震災遺構とか海鮮丼とかずんだソフトとか牛タンとか喜久福とかブルブルとか - ネットに影響される人の日記
例年は女川でメシ食って南下しているんだけど今年は北上してみた。女川〜南三陸の海沿い道路が適度なアップダウンとワインディングでめちゃくちゃ気持ちいいのでいつかバイクで走りたい。右手には真っ青な海、左手には山肌に点在する藤の花、たまらんですね。 ほんとは大船渡まで行く予定だったけど少し疲れていたので無理せず陸前高田で引き返して仙台まで戻った。そのあとは福島に立寄ってご当地グルメを食って帰宅。あくまでメシのついでに震災遺構を見てるだけなのでかなりさらっと流してる。気分を害したらすんません。GWの東北道で一度も渋滞にハマらないという神業の使い手、それが俺。 旧女川交番 大川小学校 旧南三陸町庁舎 南三陸さんさん商店街 南三陸町東日本大震災伝承館 南三陸311メモリアル 気仙沼市東日本大震災遺構・伝承館 高田松原津波復興祈念公園 うに／片倉商店 特製女川丼／おかせい ずんだソフト／南三陸さんさん商店
地震 宮城 福島で震度6強 3人死亡 225人けが（19:00） | NHK
NHKが自治体への取材をもとにまとめたところ、この地震でこれまでに宮城県で2人、福島県で1人の合わせて3人が死亡しました。 また、少なくとも合わせて225人がけがをしているということです。 このうち震度6強の揺れを観測した宮城県と福島県では、各地の消防などに取材したところ、 17日午後6時の時点で、少なくとも ▼宮城県で104人、 ▼福島県で91人がけがをしました。 このほか ▼埼玉県で6人、 ▼神奈川県で5人、 ▼岩手県、山形県、茨城県でそれぞれ4人、 ▼千葉県で3人、 ▼栃木県で2人、 ▼秋田県と山梨県でそれぞれ1人がけがをしています。
東京五輪「復興 後押しされず」63％ 東北3県被災地アンケート | NHKニュース
東日本大震災からの復興を後押しする「復興五輪」を理念の1つに掲げた東京オリンピックについて、NHKは岩手・宮城・福島の被災地の1000人にWEB上でアンケートを行いました。 復興が後押しされたかという質問に対しては、「思わない」と回答した人が63％を占め、「思う」と回答した人の6倍近くに達しました。 NHKは、先月25日から28日にかけて、岩手・宮城・福島の沿岸と原発事故による避難指示が出された地域に住み、インターネットの調査会社に登録している人たちを対象にWEB上でアンケートを行い、1000人から回答を得ました。 回答した人の平均年齢はおよそ50歳でした。 「東京オリンピックの開催によって被災地の復興が後押しされたか」と尋ねた質問では、 ▽「そう思う」が2％、 ▽「ややそう思う」が9％と合わせて11％となった一方、 ▽「あまりそう思わない」は23％、 ▽「そう思わない」は40％と否定的な
震災復興工事ほぼ完了 被災3県の建設業約2200社に倒産リスク | 東日本大震災 | NHKニュース
東日本大震災の被災地ではインフラの整備がおおむね完了し、いわゆる「復興特需」が収まりつつあります。こうした中、岩手・宮城・福島の3県で、1年以内に倒産するおそれが高いとされる建設業者はおよそ2200社に上り、建設業者全体に占める割合も全国平均より多いことが民間の信用調査会社の分析で分かりました。 信用調査会社の「帝国データバンク」は、岩手・宮城・福島の3県に本社を置く建設業者1万9180社について財務データなどを分析し、1年以内に倒産するおそれがどれくらいあるかを10段階で評価しました。 その結果、ことし1月の時点で倒産のリスクが高いとされる第7段階から第10段階に分類される企業は合わせて2187社に上り、全体の11.4％を占めました。 これは全国平均の10.1％より1.3ポイント多く、倒産リスクが最も高い第10段階と評価された企業も合わせて179社ありました。 被災地では、震災後の復興工
復興マネー、ホステスの時計に… 下請けが工事費水増し：朝日新聞デジタル
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“復興五輪”「役立つと思わない」６割余 被災者アンケート | NHKニュース
東日本大震災から９年となるのを前に、ＮＨＫが岩手・宮城・福島の被災者およそ2000人にアンケートを行ったところ、６割余りが、政府が「復興五輪」と位置づける東京オリンピック・パラリンピックは、被災地の復興に「役立つと思わない」と回答しました。 この中で、東京オリンピック・パラリンピックについてどのくらい関心があるか尋ねたところ、 ▽「大変関心がある」「やや関心がある」が合わせて51％、 ▽「あまり関心はない」「まったく関心はない」が合わせて44％で意見が分かれました。 一方、政府が「復興五輪」と位置づける今回の大会が東日本大震災の被災地の復興に役立つと思うか尋ねたところ、 ▽「役立つと思う」「どちらかといえば役立つと思う」が合わせて32％だったのに対し、 ▽「どちらかといえば役立つと思わない」「役立つと思わない」が合わせて63％と２倍近くに上りました。 また大会の効果や影響についての設問では
（東日本大震災８年）被災の記録、残らぬ恐れ ４２市町村の過半数、既に廃棄も：朝日新聞デジタル
東日本大震災で被災した岩手、宮城、福島各県の４２市町村の過半数が、被災時の対応や復興の過程で作成した「震災公文書」の一部を既に廃棄したか、廃棄した可能性がある。朝日新聞の調査で判明した。当時のメモや写真なども１０市町村が保存していなかった。保存ルールが統一されていないのが原因で、対策が必要になりそ…
海の見えない復興でいいの 総延長400キロの「巨大防潮堤」は総事業費1兆円（木村正人） - エキスパート - Yahoo!ニュース
建設進む「万里の長城」［福島県、宮城県、岩手県］岩手県から宮城県、福島県まで総事業費約1兆円、計約600カ所、総延長400キロメートルの防潮堤が建設される。400キロメートルと言えば直線距離にして東京―大阪間に匹敵する。そこに最大高さ15.5メートルの防潮堤を築く計画だ。 福島県南相馬市の海岸で進む防潮堤の建設工事（筆者撮影）津波で１万8466人（警察庁調べ、7月10日現在）の死者・行方不明者を出した東日本大震災を受け、内閣府の中央防災会議は数十年～百数十年に一度の津波をレベル１とし、海岸防潮堤や海岸防災林で防ぎ、東日本大震災のような数百年から千年に一度の巨大津波をレベル２とし、避難を軸とする津波対策をまとめた。 津波で防潮堤がすぐには壊れない「粘り強い構造」を持たせるため、人工的に大きな台形の土手を造るよう国から指示が出された。 レベル１の1896年の明治三陸地震、1933年の昭和三陸地
「ポケモンGO」、要望を受けて1府4県の「ポケストップ」と「ジム」の増設を発表
「Pokemon GO」（ポケモンGO）のゲーム上の拠点である「ポケストップ」や「ジム」を増やすことをNiantic, Inc.およびポケモンが発表した。2016年8月に観光振興連携について共同発表した岩手県、宮城県、福島県、熊本県と京都府の要望が実現した（関連記事）。 会見の様子（ニコニコ生放送より） 対象地域は、3月31日に避難指示が解除された浪江町を含む、福島県浜通り地域の4村町（広野町・浪江町・楢葉町・川内村）と、京都府南部の魅力を発信する「お茶の京都博」を4月1日より開催した京都府南部の12市町村のうちの2市（宇治市・八幡市）、そして、宮城県の3市町（石巻市・東松島市・南三陸町）。5月以降も、1府4県からの要望をもとに、対象地域を順次拡大して「ポケストップ」や「ジム」を増やしていく予定だ。 「ポケモンGO」の前身にあたる位置情報ゲーム「Ingress」でも復興支援や観光促進に取り
「ポケモンＧＯ」イベントで被災地にぎわう 宮城 | NHKニュース
スマートフォン向けのゲームアプリ「ポケモンＧＯ」を通じて東日本大震災の被災地を訪ねてもらおうというイベントが、１２日に宮城県の沿岸部で行われ、多くの人でにぎわいました。 イベントの参加者は各地をめぐり、自分の気に入った場所を写真に撮ってゲームの運営会社に送り、ゲーム内で使うアイテムと呼ばれる道具を入手できる拠点「ポケストップ」に指定するよう申請できます。 南三陸町では参加者たちが仮設商店街を訪れ、敷地内に設置されたモニュメントや店の壁に描かれた絵などをスマートフォンで撮影し、運営会社に送る姿が見られました。 ゲームの運営会社はこのイベントに合わせて、宮城、岩手、福島の各県の沿岸部で珍しいポケットモンスターを出やすくしたということで、ＪＲ石巻駅の前にはモンスター目当ての人たちが、スマートフォンを手に大勢集まっていました。 東京から訪れた３７歳の男性は「自分の見つけた場所がポケストップになるか
くらしナビ・気象・防災：「心の支え」臨災ＦＭ続々閉局 - 毎日新聞
東日本大震災の被災地で臨時災害放送局（臨災ＦＭ）の閉局が相次いでいる。地域住民からの「続けて」という声に応えようと、コミュニティー放送（地域ＦＭ）に生まれ変わる動きもあるが、スポンサー集めなどハードルは高い。 ●２６局から７局に 震災後に開設された臨災ＦＭは岩手、宮城、福島３県で計２６局あったが、今も臨災ＦＭとして続いているのは７局のみ。政府の集中復興期間が終了し、補助金の減少も影響している。 「速報性、詳述性に富むラジオ放送は防災だけではなく、地域コミュニティーの形成や復興のためにもまだまだ必要だった」。開局からちょうど５年を迎えた３月２４日に放送を終了した宮城県亘理町の臨災ＦＭ「ＦＭあおぞら」の吉田圭代表（５５）はこう訴える。 震災後、ラジオは被災者の心の支えとなっていた。不安から「人の声を聴いていたい」と、ラジオを付けたまま床に就く高齢者もいたという。 だが、同町がラジオ事業に充てて
NHK NEWS WEB 早期復興への鍵「事前復興」
早期復興への鍵「事前復興」 3月11日 23時50分 東日本大震災の被災地では住宅の再建やまちづくりが進められていますが、依然として全国で１７万人を超える人が避難生活を続けています。避難生活による体調の悪化などで亡くなった、いわゆる「震災関連死」も３０００人を超え、復興の遅れが大きな課題となっています。こうしたなか、今、「事前復興」という取り組みが自治体で広がりつつあります。いち早い復興につなげようという取り組みについて、社会部の藤目琴実記者と徳島放送局の的場恵理子記者が解説します。 震災５年 復興の遅れが課題に 東日本大震災の発生から５年。国の「復興集中期間」は今月で終わりますが、２月１２日現在、全国では依然として１７万０００人余りが仮設住宅や賃貸住宅などで避難生活を余儀なくされています。ＮＨＫが先月、取材したところ、岩手・宮城・福島の３県では、自治体が供給する災害公営住宅や、高台などの
震災復興、二極化進む 人もカネも都市に流入：朝日新聞デジタル
東日本大震災から４年８カ月がたち、復興需要で活況を呈する地域と、復興が進まない地域の二極化が進む。被災者が仙台市に流入し、他は一層過疎が進む。企業の利益が増えたのは一時的な建設業を中心とした「復興バブル」に過ぎず、水産加工業など地場産業は立ち直れていない。 仙台 仙台市太白区の再開発地域「あすと長町」では、大型マンションの建設が目白押しだ。販売中を含め４物件で１５００戸を超す大規模開発が進められている。 一帯は震災前、工業団地だったが企業誘致が進まず更地だった。震災後に大型家具店やスーパーが次々開業した。不動産業、山家雪雄さん（６５）は「みるみる街が変わった」と話す。 仙台市は都市部の被害は少なかった。家や職を失った沿岸市町村の被災者が流入し、人口は震災前より３万人増えた。企業進出も相次ぎ、昨年度の法人数は震災前より約１割増えた。中でも建設業は２割伸びた。個人住民税は２０１１年度末に比べ９
被災地の海岸線、姿現す防潮堤 巨大さに戸惑いの声も：朝日新聞デジタル
太平洋を望む東北の海岸線で、防潮堤の建設が進んでいる。国土交通省によると、岩手、宮城、福島の３県で総延長約４００キロ、総工費は１兆円ほど。津波への備えとはいえ、徐々に姿を現す巨大なコンクリートの壁に、住民からは戸惑いの声も上がる。 防潮堤の高さは、理論的にはじき出された。数十年から百数十年おきに起こる大津波の高さを、過去にその地域を襲った津波を参考に予測。津波のせり上がりを考慮して１メートル分高く設計された。 ただ、防災の観点で理論的にはじき出した高さに、住民がすべて納得しているわけではない。 宮城県南三陸町寄木（よりき）地区の高橋七男区長は「壁をそこまで高くしなくても、命を守る避難路と避難場所の整備で十分」と語る。「海辺に住んでいる人間は津波を覚悟している。多少の被害があっても、海の見える風景と、その恵みを受ける暮らしを孫に残したい」 今回の取材で、宮城県や岩手県の防潮堤の建設現場をいく
オーバースペックの復興 1100億円で12mかさ上げる陸前高田
陸前高田の巨大ベルトコンベヤーはいったいどんな町をつくるのか。震災が一気に進めた人口流出に、市町村ごとの分散投資で抗えるか。 かの有名な「奇跡の一本松」のほど近く。岩手県陸前高田市の中心、高田地区には、全長3キロものベルトコンベヤーが空を覆うほどに張り巡らされている。 気仙川の向こう側に見える、海伐130メートルほどの愛宕山は、宅地などを造成する高台とすべく、8機の巨大破砕機で50メートルまで削られている。発生する大量の掘削土は、ふもとの今泉地区と川向かいの高田地区に運ばれて、最大12メートル、大半が10メートル超という膨大なかさ上げのために使われる。両地区合わせて約300ヘクタールに上る土地区画整理事業は被災地最大規模だ。 事業主体のUR都市機構によれば「ベルトコンベヤーは毎日2万立方メートル（ダンプ4000台分）の土砂を運べるので、ダンプなら10年かかる工期が4年で済む」。気仙川を跨ぐ
被災地、止まらぬ人口流出 ３９自治体で９万２千人：朝日新聞デジタル
１万８千人を超える死者・行方不明者を出した東日本大震災で大きな被害が出た４２自治体のうち、仙台市と周辺部以外の人口流出が止まらない。住民票の異動や不動産の取得状況をもとに朝日新聞が調べた。人口減が進む日本全体と比べても、その度合いが被災地で強まっている実態が浮き彫りになった。 岩手、宮城、福島３県の沿岸部と東京電力福島第一原発事故の避難指示区域が設けられた計４２市町村の住民票に基づく人口を調べた。震災前の２０１１年３月１日（または２月末）と今年２月１日（同１月末）を比べると、３９市町村で計約９万２千人（６・７％）が減っていた。減少数は震災による死者も含む。 総務省によると、日本全体の人口はこの間、概算値で０・８％減少。４７都道府県によると、人口が減った４０道府県の平均は概算値でマイナス１・７％だった。 特に津波で中心市街地が壊滅した岩手県陸前高田市、大槌町、宮城県南三陸町など６市町は１０％
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「俺はお前らの素材かと悟った」「次に命が助かるのなら、震災は忘れてもらってもいい」東京キー局が続けてきた被災地報道の“罪” | 国内 | ABEMA TIMES | アベマタイムズ
東日本大震災と原発事故 被災地の定点映像アーカイブ｜NHK
47NEWS（よんななニュース）
