日本で使用されている算数・数学の教科書から変数「ｘ」が消えることが２８日、わかった。ツイッターを所有する米起業家のイーロン・マスク氏がXの独占使用権を獲得したため。突然の通告に出版社も対応に苦慮している。 数学の教科書を手がける複数の出版社が２７日、全国の教育委員会と書店に「弊社算数及び数学教科書の回収・交換に関するご案内」という文書を相次いで送付した。いずれも教科書に登場する変数「ｘ」が買収によって使用できなくなったため、８月下旬までに改訂版と交換するという内容だった。 中高生向け数学教科書を出版する鱒出版によると２５日、マスク氏の代理人を名乗る人物から、数学に関する出版物におけるＸの独占使用権を氏が獲得したため、今後教科書内でｘの使用を禁じる内容の通告があったという。担当者は「ｘは数学で最も重要な概念。かなり厳しいところを突かれてしまった」と戸惑いを隠せない。 Ｘに対するマスク氏の執着

タレントの不祥事による番組降板が相次ぐことから、民放各局が出演者そっくりの「ＣＧ代役」に置き換えて起用する検討に入っていることが２０日までにわかった。出演者が急きょ降板しても、混乱せずに番組制作を続けられる利点がある。 近年、テレビ各局では、反社会的勢力との交際や薬物所持などの不祥事が発覚したタレントが出演する番組を差し替えたり、再編集したりするなどの対応に追われる事例が増えている。また、それに伴って「代役の確保が間に合わない」「まるで最初から本人が存在しないように編集する共産国家のようなやり方には無理がある」など制作現場で大きな混乱が起こっていた。 民放各局では今夏から対応策を協議。タレントに不祥事が発覚した場合、出演部分を本人そっくりのＣＧに置き換えて放送する案が最有力となった。ＣＧを使えば、他のタレントに差し替えて撮影し直したり、再編集したりする必要がなくなるため、違約金を抑えること

トランプ米大統領が、ノーベル物理学賞の候補として挙がっていることが１８日までにわかった。授賞理由となる業績は「国際社会への不確定性概念の導入」とみられている。 スウェーデンの複数の関係者が明らかにした。トランプ氏は就任以来、環太平洋経済連携協定（ＴＰＰ）、パリ協定、ユネスコ、中距離核戦力（ＩＮＦ）全廃条約など国際的な枠組みから相次いで離脱。また、北朝鮮との融和路線を模索する一方で、メキシコとの国境に壁を建設するために国家非常事態を宣言するなど、国際社会の先行きを精密に観測しようとすればするほど、その方向性が見通せなくなる不確定性の概念が、国際政治の分野でも応用できることを明らかにした。 推薦者は不明だが、トランプ氏は以前からノーベル賞の受賞に強い意欲を見せていることで知られており、氏の意向に従順な周辺人物が推薦状を書いたとみられている。 今年秋に発表されるノーベル賞各賞の推薦受け付けは既に

東京２３区内を超巨大ドームで覆い、内部温度をエアコンで調整する計画があることが、関係者などへの取材で１８日までにわかった。早ければ８月にも着工し、２０年７月までの完成を目指す。完成すれば、天候に左右されない「全天候型都市」として快適な市民生活が期待できそうだ。 都の都市計画関係者が明らかにした。ドームの直径は約２０キロで、２３区の大半を覆うものになる見込み。ドーム内部には巨大エアコン５０万台を設置。ドーム外に排熱することで、内部の温度・湿度を適切に管理する。 急な着工に踏み切る理由は、異常とも言える近年の酷暑だ。都内では連日３０度を超える暑さが続き、毎日多くの人が熱中症で病院に搬送されている。中でも都にとって深刻なのは、２０年７月２４日から８月９日まで開催される東京五輪・パラリンピックだ。メイン会場となる新国立競技場付近の気温は４０度近くに達しており、暑さ対策が喫緊の課題となっていた。 新

森友学園への国有地売却に関する決裁文書が書き換えられていた問題で、政府が公文書を記録する媒体を紙やデジタルデータから粘土板に移行するよう検討していることがわかった。 財務省が公文書を書き換える不正を行っていたことを重く見た政府は１２日、問題への対策を指示。文書の書き換えや改ざんを防ぐため、官公庁で使用するパソコンのキーボードからデリートキーとバックスペースキーを取り外す案が出されたが、「より抜本的な対策を講じないと国民の理解が得られない」との危機感から、紙とデジタルデータへの記録をやめ、粘土板に移行する案で最終調整に入った。 デジタルデータの場合、書き換え後に元データが削除されたり、書き換え履歴が残らなかったり、重要なデータに限ってなぜか職員の個人用フォルダに保存されていたりするなどの欠点がある。また紙の場合でも、戦後まもなく占領軍への発覚を恐れた官僚や軍人が、組織に不利な書類を焼き捨てた

英グリニッジ電波研究所は１８日、太陽系外から発信されていた人工電波の解読に成功したと発表した。発信源には高度な文明を持つ知的生命体が存在する可能性が高いとして、今後地球側からアプローチをかけて詳しく調査に乗り出す。 人工電波の発信源はかに座領域に位置する。この人工電波は１６年９月、千葉電波大学丸山電波観測所の電波望遠鏡が初めて観測して以来、継続的に発信が続いており、各国で解析が進められていた。 観測された電波は同じパターンの波形が５１２秒間隔で繰り返されていることから、グリニッジ電波研究所では何らかの人工的な装置から発信されたものであると推定。また、パターンの中に繰り返しや共通部分など言語的な法則性が見られたため、物理学や言語学などの専門家からなる共同研究グループを１月に立ち上げ、内容の分析にあたっていた。 メッセージの分析は難航を極めたが、４月上旬、研究者の１人が電波強度をアルファベット

東京都世田谷区内の自宅で父親（５３）に暴行を加えたとして、警視庁は３日、同居する２６歳の息子を傷害の現行犯で逮捕した。「頼んだゲーム機を買ってこなかったからやった」と容疑を認めているという。父親は頭部を打撲する全治２週間のけがを負った。 西世田谷署によると、息子は３日発売の新型ゲーム機「ニンテンドースイッチ」の購入を父親に依頼したが、頼んだゲーム機と違うものを買ってきたことから激高。午前１０時３０分ごろ、台所にあったスキレット（パン渡り１５センチ）で、父親の額を毎秒１６連打で小刻みに何度も叩きつけたとしている。 父親の悲鳴を聞きつけた警戒中の署員より早く宅内に駆け付けた女性が「夫が台所で倒れている」と１１９番通報。少し遅れて到着した署員が息子を傷害の現行犯で逮捕した。近くの病院に搬送された父親は、ＨＤ脳振盪（しんとう）を起こして一時意識を失ったが、現在意識は回復しているという。 調べに対し

長野県の呪曼寺で３１日からつき始めた除夜の鐘が翌日になっても鳴りやまないトラブルが起きていることがわかった。全自動鐘つき機の設定ミスが原因とみられる。鐘は現在も５秒に１回の正確なペースで鳴り続けており、止まる気配を見せない。 呪曼寺では昨年４月から、僧侶の負担軽減のため、ロボットアームが撞木（しゅもく）を操作する全自動鐘つき機を導入。最大３トンの重さまで持ち上げる出力と災害時でも鐘をつける非常用バッテリーを備えた最新型で、毎日午前６時と午後５時に鐘をつくようタイマーをセットして使っていた。 住職は大みそかの３１日夕方、除夜の鐘用につく回数を１０８回に設定したあと、午後１０時に就寝。翌午前５時ごろ「除夜の鐘がまだ終わらない」という近所からの知らせで目覚めた住職が釣鐘堂に駆けつけたところ、ロボットアームは１０８回を超えても鐘をつき続けていた。 住職は取材に対し「鐘つき機の回数設定ボタンに『１０

西世田谷署は１４日、父親（５３）に暴行を加えたとして、同居する２６歳の息子を傷害の現行犯で逮捕した。「また違う物を買ってきたことに腹が立った」と供述しているという。父親は口を切る全治２週間のけがを負った。 同署によると、容疑者は１３日未明、ソニーが発売を開始した３Ｄゲーム機「プレイステーション（ＰＳ）ＶＲ」を買ってくるよう父親に依頼。翌１４日午前、父親は任天堂の３Ｄゲーム機「バーチャルボーイ（ＶＢ）」の新品を持って帰国した。 息子は頼んだものと違うゲーム機だったことから激高。先に用意していたＰＳＶＲの周辺機器「プレイステーションムーブ」２本を父親の頬に何度も強く押し当てた。自宅の外で警戒に当たっていた署員が悲鳴を聞きつけ、息子を傷害の現行犯で逮捕。父親は口の中を切る全治２週間の軽傷を負った。 調べによると、容疑者はＰＳＶＲを頼む際、父親にも分かるようバーチャルボーイの写真を見せ、「新しいバ

西世田谷署は２２日、父親をボールのようなもので殴ったとして、同居している２６歳の息子を傷害の現行犯で逮捕した。息子は「父親がポケモンを捕まえてこなかったことにカッとなり殴ってしまった」と供述しているという。父親は頭部打撲で全治２週間のけがを負った。 同署によると、息子は２２日午後２時ごろ、同日配信を開始したスマートフォン向けゲーム「Ｐｏｋｅｍｏｎ　ＧＯ」（ポケモン　ゴー、ｅは鋭アクセント付き）に登場するポケモンのモンスターを捕まえてくるよう父親に依頼。「ポケモンＧＯ」は、外を歩かないとポケモンが手に入らない仕組みになっているため、自身のスマートフォンを持たせた父親に、ゲームアイテムが補充できる「ポケストップ」まで行き、その近くにいる「プリン」「ミュウツー」という２匹のポケモンをゲット（確保）するよう指示した。 約２時間後の午後４時ごろ、父親が帰宅。１０分ほどして容疑者宅から悲鳴が聞こえたこ

星座占いや空飛ぶ円盤など、科学的根拠のない疑似科学を信じやすい人の９割が血液型Ｏであるとの研究結果を、千葉電波大学の研究チームが発表した。論文は英科学誌「フェノメノン」夏休み特集号に掲載される。 千葉電波大医学部の研究チームでは、１０代から８０代までの男女３千人を対象に疑似科学に関するアンケート調査を実施。「空飛ぶ円盤」「星座占い」「ホメオパシー」など疑似科学とされる２５項目について、信じるかどうかをその理由とともに尋ねた。 調査によると、全項目について「信じない」と答えたのは１８．８％（５６４人）と少なく、８割以上がどれか１つ以上を「信じる」と回答した。項目別では「星座占い」「手相」といった民間信仰に根付くものや「ホメオパシー」など科学的装いを帯びたものでは信じる割合が高かった。特に「水素水」は８４．３％が効果を信じると答えており、一般人が科学者より芸能人を信頼しやすい傾向を示唆する結果

水に高濃度の水素を含ませた「水素水」の売れ行きが好調だ。飲むだけで体内の毒を取り除くデトックス効果が得られることから「奇跡の水」として注目を集めており、ブームはますます拡大する勢いを見せている。 水素水には、水に水素ガスを充填させて水素濃度を高めた充填型や、水を電気分解して生成した電解型など製法に差はあるが、その共通する機能は活性酸素の中和と除去だ。いずれの水素水も血流に乗った水素が体内の悪玉活性酸素と結合することで、病気の治療や予防につながるとうたっており、具体的な健康効果として、疲労回復、新陳代謝促進、ダイエット、口臭予防、がん好転などを挙げている。また、活性酸素はシミやしわの原因とされていることから、美容効果も期待できるという。 このような多岐にわたる健康効果から、水素水は「奇跡の水」として健康食品業界が取り扱っていたが、近年大手飲料メーカーが水素水事業に参入したことでさらに広く浸透

民間放送各社は、ニュース番組の報道内容が政府見解と異なる場合、テロップを赤と青の２色で重ね合わせて同時に放送する「２色テロップ」を採用する方向で協議していることが、１２日までに分かった。視聴者はそれぞれの色に対応したメガネをかけることで、自分の好みに合った報道を受け取ることができる。 政府・与党は、政治的公平性を欠いた番組作りに神経をとがらせており、８日には高市早苗総務相が、放送法４条違反を理由に電波停止を命じる「停波」の可能性にも言及した。 現在、民放各社で話し合われている２色テロップは、このような「偏向報道」批判を受けたもので、報道内容が政府見解と大きく異なる場合、政府見解を赤、別見解を青で重ねて表示する。そのままでは二重に表示されるため見にくいが、あらかじめ配布する赤・青の２種類のフィルター付きメガネをかけることで、どちらか一方だけが読み取れる仕組みだ。 例えば、アベノミクスについて

マイクロソフトは２日、同社が提供する基本ソフト（ＯＳ）「ウィンドウズ７／８．１」ユーザーを対象に行っている、最新ＯＳ「ウィンドウズ１０」へのアップグレード通知を、現在のバルーン型から弾幕型に切り替える予定であることを明らかにした。画面全体を覆いつくすように通知文を流すことで、これまで以上に「１０」への切り替えを促したいとしている。 同社では昨年７月末から、「７／８．１」搭載パソコンを対象に「１０」の無償アップグレード版の提供を始めた。以降、画面右下のタスクバー領域には、田の形をしたアイコンが常駐。事あるごとに「今すぐアップグレード」「既に１億人以上のユーザーがアップグレードしています」などのバルーン型通知を表示し、ユーザーが作業に没頭しすぎないよう、ティーブレイクの機会を与えてくれていた。 バルーン型に変わって新たに始まる弾幕型通知は、アップグレードを促す無数の通知文が約３分間、画面全体を

気象庁は１５日午後６時、緊急の記者会見を行い、日本全域に大バルス警報とタニタ注意報を発令した。大バルス警報の発令は２０１３年８月２日以来２９か月ぶり１５度目。タニタ注意報は今回が初めて。いずれも全国的に通信遅延などの被害をもたらす可能性がある。 気象庁によると、バルスの到達が予想される時刻は午後１１時２２分。ただし前回の到達時刻を元にした推定であるため、実際の到達時刻は予想と前後する可能性もある。バルスの規模については、前回以降、ＬＩＮＥ（ライン）などスマートフォンを利用したインフラが引き続き拡大・普及したことにより、過去最大に膨れ上がるおそれがある。 また今回、計測器大手のタニタがツイッター上で同時刻に「タニタ」とツイートすることを広く呼びかけていることから、安全のため「タニタ注意報」も同時に発令した。気象庁では「バルスを超えることはあり得ない」としながらも、バルス誘発の一因になる可能性

虚構新聞社（滋賀県大津市）は１６日、食品事業への参入を発表した。消費税の軽減税率について、適用対象となる新聞が一部にとどまる見込みから、自社発行の新聞を食品として販売することで、軽減税率の適用を狙う。 政府・与党案では、２０１７年４月に導入する８％の軽減税率の対象品目に新聞を加える方針。ただし適用対象は「定期購読を結ぶ日刊紙」「週２回以上発行する新聞」にとどまると見られ、駅売りや電子新聞は除外される。電子新聞として記事を配信する「虚構新聞」は軽減税率の対象から外れる。 今回虚構新聞社が食品事業への参入を表明したのは、新聞を出版物ではなく食品として販売することで、発行条件にとらわれることなく、軽減税率適用の対象品目に収まることが目的とみられる。 同社は過去数度紙版を試験発行、今年１０月にも富山県富山市内で「号外」を配布しており、今後新たに紙版を発行する場合は、チョコレートや飴を主体にした「お

事実上の債務不履行（デフォルト）に陥ったギリシャ政府は２日、同国発祥の「民主主義」を国際特許として出願、政体として採用する世界各国に使用料を求めていく方針であることが分かった。年間数兆円規模の特許収入が見込まれることから、財源確保と健全化に道筋をつけたい考えだ。 地元紙「デイリー・オストラシズム」が政府関係者の発言として伝えた。 財政赤字に苦しむギリシャ政府はユーロ圏諸国と国際通貨基金（ＩＭＦ）に金融支援を要請していたが、財政再建の方針をめぐる対立の溝が埋まらず、１日には１５億ユーロ（約２千億円）の返済期限を延滞扱いで迎え、事実上のデフォルトに陥っている。また８月以降も国債の返済期限が迫っており、金融支援や緊縮財政以外での抜本的な立て直しが課題となっている。 同紙によると、政府は６月中旬、当面の資金を確保するためパルテノン神殿の売却をＩＭＦに非公式提案。水面下で入札を行っていたが、トルコの

東京オリンピック・パラリンピックのメイン会場となる新国立競技場の建設を巡る問題で、文部科学省は２８日、現行の建設計画を全面的に見直し、ゴーグル型ディスプレイを用いたバーチャルリアリティー（ＶＲ）方式で進めることを決めた。今のデザイン案を維持したまま総工費を抑えるための「苦肉の策」とも言えそうだ。 開閉式屋根を特徴とした新国立競技場の建設計画は、当初総工費を１６２５億円としていたが、その後の試算で２５００億円程度まで膨らむことが判明。費用負担をめぐって政府と東京都が対立していた。 文科省では解決に向けて対応を協議してきたが、現行デザインを維持したまま工費をこれ以上圧縮することは難しいと判断。代替案として新しく建設する競技場には必要最低限の耐久性を備えたフィールドと観客席だけを設け、内装・外装は全てゴーグル型端末に表示されるコンピューターグラフィックス（ＣＧ）を利用したＶＲ技術で補うとした。

年金に関する１２５万人分の個人情報が流出した問題で、日本年金機構は５日、厚労省との情報のやり取りを狼煙（のろし）に切り替えると明らかにした。 年金機構は１日、ウイルスを含んだ添付ファイルを職員が開封したことにより基礎年金番号などの個人情報が流出したことを公表。水島藤一郎理事長が謝罪していた。 今回の情報流出を受け、機構では情報共有の仕組みについて見直すため、職員の電子メール使用を禁止するとともに、外部との情報のやり取りも本部屋上に設置した狼煙を通じて発信することを明らかにした。 狼煙の使用期間について機構では「個人情報管理に関する職員全員の意識とスキルが高まるまで」とし、今月からは職員に対して「インターネット講習会」の受講を義務付けた。全職員が３日から勤務時間後毎日１時間、ダブルクリックの練習に励んでいるという。 また会見中には早速本部屋上から赤と黄の狼煙が厚労省に向けて焚かれる場面もあっ

西世田谷署は１９日、自宅を訪問したアップル社のティム・クック最高経営責任者（ＣＥＯ）らを鈍器のようなもので殴ったとして、この家に住む２３歳の男を傷害の現行犯で逮捕した。クック氏は額にあざができる軽傷。 西世田谷署によると、クック氏は１９日午前７時、区内にある男の自宅を電撃訪問。この日発売のｉＰｈｏｎｅ６を携えた同氏は「この２年間、残念な思いをさせて申し訳なかった」と語りかけた。 ２年前の９月２１日、男は「ドコモのｉＰｈｏｎｅ５」と称するサムスン電子のスマートフォン「ギャラクシー」を父親から買い渡されたことに逆上、暴行の現行犯で逮捕されている。今回の訪問はこの悲劇を知ったアップル社が、男へのサプライズプレゼントとして本物のｉＰｈｏｎｅを渡すべく企画したものと思われる。 クック氏は「ｉＰｈｏｎｅ史上最高のｉＰｈｏｎｅ６を君に届けに来た。ぜひ受け取ってほしい」と述べると、胸ポケットからｉＰｈｏｎ