日本人の「完成」は古墳時代だった？ DNAを分析、ルーツに新説：朝日新聞デジタル
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学術会議の名簿、事前提示せず 前回は官邸との折衝あり：朝日新聞デジタル
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日本の科学技術「力が急激に弱まった」 白書を閣議決定：朝日新聞デジタル
政府は１２日、科学技術について日本の基盤的な力が急激に弱まってきているとする、２０１８年版の科学技術白書を閣議決定した。引用数が多く影響力の大きい学術論文数の減少などを指摘している。 白書によると、日本の研究者による論文数は、０４年の６万８千本をピークに減り、１５年は６万２千本になった。主要国で減少しているのは日本だけだという。同期間に中国は約５倍に増えて２４万７千本に、米国も２３％増の２７万２千本になった。 また、研究の影響力を示す論文の引用回数で見ると、上位１割に入る論文数で、日本は０３～０５年の５・５％（世界４位）から、１３～１５年は３・１％（９位）に下がった。 海外の研究者と共同で書いた論文ほど注目を集めやすいが、日本の研究者は海外との交流が減っている。００年度に海外に派遣された研究者の数は７６７４人だったが、１５年度は４４１５人に。海外から受け入れた研究者の数も、００年度以降は１
asahi.com（朝日新聞社）：生命科学担う若手に計１．５億円支援 大先輩の富澤さん - サイエンス
日本の分子生物学の草分けであり、ＤＮＡ複製の研究で数々の業績をあげた元国立遺伝学研究所所長の富澤純一さん（８６）が、若い研究者の支援に役立ててほしいと、私財の１億５千万円を日本分子生物学会に寄贈した。同学会は基金を設立し、今後１０年間、毎年５人に３００万円ずつ贈る。 名称は「日本分子生物学会若手研究助成 富澤純一・桂子基金」。今年１月に亡くなった妻桂子さんの名前も加えた。桂子さんは生前に「社会貢献ができたら」と口にしていた。「若い人が楽しんで研究して、新しいものを生み出してくれたら」と富澤さん。使い道は研究費に限らず、生活費にあててもいいという。 対象は原則３９歳以下で、生命科学の基礎研究に取り組む人。「科学はすぐ役に立つことが求められるが、自由な発想の基礎研究から予想もしない成果が生まれる可能性がある」と基礎研究の大切さを指摘する。来年１月７日から３１日まで募集する。基金運営委員会委
asahi.com（朝日新聞社）：医療用放射性物質モリブデン９９、国産化へ官民検討会 - サイエンス
がん検査薬などの原料になる放射性物質「モリブデン９９」の国産化の検討を、国や製薬企業でつくる官民検討会が始める。日本は世界２番目の消費国で、１００％輸入に頼っているが、海外の主な生産施設が故障したり、空輸が止まったりして、不足する問題が起きていた。 検討会は内閣府と文部科学省、厚生労働省、研究機関や製薬企業でつくる。第１回会合が６日に非公開で開かれる。日本原子力研究開発機構の材料試験炉「ＪＭＴＲ」（茨城県大洗町）など国内施設での生産が可能かどうかを検討。半年ほどをめどに、結果を内閣府の原子力委員会に報告する。 モリブデン９９は主に原子炉でウランを核分裂させてつくる。モリブデン９９からつくられる「テクネチウム製剤」は乳がんや前立腺がんの転移、アルツハイマー病の検査などに使われる。注射で体に入れた薬から出る放射線をカメラで写し、体内の様子を調べる。国内では年間約９０万件の検査に使われ、放射
asahi.com（朝日新聞社）：日の丸宇宙船で有人往復構想 はやぶさ技術を活用 - サイエンス
与圧部を帰還船に取り換えたＨＴＶ―Ｒの図＝宇宙機構提供 飛行士を４人乗せ、国際宇宙ステーション（ＩＳＳ）を行き来できる――。有人船に転用可能な日本の帰還船の想像図が初めて公表された。宇宙航空研究開発機構が１１日、宇宙開発委員会で報告した。無人補給船ＨＴＶの先端部を置き換える形で、開発費は数百億円。技術的には２０１８年ごろの初飛行も可能だという。 米スペースシャトルの退役をひかえ、各国が帰還船の構想を練っている。ロシアのソユーズ宇宙船は飛行士以外に数十キロの物資しか積めない。宇宙機構は４月に準備室を立ち上げ、ＨＴＶを発展させた帰還船ＨＴＶ―Ｒの検討を始めた。小惑星探査機「はやぶさ」が６月、帰還に成功、大気圏再突入に欠かせない耐熱材の技術にメドが立ったことが計画を後押ししている。 この日は、ＨＴＶに、（１）はやぶさの回収カプセルほどの数十センチの小型カプセルを積み込む案（２）船外設備を載
asahi.com（朝日新聞社）：国際宇宙ステーション「参加継続を」 文科省部会が提言 - サイエンス
国際宇宙ステーション（ＩＳＳ）の意義や費用対効果を検証してきた文部科学省宇宙開発委員会の特別部会（会長＝池上徹彦・同委員長）が２３日、２０１６年以降も参加を継続すべきだ、との提言をまとめた。川端達夫文科相に提出され、最終的には政府の宇宙開発戦略本部（本部長・菅直人首相）で方針が決まる。 ＩＳＳは、米国が少なくとも２０年まで運用を延長する方針だが、国内には費用対効果を問う声があり、同部会が４月下旬から検討してきた。 提言では「『お付き合い』的な受動的継続では日本の強みが低下する」として、日本の補給機ＨＴＶに実験試料を地上に持ち帰る新たな機能を加えるべきだとした。 年間４００億円の経費については、ＨＴＶやロケットの製造・運用に２５０億円、実験棟「きぼう」の運営に９０億円、実験支援に６０億円と内訳を分析。製造コストを削減しつつ、新薬や医学、新材料などの実験成果を最大限引き出すため、実験支援
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asahi.com : 朝日新聞社 - 大哺乳類展 国際生物多様性年 E.シートン生誕150周年/W.T.ヨシモト生誕100周年