日本地没2020のデマで日本を貶める作品とか言ってる奴全員これ読め @Fukadamoe
みんなー！Netfilxで先週公開されたアニメシリーズ「日本沈没2020」は観たかな？ 「マインドゲーム」「四畳半神話大系」「ピンポン the Animation」「映像研には手を出すな！」など名作を生み続けてる湯浅政明監督が 日本SF界の巨塔である小松左京原作の名作「日本沈没」を2020年にアニメ化したという超話題作さ！ とはいえ、政治などを中心に描かれていた原作から大幅に変更され、「日本沈没の災害に巻き込まれた家族が生き延びるためのサバイバル作品」という、個人を描いていて、名作ディザスターアニメ「東京マグニチュード8.0」のような話になってるのが今作のミソなんだ。 しかし、配信早々に大炎上！その理由が ・シンプルに面白くない。 ・原作と話が違いすぎる。 ・展開がバカバカしい。 ・作画が崩壊している。 ・日本人が露悪的に描かれている！反日作品！ ・愛国的な結末に納得いかない！右翼的だ！
就職王が贈る、新入社員が覚えておくべき１０の事柄
おっす、オラ就職王。辞職届は提出したので、再来月から起業王へジョブチェンジだ。ちなみに、「まだ就職してない」という人は、http://anond.hatelabo.jp/20110107214632を読んでくれ。以前この文章を投稿した直後は強烈な鬱に襲われて削除してしまったので、二度目の人は勘弁な！ちなみに「辞職願」ではなく「辞職届」とするのがキーポイントだということは、君も社会人になればわかるさ！いいかい、こないだ入社式だった全ての新人達。先輩とは上手くやれそうかい？まぁ、これから理不尽地獄の社畜生活が始まるわけだけど、俺の話を聞かないかい？この心得を守っておけばとりあえず、職場のゴミ扱いはされずに済むはずだ。①二択だ、選べ。いいかい、君も社会人になって三日目。先輩社員から、様々なありがたいお言葉を賜ったかもしれない。中には「素晴らしい言葉だった、俺も甘えを捨てて頑張ろう、立派な社会人に
NYTimes 「日本の若者は世代の障害に阻まれている」
http://www.nytimes.com/2011/01/28/world/asia/28generation.html 敬称略。 東京 ― ホリエケンイチは有能な自動車エンジニアだった。日本ではこのような若い人材が、ハングリー精神あふれるライバルの中国や韓国と渡り合い、現在の地位を保つために必要とされている。30代前半のとき、彼は主要自動車会社に勤めており、先進的バイオ燃料のデザインによって評価を得ていた。 しかし、多くの日本人のように、彼は非正規労働者だった。時限付き（temporary）契約のもとで、雇用保障もほとんど無く、そのほとんどが40代後半である正規労働者に比べて半分の給料しかもらっていなかった。彼は10年以上正規労働者になろうと努力したが、ついに辞めた。時限付き契約だけではなく、日本そのものを、である。 2年前、彼は中国語を習うために台湾に移り住んだ。 ホリエは語る。「
× テレビを見ると馬鹿になる → ○ 馬鹿がテレビを見ている
土屋敏男氏（日本テレビ） 「実は、ぼくら地上波のテレビをやっている人たちは、視聴者を信じていないんですよ。 見ている人のことを、かなりモノがわからない人だと想定して、その人たちにどう見せるかと工夫しているんです。 ものすごく悪い言い方をすると、もう「馬鹿にどう見せるか」と、みんな絶対にクチには出さないけれども、 どこかの所ではみんながそう思っているようなフシがありますね」 http://www.1101.com/T-bucho/2002-06-24.html 大橋巨泉氏 ――テレビが日本の民度低下に影響しているということはありませんか。 「その見方は、すごく皮相的だよ。（米国では）ビル・ゲイツもブッシュ家も、ニュースやスポーツ中継以外、 テレビなんか見てませんよ。（日本も）勝ち組とか金持ちとかインテリがテレビを見なくなっただけなんですよ。 負け組、貧乏人、それから程度の低い人が見ているんで
総務省がSIMロック解除を検討へ 【増田(maskin)真樹】 | TechWave（テックウェーブ）
1990年代初頭から記者としてまた起業家としてITスタートアップ業界のハードウェアからソフトウェアの事業創出に関わる。シリコンバレーやEU等でのスタートアップを経験。日本ではネットエイジ等に所属、大手企業の新規事業創出に協力。ブログやSNS、LINEなどの誕生から普及成長までを最前線で見てきた生き字引として注目される。通信キャリアのニュースポータルの創業デスクとして数億PV事業に。世界最大IT系メディア（スペイン）の元日本編集長、World Innovation Lab(WiL)などを経て、現在、スタートアップ支援側の取り組みに注力中。 総務省は3月24日、携帯電話のSIMロックのあり方について、携帯電話事業者、携帯電話端末メーカー、消費者団体等を集めた公開ヒアリングを4月2日に実施すると発表した。 SIM(Subscriber Identity Module)カードは、携帯通信利用者の固
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