日立製作所は、賛否が分かれる議題に対し、大量のニュース記事を解析して賛成・反対の根拠を抽出できる人工知能（AI）の基礎技術を開発した。人が賛否を判断する基準になる「価値」をあらかじめデータベース化することで、多様な視点から根拠や理由を提示できる。将来は、公開レポートや企業内文書、病院の電子カルテなどを解析し、業務を支援するシステムへの応用を目指す。 東北大学大学院情報科学研究科の乾・岡崎研究室の協力のもとで開発した。日立製作所は、この成果を2015年7月26日～31日に中国で開催される計算言語学の国際会議「ACL-IJCNLP 2015」で発表する。 「価値」を体系化した辞書を作成 同社は今回のAI技術の開発に当たり、まず多数のテーマについて賛成・反対の意見を登録したディベートの英文データベース「Debatabase」を基に、人やコミュニティが賛否を判断する基準にしている健康や経済、治安な

米NVIDIA社主催のGPU技術関連の開発者会議「GPU Technology Conference（GTC） 2015」が2015年3月17～20日まで米国サンノゼで開催される。同会議では、同社の新製品などが発表されるほか、同社のGPUのユーザー企業が各種講演を行う。担当者によれば、昨年（2014年）のGTCにはおよそ3500名が参加。今年（2015年）は4000人ほどの参加者を見込む。 国や地域別では、米国からの参加者が最も多い。今回は特に中国からの参加者が増えており、日本からの参加者数を上回る可能性があるという。 GTC 2015ではGPU技術だけでなく、GPUを利用した人工知能や自動運転など、応用例を含めた500以上のセッションが予定されている。例えばディープラーニング（深層学習）をテーマに、米Google社や中国Baidu社が講演する。また、自動車メーカーでは、例えばドイツAud

Thank you for visiting nature.com. You are using a browser version with limited support for CSS. To obtain the best experience, we recommend you use a more up to date browser (or turn off compatibility mode in Internet Explorer). In the meantime, to ensure continued support, we are displaying the site without styles and JavaScript.

【ワシントン=川合智之】米グーグルは「ブロック崩し」などの電子ゲームの攻略法を遊びながら自ら編み出し、人間以上の高得点を出せる人工知能（AI）を開発した。やり方を教わらなくても自分で学習するAIに道を開く研究成果で、将来は人間にしかできないと思われていた複雑な仕事をこなせるようになる可能性もある。26日付の英科学誌ネイチャー（電子版）で発表する。開発したのは、人間の脳の神経回路をまねた学習機能

脳の動作を再現するシステムの研究開発が世界中で活発になっている。脳の仕組みを利用することで、さまざまな産業応用が見込めるためだ。日本でも、独自の取り組みがスタートした。脳全体の動作原理を解明することで、人の知性に近い人工知能の実現につなげる動きである。いわゆるディープラーニングを用いたニューラルネットなどと比べて、より汎用性の高いシステムの実現につながる可能性があるという。この活動の中心人物の1人である産業技術総合研究所の一杉氏に、構想の全体像を解説してもらう。（本誌） 我々は、人間の脳の基本的な動作原理の解明を目指している。我々が提案するモデルは、脳の動作を的確に説明できる、有望な候補と考えている。このモデルの完成度を高め、コンピューターによる大規模なシミュレーションなどを実施していくことで、脳の動作原理の解明に近づけるはずである。 我々の狙いは、汎用の人工知能（AI）を創り上げることに

“I need to know a bit about your background,” says Geoffrey Hinton. “Did you get a science degree?” Hinton, a sinewy, dry-witted Englishman by way of Canada, is standing at a white board in Mountain View, California, on the campus of Google, the company he joined in 2013 as a Distinguished Researcher. Hinton is perhaps the world’s premier expert on neural network systems, an artificial intelligenc

ソフトバンクが「Pepper」を発表したり、GoogleやFacebookが専門の研究施設で開発を進めたりするなど、大手IT企業による人工知能への投資が進められています。そんな中、ドイツにあるテュービンゲン大学の研究チームが、感情を持ち自己学習する人工知能を搭載したマリオのプロジェクトを進めています。 人工知能を搭載したマリオのプロジェクト「An Adaptive Learning AI Approach for Generating a Living and Conversing Mario Agent」がどういったものであるかは、下記のムービーから確認可能です。 Mario Lives! An Adaptive Learning AI Approach for Generating a Living and Conversing Mario Agent - YouTube 認識能力を研

日本IBMは2014年12月18日、同社の質問応答システム「Watson」を使ってデータを分析できるクラウド型サービス「Watson Analytics」の正式版の提供を開始すると発表した。利用者は分析したいデータをWebブラウザを通じてアップロードし、テキスト形式で質問を入力する。Watsonは質問の意味を理解してデータを分析、結果を図やグラフなどで表示する。