『MarkeZine』が主催するマーケティング・イベント『MarkeZine Day』『MarkeZine Academy』『MarkeZine プレミアムセミナー』の 最新情報をはじめ、様々なイベント情報をまとめてご紹介します。 MarkeZine Day
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電通は広告主が購入したテレビ広告枠を運用する仕組みを開発している。従来の計算プログラムでは、広告枠の最適な組み合わせを算出するのに膨大な時間がかかる問題があったという。 今後はテレビ広告枠の最適化の他に、新たなマーケティングサービスの開発を共同で進めるとしている。 関連記事 「保証されているのは省電力計算」 量子ベンチャーを立ち上げた東北大・大関准教授が語る量子コンピュータへの期待 東北大学で量子コンピュータを研究し、ベンチャー企業シグマアイも立ち上げた大関真之准教授が、子コンピュータ自体の現状や、他の市場へ影響する可能性などについて解説した。 日本初の量子コンピュータビジネス展示会「量子コンピューティングEXPO」が開幕 リード エグジビジョン ジャパン主催の「第1回 量子コンピューティングEXPO【秋】」(幕張メッセ)が10月28日に開幕した。量子コンピュータビジネス専門の展示会として
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昨年アジアに初上陸したマーケティング・コミュニケーションの祭典「Advertising Week」が、今年も東京で「アドバタイジングウィーク・アジア2017」として開催された。5月29日から6月1日の4日間、東京ミッドタウンには、ブランド、メディア、テクノロジーなど幅広いテーマを軸に世界から有数の経営者やCMOクラスのリーダーたちが集結。パートナー企業・団体数は昨年の50から64に増加し、約1万3000人が参加した。 多種多様なセッション群の中でも高い注目を集め、会場を満席にしたのは、広告会社とコンサルティング会社からパネリストを招いた「デジタル領域(データ戦略)における広告会社とコンサル会社の協業と競争」だ。電通、博報堂、アクセンチュア、PwCコンサルティングのデジタルを率いる面々が集結し、デジタルをどう捉えているか、そして互いの動きをどう見ているかを明かした。和やかながら白熱した議論の
広告会社を対象にDSPを提供しているThe Trade Desk。2009年に米国で設立され、現在は米国内9拠点に加え、世界11都市にオフィスを構える。日本市場には2014年に参入し、今年で4年目を迎えた。欧米諸国と比較した際の日本のデジタル広告の課題と、それを踏まえた同社の今後の戦略について、創設者/CEOのJeff Green氏に聞いた。 Jeff Green氏 CEO/創設者 2009年にThe Trade Deskを創設。バイサイドの技術に重点を置くことで、50億ドル規模のRTB業界において、同社を最も急成長を遂げる企業の一つへと成長させた。Facebook Exchangeの開始時には初期パートナーとなり、最近ではAlwaysOnのトップ・グローバル企業250社および、OnMediaの米国トップ100企業の一つに選出された。 —他のDSP事業者にはない、The Trade Des
国勢調査は、国のもっとも大がかりな統計作成のための全数調査で、原則として5年に1度行われる。調査対象は国内の人口、世帯、産業構造などである。 この国勢調査に絶対に欠くことができないのが全戸に向けた告知なのだが、これを担当していた大手広告代理店の博報堂が、新聞広告(政府広報)による告知を大幅に「間引き」していた疑惑が浮上している。 2015年4月1日、総務省統計局長(当時)・井波哲尚氏は、博報堂の戸田裕一社長との間で「平成27年国勢調査の広報に関する総合企画」というタイトルの契約を交わした。それによると、一式(延べ回数にして25本)の新聞広告を制作・配信する取り決めになっていたが、博報堂が制作・配信したのは、12本だけだった。にもかかわらず、博報堂は25本分に当たる全額を請求していた。 筆者がこの事実に気づいたのは、情報公開請求によって入手した国勢調査の契約書・見積書・請求書の3点と、国勢調
AIRDOと東急エージェンシーが、2017年3月20日から、電車の中づり広告と「LINE」を組み合わせた実証実験を行います。 東急東横線などで2週間実施 AIRDOと東急エージェンシーは2017年3月17日(金)、「LINE Beacon」の技術を活用し、電車の中づり広告とコミュニケーションアプリ「LINE」を組み合わせた実証実験を行うと発表しました。 AIRDOは、新千歳空港をはじめとする北海道の空港と、東京、仙台、名古屋、神戸、岡山、広島を結ぶ(2016年3月、恵 知仁撮影)。 「LINE Beacon」は街なかなどに設置されたビーコン端末からの信号情報と連動し、「LINE」上でユーザーとコミュニケーションを取れるサービスです。 電車内でスマートフォンを使う人が増えてきていることから、既存の交通広告である中づりと、スマホアプリの「LINE」を組み合わせて、広告効果の向上を図る実験が行わ
News Release corporate 2017年02月06日 事業・サービス 電通、リアルタイムデータ連動型デジタルサイネージの常時配信サービスを開始 ― 天気・気温・時間・位置情報に応じてコンテンツを出し分け ― 株式会社電通(本社:東京都港区、社長:山本 敏博)は、株式会社電算システム(本社:東京都中央区、社長:田中 靖哲)、株式会社サイバー・コミュニケーションズ(本社:東京都中央区、社長:新澤 明男)と協業し、天気・気温・時間・位置情報などのリアルタイムデータと連動してコンテンツを出し分けるデジタルサイネージの常時配信サービスを開始します。第1弾は、「都営バスデジタルサイネージ事業」で、4月3日から配信を開始します。 現在、アウト・オブ・ホーム・メディア(OOH)広告の世界では、デジタルサイネージ市場が伸長しています。これまでは、事前に入稿したデータが決められた期間に流れるサ
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wikipediaより 「ネイティブ広告ハンドブック2017」というのがJIAA、日本インタラクティブ広告業界から公開されてそれについてひと悶着あったので書いておきます。 ※業界以外の人は読んでも何も面白くないと思います ネイティブ広告ハンドブック2017 http://www.jiaa.org/download/JIAA_nativead_handbook.pdf このハンドブックではいわゆるネイティブ広告についての解説と、「こうやって運用した方が良いよね」「ステマはダメだよね」みたいな事について書かれているのですが、このハンドブックに対してライターの方々から感想が投下されます。 くちきんがシェアしてた「ネイティブ広告ハンドブック2017」が取扱説明書レベルに読解大変で涙ですhttps://t.co/a1R7Y64Cv1 pic.twitter.com/7nTVNPqmVg — 塩谷 舞
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運用型広告 注目記事Pick Up:2024年2月によく読まれた記事をまとめて紹介- 2024年3月28日 フェディバースとは?スレッズを中心としたソーシャル連合体は実現するか- 2024年3月22日 Microsoft 広告 アカウントマネージャーに聞く第17回:Microsoft 広告、PMAX がすべての市場で提供開始(3月アップデート)- 2024年3月22日 Criteo、インティメート・マージャーの共通IDソリューション「IM-UID」と連携- 2024年3月22日 Googleの決算書をわかりやすく解説:2023年4Q 過去最高売上を記録! 知っておくべきポイントは?- 2024年3月1日 『State of AdOps』連載の趣旨 「State of AdOps」は、現在急速に伸びている運用型広告の成長を支え、実際の現場で価値をつくりだしている広告運用(AdOps)のスペシ
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News Release corporate 2016年08月01日 事業・サービス IR 電通、インティメート・マージャーと資本業務提携 ― 統合マーケティングプラットフォーム「Dentsu.io」を通じて、パブリックDMPを提供 ― 株式会社電通 代表取締役社長執行役員 石井 直 (東証第1部 証券コード:4324) 株式会社電通デジタル 代表取締役CEO 大山 俊哉 株式会社電通(本社:東京都港区、代表取締役社長執行役員:石井 直)は、データを統合的に管理するツール「DMP」※1(データ・マネジメント・プラットフォーム)専業のデータマーケティングカンパニーである株式会社インティメート・マージャー(本社:東京都港区、代表取締役社長:簗島 亮次)の第三者割当増資を引き受けるとともに、電通独自の統合マーケティングプラットフォームである「Dentsu.io」※2の強化・拡充に共同で取り組んで
AOI Pro.とティー・ワイ・オー(以下TYO)は経営統合に関する基本合意書を締結したと発表した。共同株式移転による共同持株会社を来年1月4日予定で設立する。 AOI Pro.は1963年、TYOは1982年の設立。テレビCM制作業界において、それぞれ2位、3位の地位を確立してきた。この統合により1位の東北新社を抜き、国内シェアトップとなる見通し。近年では、両社共に広告主との直接取引や海外進出に力を入れ、長年のCM制作で培ったノウハウやクリエイティブ力を活かした事業拡大に取り組んできた。 両社のビジョン、経営方針、事業戦略等を総合的に勘案した結果、「より大きなシェア」「より強い交渉力」「より強靭な資本」を保持することが両社の中長期的な成長のための必須条件として合意に至ったという。 両社共にコア事業となるテレビCM 制作事業については、営業上の独自性・独立性を重視し従来通り競合関係を維持し
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