米保守強行派グレン・ベック氏、「Googleは政府寄りだ、使うな」と呼びかける | スラド IT
テレビやラジオ番組の人気司会者であるグレン･ベック氏が「Googleは政府と非常に親密である」として、Googleを利用しないよう自身の番組で呼びかけたそうだ（本家/.）。 グレン・ベック氏は日本ではあまり聞き慣れない名前だが、米国の保守強行派論客の一人。自身の番組でベック氏はGoogleが「他国で締め出されている」ことや、イランの反政府抗議を助けるためにTwitterを停止しないよう要請したGoogle IdeasのディレクターJared Cohen氏などを挙げ、政府とGoogleは密に連携してソーシャルネットワーキングをプロパガンダに利用しているのではないかと述べた。 本家/.では「またベック氏の戯言だ」と一蹴する声が多いようだが、これが米国でメジャーなニュースチャンネルFox Newsで放送されたものであることも事実である。
打倒Googleの秘策：「有力サイトにカネを払ってGoogleへの登録を削除してもらう」 | スラド IT
米国の実業家であり、NBAのDallas Mavericksのオーナーでもあるマーク・キューバン氏は、Googleを検索業界トップから下ろす方法として、訪問数の多い1000サイトに各100万ドルを支払いGoogleインデックスから登録を削除するという考えを思いついたそうだ（キューバン氏のブログ、本家/.記事）。 キューバン氏は検索業界のパワーバランスをひっくり返し、Googleをトップの座から下ろすにはどんな方法があるかと考えを巡らせていたところ、この案を思いついたそうだ。検索上位1000サイトに各100万ドルを支払うことでGoogleインデックスからそれらサイトの登録を削除できた場合、検索エンジンの信頼性が顕著に下がると同氏は指摘する。また、Googleインデックスに掲載されない分のトラフィックはMicrosoftやYahooが保証すればよいとのことだが、そもそもGoogleの検索結果が
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