米自動車業界、もう1つの危機：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン David Kiley （BusinessWeek誌、デトロイト支局上級記者） David Welch （BusinessWeek誌、デトロイト支局長） 米国時間2009年3月13日更新 「The Auto Industry's Other Crisis」 米自動車業界の危機と言えば、もっぱら米ゼネラル・モーターズ（GM）と米クライスラーの行く末に関心が集まっている。しかし、米国の自動車部品メーカーの多くも、同じように窮地に立たされている。 英大手コンサルタント会社のグラント・ソントン・インターナショナル（本社：ロンドン）は3月12日、こうした状況に警鐘を鳴らし、米政府が自動車部品メーカーを救済しなければ、今後3カ月間で破綻や倒産が相次ぐと警
自動車、危機はこれから 減産の影響、4～6月に部品メーカーを直撃：日経ビジネスオンライン
「本日は飲み物のサービスは取りやめさせていただきます。当社は緊急対策として、あらゆるコスト低減、費用削減に取り組んでおります」 2月4日、三菱自動車が開いた2008年4～12月期の決算説明会は、司会のこんな“お断り”から始まった。急激な販売低迷に苦しむ同社は今、本社への来客に飲み物を出していない。そこまで経費削減を徹底している。決算説明会もその対象になったわけだ。 トヨタ、2兆円の利益が吹き飛ぶ 9日に発表が一巡した自動車業界の2008年4～12月期決算。三菱自が来客にお茶を出さないのもうなずけるほど、各社の状況は惨憺たるものだった。 トヨタ自動車は通期で4500億円の営業赤字となる。わずか1カ月半前の12月22日に1500億円の赤字に転落すると発表したばかり。1兆6000億円だった期初見通しと比べると、2兆円を超す利益が吹き飛ぶ。ここ数年、急速に進めてきた生産拡大に伴う負担増と、ドル箱だ
日本の自動車業界と自動車部品業界の見通しを変更《ムーディーズの業界分析》 | 産業・業界 | 投資・経済・ビジネスの東洋経済オンライン
コーポレート・ファイナンス・グループ 自動車業界 シニア・バイスプレジデント 八巻 純一 自動車部品業界 AVP アナリスト 澤村 美奈 アナリスト 桜林 潤 ムーディーズ・インベスターズ・サービスは、2008年12月25日、日本の自動車業界および自動車部品業界の見通しを安定的からネガティブに変更した。この見通しは、今後12〜18カ月間の業界のファンダメンタルな事業および信用の状況に対するムーディーズの見方を表すものである。 見通しの変更は、景気の悪化、世界的な需要減退の加速、継続的な価格競争が、格付け対象発行体の業績を下押しし、財務の柔軟性を低下させるとのムーディーズの見方を反映している。市場の見通しは極めて不確実性が高く、不透明である。 また、米国を含む多数の国における金融システムの不安定化を要因として、消費者の借入能力が低下しており、これが全体の需要の大幅な減少をもたらしている。
ハイブリッド車技術，牽引役にふさわしいトヨタ
2008年1月13日，デトロイト・モーターショー（2008 North American International Auto Show）が開催された。今年のキーワードは「環境」だ。原油高や米国経済の腰折れなどを背景に，地球温暖化問題も加わって，各社が出展する車は，ハイブリッド車や燃料電池車，エタノール車などの環境車や小型車など，低燃費・環境負荷低減をうたったものが勢揃いした。まさに「環境」がこれからの車のメインコンセプトだといえる。 今，自動車にとってその環境性能は必須となりつつあるが，それを実現する技術は様々。従って，自動車メーカーの取り組みも各社各様である。そこで先ず，主要な車の環境技術であるハイブリッド・電気自動車，ディーゼルエンジン車，ガソリンエンジンの燃費性能向上技術，代替燃料車，そして今後商用化が期待される燃料電池車の5分野を俯瞰してみた。 図1は，これら5つの環境技術に関し
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