国“再エネ”が日本を飲み込む!? - NHK クローズアップ現代 全記録
「化石燃料と原発」のイメージが強かった中国。そのエネルギー事情に地殻変動が起きている。大気汚染が国内で限界に達し、次の主力と考えていた原発も日本での事故を受け世論から不安の声が上がり新規建設が年々厳しくなるなか、必要に迫られ再生可能エネルギーへのシフトが始まった。それから数年、技術力は高まり、コスト競争でも他の追随を許さないほどに成長。気づけば世界の市場をリードするまでに。欧州各国が再エネへ舵を切り始めると、チャンスとばかりに中国政府も強力に国内産業を後押しし始めた。一方、日本の再エネ市場は低迷。太陽光パネルメーカーの撤退が相次ぎ、震災直後盛り上がりを見せた新規参入事業者も減少を続けている。背景にはわが国特有の規制の壁があった。中国、日本の再エネビジネスの最前線を取材する。
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【社説】ウイグル族への弾圧、世界は注視すべし
中国は世界経済の普遍的ルール受容を - 日本経済新聞
ＣＩＡは丸裸、中国が全てを把握してる - ネットゲリラ
https://www.bloomberg.com/news/articles/2018-06-12/china-gets-everything-it-wanted-from-trump-s-meeting-with-kim
日中首脳往来の定例化で安定的関係を - 日本経済新聞
米中貿易摩擦の世界への影響が心配だ - 日本経済新聞
憲法に名記す習主席は真の政治改革を - 日本経済新聞
能川元一 on Twitter: "話題が天安門事件になると、犠牲者数推定が「一万人」でも「大虐殺」と言っている歴史修正主義者をみかけて、その臆面のないダブスタっぷりに改めて呆れる。"
China-Israel fact of the day - Marginal REVOLUTION
New perspectives on Chinese authoritarianism
Microsoft Word - The China Shock, Exports and US Employment-Feenstra-Sasahara-9-23-2017-revised