海に囲まれ、古来より魚食文化が育まれてきた日本。私たちにとって魚介類はかけがえのない存在ですが、近い将来、この大事な資源を失うかもしれません。これからも変わらず、食卓に魚を並べていきたい……。そんな願いをかなえるために、私たちができることとは？ 水産資源を守る取り組みとして、MSC認証制度とMSC「海のエコラベル」付き水産物の普及を進める一般社団法人 MSCジャパンの方々にお話をうかがいました。 食生活に欠かせない魚が、将来は食べられなくなるかも？ 私たちの食卓からなじみの魚がいなくなる!? 耳を疑う言葉ですが、実はこれ、近い将来に起こってもおかしくない現象なんです。現在、日本に限らず世界的に見ても減少の危機に瀕している水産資源。その主な理由に「過剰漁獲と気候変動」を挙げるのは、MSCジャパンの広報担当シニアマネージャー、鈴木夕子さんと、プログラムディレクターを務める石井幸造さんです。 鈴

石油などに代わる再生可能エネルギーとして期待を集めている太陽光発電。 釧路湿原では太陽光発電所が増え、その風景を変えつつあります。 雄大な自然が広がる釧路湿原、大部分は国立公園にも指定されていてオジロワシやタンチョウなど天然記念物も生息する自然の宝庫です。空から見てみると、驚きの光景が広がっていました。 一面に広がっているのは、ソーラーパネルです。 一ケ所だけではありません、湿原や周辺のあちこちで地面を覆うように敷き詰められています。釧路市の郊外を車で走ってみても、いたるところで目につきます。 ■櫻井靖大記者: 「住宅の近くにもソーラーパネルが並んでいます。そして反対側にもソーラーパネルありました。」 「あそこの斜面すごいですね。一面ソーラーパネルで埋め尽くされています。 」なぜこれほどまでに、釧路湿原の周辺で太陽光発電が行われているのでしょうか。 ■北海道教育大釧路校　伊原禎雄教授: 「

これは菜食主義やベジタリアニズムとは何の関係もない。たった1kgの肉を生産するのにどれだけの水が必要なのか、そしてなぜ私たちの食生活から肉の消費を減らすべきなのかを理解することである。これは持続可能性の問題のひとつであるが、実際には多くの側面があり、今日はそのひとつである「水」のみに焦点を当てる！ 3,091,000リットルの水で何ができるのか？これは200kgの骨なし牛肉を生産するのに必要な水の量である。これによると、骨なし牛肉1kgを生産するのに必要な水の量は15,400Lである。 長さ8m、高さ40mの壁 15,400Lの水を実際に頭の中でイメージできるだろうか？1Lの水筒を思い浮かべてください。それを目の前に置いて、この1Lの水筒でできた長さ8m、高さ40mの壁を想像してみてください。これはステーキ1枚に含まれる水の量である（例えば、追加の調理工程は必要ない）。信じられないかもしれ

取材班ピックアップコンテンツ 海洋研究開発機構(JAMSTEC)「駿河湾海洋予測可視化サイト」 サクラエビ資源再生のための科学的政策提言 川辺川ダム計画再始動　熊本・球磨川流域ルポ シンポジウム「サクラエビとアラル海」 取材班の思い、考え方…イラストで解説　⇒実態編　⇒理念編 静岡県、山梨県、早川町、つながりは…　富士川を巡る政治的位置関係（概念図） 新着記事 サクラエビ春漁、昨年比１・５倍超　駿河湾産漁獲、回復の兆し 駿河湾で４月４日から続いていたサクラエビ春漁が９日、漁期を終了した。漁期中に１９回出漁し、由比漁港（静岡市清水区）と大井川港（焼津市）で合わせて前年春漁の１・５倍以上となる計約３０６トンを水揚げした。１ケース（１５キロ）当たりの両市場平均取引値は約４万２千円で、漁獲量の増大に伴って前年春の約５万２千円から値を下げた。 漁期序盤は初漁で約４０トンを漁獲し、その後も２０トン以上

ウクライナ危機や円安を背景に燃料価格などの高騰が続く中で、注目されているエネルギーがある。 地熱だ。 4つのプレートが地下にひしめき合う火山国・日本は、「地熱大国」でもある。その地熱を利用した発電に、まったくの異業種から飛び込み、挑んでいる人物がいる。 全国で960店舗以上を展開する「業務スーパー」の創業者・沼田昭二さん、68歳。業務スーパーの経営を長男に引き継ぎ、2016年、地熱開発などを行うための新会社「町おこしエネルギー」を立ち上げて日本全国を奔走している。 エネルギー自給率が主要先進国の中で最低の11.2％と突出して低い日本だが、地熱資源量は米国、インドネシアに次いで世界第3位。 一方で、実際に導入されている設備容量は世界10位、全発電電力量に占める地熱発電の割合も、わずか0.3％と極端に低い。 異業種から地熱発電に挑戦する沼田さんをテレビ朝日アナウンサーの山口豊が取材、日本がいか

オゾンホールフロンガスを使うことでオゾン層が破壊されて穴が空いてしまったという問題。 1987年のモントリオール議定書によってフロンガスの使用が禁止された結果、オゾンホールには縮小の兆候が見られている。 とはいえ、オゾンホールはいまだ大きく、本格的な問題解決は21世紀末になるという。 が、とりあえずは打てる手は打ったし、ということで、あまり言われなくなったのだろう。 酸性雨工場の煙などに含まれる汚染物質により、雨が酸性になって木々が枯れ、人体にも悪影響を与えるかもしれないという問題。 普通の雨はpH5.6、狭義の酸性雨はpH4.2〜4.4。 日本では80年代から現在に至るまでずっとpH4.7くらいで変わっていないようだ。 国際条約で二酸化硫黄や窒素酸化物の規制が進んだことで、それらの排出量は減少し、欧米では酸性雨は「解決」扱いになっている。 日本でも排出ガスの規制は進んでいるし、「pH4.

熊本県南関町でメガソーラーの建設現場から、大量の土砂が近くの河川や農地に流出した。熊本県は、事業者が許可条件に反して調整池の完成前に造成工事を進めたことが原因だとみている。

菅総理が、今年のサミット前に2030年までに二酸化炭素排出削減46％（2013年度比）をめざすと宣言した。 すると何が起こるか。排出削減を進めないといけないが、日本の場合はエネルギー（発電）の割合が高い。そこで石炭石油などの化石エネルギーから再生可能エネルギーへの転換を増やすことが至上課題となる。 さっそく各省庁が動き出したようだ。とくにターゲットになるのが、森林だ。なぜならバイオマス発電に太陽光発電、風力発電、それに地熱発電など、いずれも立地や燃料調達を考えると森林地帯が被さってくるからだ。 再生可能エネルギー推進に邪魔な保安林制度　そこで引っかかるのが、保安林である。これは、水源の涵養、土砂の崩壊その他の災害の防備、生活環境の保全・形成などの公益的目的のため、農林水産大臣および道府県知事によって指定された、立木の伐採や土地の形質の変更などが規制された森林のことだ。 保安林の指定面積は、

ザ・ノース・フェイスが石油業界とバトル中。それが他人事じゃない理由2021.03.27 23:00111,980 Molly Taft - Gizmodo US ［原文］ （ 福田ミホ ） 誰かを悪者にすればいいってわけじゃない。 アウトドアブランドのThe North Face（ザ・ノース・フェイス）が、石油業界の敵になってしまいました。事の発端は2020年12月、原油・ガス採掘技術会社のInnovex Downhole SolutionsがThe North Faceに対し、社員向けクリスマスプレゼントとして自社ロゴ入りジャケットを発注したところから始まりました。 The North Faceはこの注文を、｢うちのジャケットには化石燃料企業のロゴを入れたくない｣という理由で拒否したそうです。そこから事態は発展、石油業界ロビー団体がThe North Faceをいじる動画を作ったり、トラ

再生可能エネルギーの代表格である太陽光発電を巡り、全国で少なくとも１３８の自治体が、施設の設置を規制する条例を定めていたことがわかった。東日本大震災後、導入拡大が図られた一方で、景観の問題などから各地で住民の反発が相次ぎ、対応を迫られた自治体が、「防衛策」として独自ルールを定めた背景が浮かぶ。（加藤哲大、山下真範） 【動画】遠くの山の上に雪の壁？　山頂から見えた蜃気楼

寒さの影響で各地で暖房の使用が増えていることから、8日も電力の需給が厳しくなる見通しです。全国の電力需給を調整する機関が首都圏や関西などの発電事業者に対して、最大出力で運転するよう求める指示を初めて出し、電力各社は安定供給の確保に努めるとしています。 厳しい寒さで暖房の使用が増えることなどから、8日も電力需要が増える見込みです。 電力の使用率のピークは ▽九州電力が午後6時台に98％ ▽関西電力が午前9時台に97％ ▽中国電力と四国電力が午後6時台に97％と予想され、需給が厳しくなると見込まれています。 また ▽北陸電力は午後6時台に96％ ▽東京電力は午後4時台に94％と需給がやや厳しくなると見込まれています。 こうした中、全国の電力需給を調整している「電力広域的運営推進機関」が首都圏や関西などの発電事業者に対して、火力発電所などを最大出力で運転するよう求める指示を初めて出しました。 電

環境保護を推進する著名人やテクノロジー企業は、太陽光発電や風力発電などの再生可能エネルギーが、いかに優れたものであるかを力説してきた。しかし、マイケル・ムーアが製作を手がけたドキュメンタリー映画「プラネット・オブ・ヒューマンズ」は、この業界の欺瞞に満ちた実態を暴き出している。 「プラネット・オブ・ヒューマンズ」は、4月21日からユーチューブで無料公開されている。ムーアはロイターの取材に「自分はこの映画を撮る前、太陽光パネルは永久に使えるものだと思っていた」と述べている。「それがどうやって作られているかを知らなかった」 監督のジェフ・ギブスはカリフォルニア州の太陽光発電所の跡地を見ながら「太陽の墓場みたいだ」とつぶやく。「ソーラーパネルの寿命が短いことを初めて知った」 人類がエネルギーの枯渇に直面しているという話は真実ではない。地中には数百年から数千年にも及ぶ人類の活動に必要な石油が埋蔵され

北極圏の氷が過去最速のペースで解けている。2019年の海氷面積は、過去最小だった12年の記録を更新するかもしれない。地球温暖化が一因とみられ、北半球の中緯度地域に異常気象をもたらす恐れがあるという。一方でアジアと欧米を結ぶ新たな航路が開かれ、一帯に眠る資源の探査への期待も高まる。明暗様々な影響が考えられている。海の上を犬ぞりで移動しているかのよう――。デンマーク気象研究所の研究者が6月中旬、グ

カナダの山岳地帯に突如現れた巨大ワームの正体がようやく解明されたようだ。 荒野に広がるワーム状の構造は、2006年9月、人工衛星Quickbird Twoによって撮影された衛星画像で初めて明らかになったもので、その原因がわからず多くの専門家が首を傾げていた。 その謎がつい最近解明されたのだという。

プラスチックごみによる海洋汚染が国際的な問題になる中、環境省はスーパーやコンビニなどで配布するプラスチック製レジ袋について、有料化を義務づける方向で検討を始める。来年６月に大阪市で開催される主要２０カ国・地域首脳会議（Ｇ２０サミット）に向けて政府が策定予定の「プラスチック資源循環戦略」に向けた議論の中で具体策を検討する。 ５日の閣議後会見で、原田義昭環境相は「プラスチックの無駄な使用を削減していくことが重要だ。具体的な進め方を検討していきたい」と意欲を示した。 国内ではレジ袋について、容器包装リサイクル法でスーパーなどの小売業者に有料化やマイバッグの配布などによる使用抑制を求めている。しかし義務ではなく、一部スーパーなどの自主的な取り組みにとどまっている。 海外では、フランスがレジ袋の配布を禁止するなど規制によってプラごみ削減を進める動きが進んでいる。６月にカナダで開かれた主要７カ国首脳会

東京電力は、首都圏などで気温が低下し、電力需要が増えているため、電力供給の余力が少なくなる見込みだとして、暖房の温度を低めに設定することや不要な照明を消すといった節電への協力を呼びかけています。 このため東京電力は家庭やオフィスなどで無理のない範囲で空調の温度設定を低くすることや、使っていない照明を消すといった節電への協力を呼びかけています。

東日本大震災後、自然エネルギーの普及を促す国の政策に応じて太陽光発電施設が全国で急増する一方で、住民による建設反対運動も目立ってきている。広大な敷地にパネルを設置することに対し、自然災害時の危険や景観の悪化を心配するケースが多い。 太陽光発電施設の建設ラッシュは自然エネルギーの普及を目指す再生… この記事は有料会員記事です。有料会員になると続きをお読みいただけます。 この記事は有料会員記事です。有料会員になると続きをお読みいただけます。 この記事は有料会員記事です。有料会員になると続きをお読みいただけます。 この記事は有料会員記事です。

広範囲を採掘穴にのみ込まれたペルー、セロデパスコの歴史地区。深さ400メートルで、ボルカン鉱山の子会社が主に鉛と亜鉛を生産中。（Photograph by Tomas van Houtryve） 写真（次ページ）：選鉱くずの山と鉛中毒に苦しむ子ども 写真（3ページ）：汚染され干上がった湖底や選鉱くずの近くで放牧する人々 ペルーの町セロデパスコは、標高4300メートルほどの山間にあり、地球でいちばん高地にある町のひとつ。小柄だが精力的な女性国会議員、グロリア・ラモス・プルデンシオ氏は、人口は7万人のこの町の出身だ。 「子どものころ、アメリカ人が住んでいるベラビスタ地区を通り過ぎるとき、母に何度も訊ねたものです。『なんで米国人はすてきなうちをもってるの？』と。学校では、先生に訊きたがりやと呼ばれました」ラモス氏はそう振り返る。 この10年ほど、中南米諸国の鉱業収益は、3倍の3000億ドルに急増

最近、地方に行くと太陽光パネルの姿をよく見かける。しかも、屋根の上に設置されているだけでなく、田んぼや林の中にも多数のパネルが敷きつめられている。いわゆるメガソーラーである。この景色を見ると、「自然エネルギーが普及してきたのだな」という感想よりも先に、「いったいこれは何なのだ」という疑問がわいてくる。ツイッターなどにも、お気に入りの雑木林が切り拓かれてメガソーラーになってしまったことに対する衝撃をつぶやいたものを見かける。 田んぼや雑木林がメガソーラーに変わったということは、端的に言えば「開発が行われた」ということである。サイエンスライターのタカーチは、『生物多様性という名の革命』の中で、保全生態学者たちに、生物多様性を守ろうと思った理由を聞きまわっているが、その中で、ジェリー・フランクリンはこう述べている。「九歳くらいの頃、私は木が切り倒されるのを見るのが嫌でたまりませんでした。特に大き

川崎市と東京都大田区の境を流れる多摩川で、シジミの乱獲が問題になっている。密漁や取りすぎが続き、地元の漁協組合が２年前に漁業権を設定。８月を禁漁期にするなどの漁業者のルールを設け、一般にも理解を呼びかけているが、歯止めはかかっていない。漁師や専門家は資源の枯渇を心配している。 産卵期の８月は、一般の潮干狩り客もシジミを取らないように地元の漁協が呼びかけている。しかし、干潮の時間帯に川崎市川崎区の多摩川河川敷を訪れると、河口までの１キロほどに、バケツやクーラーボックスを持った人が２０人ほどいた。 「これでみそ汁２杯分くらいかな。近所の人にもおすそわけしようと思って」。横浜市の男性（８０）は、網に入ったシジミを手に取って笑顔を見せた。 男性は禁漁期であることを知らなかった。「そんなこと、聞いていない。みんな取っているからいいじゃない」。別の高齢の女性に声をかけると、「わからない、わからない」。