コロナ後遺症の原因か 英大学が自己抗体を発見
新型コロナウイルス感染症が「治癒」し、検査で陰性となった後も、長く症状が残る「ロング・コビッド」。不明な点も多く早急な研究が必要とされるなか、英インペリアル・カレッジ・ロンドンの研究者らが、ロング・コビッド患者に特有の自己抗体を見つけたと発表した。 ◆推定1800万～3700万人 ロング・コビッドは、新型コロナ患者全体の約10～20%がかかると見積もられている。入院を要した患者だとその割合はもっと高く、10人に6人とされている。（フュチューラ・サンテ、7/18） 日本ではこれまで80万人近くが新型コロナから回復したとされているが、最小の10%で計算しても、8万人がロング・コビッドに悩まされたか悩まされている計算になる。世界でいえば、少なく見積もっても1800万人以上に関わる問題だ。 ◆多臓器に関わり200を超える症状 ユニバーシティ・カレッジ・ロンドン神経科学者らによる7月15日の発表（E
2週間で122万人ワクチン接種、イスラエル 接種率世界一の理由
新型コロナの感染を食い止めるためワクチン接種に期待が高まっているが、先行してワクチンの使用を承認したイギリスやアメリカなどでは、計画より接種に遅れが見られる。対照的に、イスラエルではすでに100万人の接種を終えており、世界で最もワクチン接種が進んでいる国となっている。 ◆断トツ世界一、2週間で人口の1割完了 イスラエルでは12月20日から接種が始まっており、パンデミックのリサーチとデータをまとめたサイト『Our World in Date』によれば、1月4日時点で122万回の接種が確認されている。アメリカ、中国に次いで世界3位の接種数だ。人口100人あたりの接種数では、14.14回となり、バーレーン（3.62回）、イギリス（1.39回）、アメリカ（1.38回）に大きく差をつけて世界1位となっている。すでに900万人ほどの人口の10％以上が1回目の接種を終えた計算だ。 イスラエルでは1日の感
「来年行きたい国」調査でわかった日本避ける欧州人 難点はどこに？
7～8月、ヨーロッパの国々は夏休み期間だ。夏はやはり思い切り羽を伸ばす季節で、今年のコロナ禍のなかでも国外へ旅行する人たちは少なくなかった。秋になったら新規感染者がどう変化するか心配だが、国境をまたがず国内にとどまる人も多い。ヨーロッパも含めて世界では「今年は我慢しても、来年こそは！」と思っている人も多数いる。 ◆2021年に行きたい国は？ イギリスの大手旅行代理店クオニは、その2021年に行ってみたい国について131ヶ国を対象に調査した。2020年4月、対象国でグーグルの検索に使われた「●●（目的地の名前） 2021」「●●（目的地の名前） 休日 2021」というワードを調べ、その国で最も検索された目的地を2021年に1番行ってみたい国とした。結果は下の図にある通り。各国名の上にブロック体で大きく表記されているのが1番行ってみたい国だ。 出典 https://www.kuoni.co.u
船内隔離は適切だったのか？ 感染急増で方針を変えたアメリカ クルーズ船の新型肺炎
新型コロナウイルス感染が船内で広がっているとし、アメリカはクルーズ船、ダイアモンド・プリンセス号で隔離中だった自国の乗客をチャーター機で帰国させた。当初は船内隔離が適切としていたアメリカだが、日々増加する感染者数を見て方針転換を決めたようだ。 ◆チャーター機で帰国、米が方針転換 船内には約380人のアメリカ人乗客がおり、2月19日を最終日とする2週間の隔離措置の後、感染が確認された人以外は民間機で帰国できるはずだった。CNNによれば、米政府は2月14日まで、船内隔離措置を受け入れており、乗客にも船に残るのが最良の解決策だと伝え、納得させていた。 ところが15日の午後、東京のアメリカ大使館から、船内のアメリカ人乗客に退避プランの連絡が入ったという。米政府のチャーター機による帰国希望者には帰国後からさらに14日間の強制隔離が義務付けられた。帰国を希望しない者には、さらに14日間日本に残り、帰国
ジョン・ボン・ジョヴィのレストラン、困窮者に無料の食事 払える人が「Pay it Forward」
政府機関の封鎖が35日間続いたアメリカで、連邦職員の多くが自宅待機などを指示され、収入も途絶え苦境に陥っていた。そんな彼らに、ニュージャージー州でレストランを経営するロックスター、ジョン・ボン・ジョヴィが、無料で食事を振舞った。実は彼のレストランでは、お金がなくてもだれでも食事ができる。「pay it forward（次に渡そう）」をミッションとするこのレストラン、いったいどんなところなのか。 ◆ロックスターが財団設立 目的は困窮者の救済 ジョン・ボン・ジョヴィは、80年代から活躍するアメリカを代表するハードロック・バンド「ボン・ジョヴィ」のリーダーだ。実は彼は2006年にJBJソウル・ファウンデーションという団体を設立し、チャリティ活動を行っている。同団体は、ジョンの故郷ニュージャージー州で「JBJソウル・キッチン」というレストランを2件保有しており、このうちの1件が、1月21日の午後1
「ベジタリアン」「ヴィーガン」ではなく「プラントベース」が注目を集める理由
「ヴィーガン」ではない。「プラントベース」だ。肉好きな人は果たしてそのような食品を口にするだろうか？ 企業が健康的な食事に対するアメリカ人の関心に応えようとするなかで、一部の食品において「プラントベース（訳注：植物由来の食品を中心とした食事法）」という用語が「ヴィーガン」や「ベジタリアン」と置き換わりつつある。ヴィーガンやベジタリアンなどの用語が食欲を減退させたり、対立を生み出したりしかねないという懸念があるからだ。 インポッシブルフーズ社は、肉を原料として使用せずに肉のような味がするパティを製造しているが、自社のハンバーガーをメニューに掲載する時には、これらの用語を使わないようレストランに要請している。 「大勢の人々にとってヴィーガンという概念は、動物由来の食品を食べてしまった人に対し、露骨に抗議の態度を示す人のことを指すものだ。私はヴィーガンだ。だが、多くの人にとってこのヴィーガンとい
北朝鮮問題で「ジャパン・パッシング」 遅れた対応、日本不利に進む危険性
北朝鮮の金正恩委員長が北京を電撃訪問し、中国の習近平国家主席と会談したことが明らかになった。さらに、アメリカのトランプ大統領、韓国の文在寅大統領との会談も行われる見込みとなり、北朝鮮問題の対話による解決が一気に現実味を帯びてきた。 そうした中、金委員長の訪中を「想定外だった」と外務省関係者がコメントするなど、日本だけが時流に取り残されている感は否めない。日本の対応の遅れは海外メディアにも指摘されており、北朝鮮外交での失敗は、森友学園問題で支持率が急落中の安倍政権にとって命取りになるのではないかという見方も広がりつつある。 ◆遅きに失した日本の動き 金委員長は、今月25日から28日にかけて中国を電撃訪問。習主席と会談し、非核化に向けた強い意思を示したとも報じられている。さらに、韓国の文大統領と4月に、6月にはトランプ大統領との会談が実現する見込みだ。 日本は今の所、この一連の動きから「蚊帳の
ビットコインの「世界のハブ」になる日本 取引シェア世界の6割、進む法整備
金融庁は9月末、ビットコインなどの仮想通貨を扱う11の取引所を登録した。国として法定通貨以外の存在を認めた形となり、世界的な注目を集めている。日本での取引量ではすでに世界市場の約6割に達していることから、仮想通貨取引の世界的なハブになったとの見方も出ているようだ。 ◆中国で廃れる取引 好機を捉えた日本 仮想通貨をめぐる法整備が日本で進みつつあることについて、フィナンシャル・タイムズ紙（10月18日）では世界的な好例と見ているようだ。仮想通貨の規制を進める世界各国を尻目に、日本は改正資金決済法を今年発効させるなど、前向きな法整備が進む。取引所の運営には営業許可が必要という条件は付いたものの、ついに公的に認可される形となった。同紙では「企業が規制を歓迎することは少ない」「しかし、金融庁の定めた枠組みは恩恵となっている」と評価する。 こうした動きは、マイニング大国として知られる中国と対照的だ。専
遺体を堆肥にして埋葬 スウェーデン発「プロメッション」、考案科学者の思いとは
遺骨を使って、故人のダイヤモンドを作る「メモリアル・ダイヤモンド」のサービスが、日本で人気のようだ。亡くなった愛しい人と目に見える形でずっと一緒にいたいというのが多くの依頼の理由だが、墓を持たなくていいからという理由もあるという。通常の墓を持たないでいいという考えはヨーロッパでも見られる。 スウェーデンのプロメッサ・オーガニック社（2001年設立）は、火葬なしで遺体を粉にし(金属は除去)、堆肥化して草木の栄養にできる新しい埋葬法を開発した。この方法「プロメッション」は利点が多いと、支持する人が増えている。 ◆遺体をフリーズドライ化 「地中の浅い部分に、遺体だけ埋めても、火葬後の遺骨をそのまま埋めても堆肥化しません。特別な方法が必要です」。そう語るのは、プロメッサ社を設立したスーザン・ウィーグ-メサクさんだ。 生物学者で、オーガニックの花や野菜を育てるのが大好き。15年以上も前のこと、自宅か
新五輪エンブレムに対する海外の反応は？ 「B案が良かった」「色が寂しい」「パンのかご」
盗作騒動を経て、2020年東京五輪・パラリンピックの新エンブレムが4月25日、ついに正式に決定した。選ばれたのは、デザイナーの野老朝雄（ところあさお）氏の「組市松紋（くみいちまつもん）」。日本で古くから愛されてきた市松模様と藍色を使ったシックで洗練されたデザインで、“日本らしさ”をアピールした。 今回の選考では、旧エンブレム選定時に大揉めしたことへの反省から、厳正な審査が行われた。前回の選定手続きで“出来レース”と批判されたことを受けて、今回は透明性を重視して各界から選考委員を選んだ。新エンブレムは、最終選考に残った計4案のなかから、13票という圧倒的大差で選ばれたのだが、海外からの評価はあまり芳しくないようだ。 ◆「ビストロのテーブルクロス」「悪魔の角」「パンを入れるカゴ」…そこまで言わなくても AFPは、新エンブレムが「暗い」と批判されていると報道。記事は「五輪・パラリンピックの新エン
外国人客は指紋認証で簡単お買い物…日本の計画は“最悪のアイデア”？ 海外から懸念の声
来たる2020年の東京五輪に向けて、外国人旅行客による消費や本人確認をスムーズにするため、日本政府が指紋認証による決済システムの導入を計画していることを複数の海外メディアが報じている。 計画では、来日した外国人旅行客は、まず空港などでクレジットカードと指紋を一緒に登録することになる。指紋や目の網膜・虹彩などにより本人確認を行い、支払いサービスなどに活用する生体認証（バイオメトリクス）は、今急激に発展しているフィンテック（FinTech）産業のひとつとして位置づけられている。フィンテックとは、金融（Finance）とテクノロジー（Technology）を組み合わせた造語であり、最先端技術を応用してこれまでにない金融サービスを創出している分野だ。 フィンテックを活用すれば、従来の金融サービスと比較して、安全性と利便性の高いサービスが低コストで実現すると言われている。スピーディーかつ安全なフィン
“まだFAX、CD、ガラケー!?” ITに保守的と海外が驚き…日本企業衰退の理由との指摘も
日本を訪れた外国人が驚くことの一つに、「ハイテク」なイメージとは裏腹に、実際には紙の新聞やCDが根強く生き残っているというローテクぶりがある。英BBCが「世界初の非接触型ICカードや新幹線、ソニー・ウォークマンを世界に先駆けて開発した国」が、いまだに「FAXやカセットテープを使っているのはなぜか？」と特集するなど、海外メディアはしばしばこの話題を取り上げている。 BBCは、今の日本が悩まされている生産性の低さは、新技術の導入に関して非常に保守的な日本企業の悪癖によるものだという意見も取り上げている。慣れ親しんだ古い技術にこだわる高齢者が多いという、少子高齢化の影響も大きいという見方もある。しぶとく生き残る日本の「ローテク」の存在は、現代日本の負の側面の写し鏡なのだろうか？ ◆データの「手渡し」を上司が推奨 テクノロジー関連情報サイト『TECH IN ASIA』は、「日本の超時代遅れな5つの
フォード撤退：“日本市場は閉鎖的ではなくむしろオープン” 米メーカーは怠慢と海外識者
米フォードは、日本とインドネシアでの事業から年内に撤退する方針を明らかにした。昨年、同社のそれぞれの市場での販売台数は、約5000台、約6100台にとどまった。販売台数の増加や収益向上が今後も見込めないことから、撤退の判断となったが、同社はその原因として両国の市場状況を挙げている。日本に関しては、世界の自動車先進国の中で「最も閉鎖的」だと語った。しかしある専門家は、フォードの主張には裏付けがなく、問題はフォード自身にあるとの見解を示している。他方、インドネシアからの撤退に関しても、日本の自動車メーカーが大きく関わっている。 ◆両国でフォードの占めるシェアは非常に小さい 撤退の方針は、フォードのアジア太平洋地域担当プレジデントが25日、域内の全従業員に送ったメールでまず明らかにされた。このメールをロイターが入手して報じた。フォード側はメールを送信したことを認めている。その後、複数の報道機関に
日本経済、外需頼みも…アジア・豪州の厳しい状況明らかに 日経PMI
日経新聞社が発表した日本の日経PMI（製造業購買担当者景気指数）の6月の値が、50.1となった。50を上回ると好景気を示すとされているが、ロイターやニューヨーク拠点の経済ニュースサイト『RTTNews』などは、製造業の伸びが思ったほど良くないのでは、との見方を示した。 ◆好調な輸出、厳しい国内需要 PMIとは、景気の先行きを示す指標の1つで、”Purchasing Manager’s Index”の略。製造業やサービス業の購買担当者に、生産高や受注量、雇用状況、価格などについてアンケート調査や聞き取りを行い算出されている。一般的に、50が景況感の分岐点とされ、50を上回れば景気拡大、下回ると景気縮小を示すとされている。世界各国で用いられ、景気動向を見極める上で重要な指標となっている 日経新聞社は、イギリスの金融情報・調査会社マークイット社と提携し、香港、インド、シンガポール、マレーシアなど
不正確な記事掲載についてのお詫び | ニュースフィア
読者の皆様へ ３月１８日に配信した「クルーグマン教授、日銀のQEにインフレ達成効果ないと断言 米誌などは反論」という記事について、重大な間違いが含まれていたため、お詫びして取り下げます。 当該記事では、クルーグマン教授が現在の日銀の政策を批判しているかのようにとれる記述がございましたが、実際は異なる文脈の記述でした。 今後こうした事態が起こさないよう、編集のチェック体制強化に務めてまいります。 誠に申し訳ございませんでした。 ２０１５年３月２０日 NewSphere編集部
TPP、日本にさらなる圧力をかける米議員たち…「円安誘導政策を禁止すべき」と政府に要求
環太平洋戦略的経済連携協定（TPP）に、為替操作を禁止する条項を盛り込むべきだという声が米議会で強まっている。日本の円安誘導政策がアメリカの貿易赤字拡大の主要因だという見方が広まり、各国に“アンフェアな為替操作”をやめさせるべき、という圧力がオバマ政権にかかっているようだ。ワシントンDCの現地紙『ザ・ヒル』などが、こうした米議会の動きを伝えている。 ◆「円安誘導政策をやめさせるべき」 米経済政策研究所（EPI）が4日に発表した報告書によれば、拡大する貿易赤字の影響で、2013年には全米で89万6000人の雇用が失われたという。特に日本の円安政策が大きな要因だと、報告書の筆者、ロバート・スコット氏は記す。同氏は、こうした事を防ぐために、将来の対日貿易のあり方を定めるTPPに、円安などを誘導する為替操作を抑制する条項を盛込むべきだと主張している（『ザ・ヒル』）。 同様の主張が今、上下両院の民主
解釈改憲は“クーデター”…安倍首相を米誌が批判 国民投票で改憲問うべきと提言
集団的自衛権の行使を可能にするため、安倍首相は現在、憲法第9条の解釈の変更を試みている。政府・自民党は、来月1日にその閣議決定を行う方向で調整に入ったと報じられている。しかし、手続きの正当性、影響、進め方の拙速さなどには、海外からも批判がある。 【憲法改正ではなく解釈の変更という抜け道をとることを批判】 米外交専門誌『フォーリン・ポリシー』の論説は、安倍首相が、憲法第96条によって定められた憲法改正の手続きを踏まず、再解釈という方法で、このような大きな変革を行おうとしていることを強く非難する。記事によると、これは憲法に反した手法であり、「憲法のクーデター」だという。安倍首相は「不正を働く」人物だとしている。 本来、憲法改正は、衆参両院それぞれの総議員の3分の2以上の賛成によって発議され、国民投票で過半数の賛成が得られれば成立する。記事によると、安倍首相率いる連立与党は、衆議院では3分の2以
“東電任せは限界” 福島第一原発の汚染水漏れ、海外メディアが警鐘
東京電力は20日、同社の管理する福島第一原子力発電所施設内の汚染水貯蔵タンクから約100トンの放射能汚染水が漏れ出した、と発表した。 東電によると、汚染水漏れは19日に発見された。注水用のふたつのバルブが間違って開いたままになっていたため、汚染水がタンクの周りの堰を超えて溢れ出し土に染み込んだという。20日にはタンクへの注水を中止し、漏洩も止まった。汚染水が漏れたタンクは、海岸線から700m離れており周辺にも排水路はないため、海に流れ出してはいないだろう、と同社は説明している。 【1リットルあたり2億3000万ベクレル】 過去6ヶ月間で最悪の事態だ、とニューヨーク・タイムズ紙は報じている。2011年3月の事故以来、最も汚染濃度が高い水が漏れ出した。漏れ出した汚染水と同じタンクの溝から採取した水は平均で、1リットルあたり2億3000万ベクレルという超高濃度の放射性物質を含むものだった。汚染水
東芝、英原発会社を買収 安倍政権が推進する、海外への原発輸出が本格化か？
東芝は15日、イギリス原発事業会社ニュージェネレーション（ニュージェン）の株式の60%を取得することで合意したと発表した。取得金額は1億200万ポンド（約170億円）の見込みで、規制当局の承認を得た上で今年前半に取得を完了する予定だという。 昨年末にはスペイン電力大手イベルドローラから50%を取得することで合意しており、さらに仏電力大手GDFスエズから10%を取得する。スエズは引き続き40%を保有する。 東芝は声明で、「買収は将来の主要投資で、安定した安価なエネルギー供給とCO2削減を目指すイギリスを支援する」と発表。さらに「ヨーロッパや他の主要地域でも、世界で最も先進的で安全な加圧水型原子炉AP1000の建設機会を探っていく」と加えた。 【2011年の福島事故以降、日本の原発メーカーは海外進出を模索】 ニュージェンはイギリス北部のムーアサイドで発電能力3.4ギガワットの原発建設を計画して
イギリスの春画展に英メディアも注目 「着エロ」が日本の伝統？ | NewSphere(ニュースフィア)
世界に知られる日本の官能的な春画展「Shunga – 日本美術の性と楽しみ（笠間書院による仮訳）」が、10月3日～1月5日まで、大英博物館で開かれる。大英博物館は、日本国外の春画コレクションとしては最大規模を誇り、日英の国交400年を記念したイベントの一環として企画された。 この展覧会では、主に日本が鎖国していた17世紀から19世紀、木版画で制作された170点が展示される。BBCによると、春画がどのように広まったのか、なぜこのような芸術が産まれたのかについて考えることができるという。 【春画とは？】 春画は、男女の情交を描いた物が大半だが、中には同性愛物も存在し、当時の日本人がセックスを楽しんでいた様子を見ることができる。 これらの絵は、趣味の異なる12枚程度で構成された本として売られ、買う人の個人的な好みがカモフラージュされるようになっていたようだ。 本はそれほど高価ではなく、主に都市
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