グーグル社員、勤務時間の20％で地震被災者を技術支援
ドイツ・フランクフルトアムマイン（Frankfurt am Main）で開かれた「フランクフルトブックフェア（Frankfurt Book Fair）」の米インターネット大手グーグル（Google）のブース（2005年10月23日撮影、資料写真）。(c)AFP/DDP/TORSTEN SILZ 【3月18日 AFP】インターネット大手グーグル（Google）では、社員が勤務時間の20％を自分のやりたいプロジェクトに使ってよいという「20％ルール」を導入しているが、世界各地のグーグル社員たちが今、この2割の時間の多くを割いて、東北地方太平洋沖地震の被災者らを支援する技術開発に取り組んでいる。 「20％ルール」では、取り組むプロジェクトは通常の業務と無関係でも構わない。日本の東北地方を襲った巨大地震と津波の被害の甚大さは、多くのグーグル社員（グーグラー、Googler）をデジタル技術を駆使した
東日本巨大地震 - 自動車・通行実績情報マップ
青色は前日0時〜24時に通行実績のある道路、灰色は同期間に通行実績のない道路を表示しています。 （データ提供: 本田技研工業株式会社） この「自動車・通行実績情報マップ」は、被災地域内での移動、および被災地への救援・支援活動に向かう方の参考となる情報を提供することを目的としています。 このマップは、Googleが、本田技研工業株式会社（Honda）から提供を受けた、Hondaが運営する インターナビ・プレミアムクラブ とパイオニアが運営する スマートループ が作成した 通行実績情報 を利用して作成・表示しています。Hondaは、24時間毎に通行実績情報を更新する予定であり、Googleは更新後の情報を受け取り後、可及的速やかに情報を反映する予定です。 なお、通行実績がある道路でも、現在通行できることを保証するものではありません。実際の道路状況は、このマップと異なる場合があります。緊急交
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