『MarkeZine』が主催するマーケティング・イベント『MarkeZine Day』『MarkeZine Academy』『MarkeZine プレミアムセミナー』の 最新情報をはじめ、様々なイベント情報をまとめてご紹介します。 MarkeZine Day
体の芯から冷える気温が低い日に、屋外ビジョンに流れていたのは鍋料理の映像だ。帰宅途中にこれを見た人は、ついつい鍋の具材を買ってしまう――。こうした行動変容を起こさせる「いつ」「誰に」「何を」を指定した屋外広告が、少しずつ増えている。実はデジタル広告と同程度に効果検証ができるようになり、リアルな“場”の価値が見直され始めている。その最前線を追った。 効果検証ができない屋外広告より、数字が可視化できるデジタル広告に予算を使いたい――。多くの企業ではこうした考えが一般的になっていた。 ところが、近年はデジタル化が進み、デジタル広告と同じレベルで、デジタルOOH(Out Of Home、家庭以外の場所で展開するメディアの総称)の効果検証ができるようになってきた。そこで、看板や大型ビジョンなどの屋外広告、電車内の中づり広告や駅構内のサイネージといったリアルな“場”の価値が見直され始めている。 屋外で
ソフトバンクは、メタバースのプラットフォームを提供している韓国のZEPと連携し、2023年3月31日から「PayPayドーム in ZEP」のサービスを開始した。PayPayドームを2Dで再現し、実際の球場では一般客が入れないブルペンや記者会見室などを訪れて楽しむことができる。利用者同士がメタバース上でメッセージのやり取りも可能だ。 スマートフォンやパソコンのブラウザから無料で利用できる。よりリアルに近い3Dではなく、2Dにしたのは最新のゲームなどを普段あまり利用しない世代にも気軽に使ってもらうためだ。 ソフトバンクはこれまで韓国ネイバー系の「ZEPETO(ゼペット)」と3Dのメタバースを提供してきた。ゼペットは世界に4億人の利用者を抱えるが、3Dは開発に時間がかかるほか、利用者層も10~20代が中心だったという。 ソフトバンクの加藤欽一メタバース・NFT部長は「2Dなら開発時間が少なく、
コード決済サービス「PayPay」は2018年10月の提供開始後、驚異的なスピードで利用者を増やし、わずか4年で利用者が5000万人を突破。国内ネットサービスの上位10サービスに数えられる規模になっている。利用者拡大につれ、企業からはマーケティングプラットフォームとしての活用に期待がかかる。PayPayをマーケティングプラットフォームとして捉えたとき、どのような特徴があるのだろうか。ニールセンデジタル(東京・港)のデータを分析することで、最大の強みが浮き彫りになった。 コード決済サービス「PayPay」は提供開始からわずか4年で利用者が5000万人を超えた。新たなマーケティングプラットフォームの誕生に期待がかかる(写真/Shuttertstock) 「PayPay♪」。サービス名を読み上げる、独特の決済完了音を小売店や飲食店で耳にすることは今や日常茶飯事だ。スマートフォンのアプリに登録した
「ツイッターのように他人が発信する情報がなく、仲のいい友達とだけ内輪で交流を楽しめるところがいい」。大阪府内の大学に通う平瀬楓馬さん(22)は2023年2月からボンディーを使い始めた。 ボンディーの特徴の1つは追加できる友達の数の少なさだ。上限は50人で、親しい友人とだけ内輪で盛り上がれる。数千、数万人とつながるSNSにプレッシャーを感じる若者も少なくない。「本当に仲良しの子しか見ないと思うと、気軽に更新しやすい」(神奈川県に住む25歳女性)、「インスタだと友達が多くて疲れるので、友達の人数を絞ったアプリを使いたかった」(都内の23歳女性会社員)と輪の小ささをメリットと感じる声があがる。 シンガポール発最新SNS、なぜ人気なのか ボンディーは誕生したばかりのSNSだ。シンガポールを本拠地とするメタドリームが22年12月にサービスを開始。現在は日本のほか、シンガポール、韓国、タイ、マレーシア
JR東日本は3月14日、「モバイルSuica」の発行数が2000万件を突破したと発表した。これを受けて謝恩キャンペーンを実施する。 キャンペーンでは期間中に「累計2000円以上のチャージ」と「対象店舗でSuica電子マネーを累計2000円以上の利用」の両方の条件を満たした人を対象にJRE POINTを2000ポイントを抽選で2000人に付与する。キャンペーン期間は22日から31日。31日時点でモバイルSuicaとJRE POINTの会員登録をしている必要がある。 モバイルSuicaは携帯電話を使ってSuicaへの入金などが行えるアプリとサービスの名前。2006年にNTTドコモとauの一部機種を対象にサービスを始め、11年にはソフトバンクを加えた3社のAndroid端末に対応。16年にはApple Payに対応し、利用者を増やした。 JR東日本は「18日からは中学生・高校生用の通学定期券の取
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2023-03-02 TIS、ラベリングした行動データ活用の顧客行動可視化サービス、ファイターズが導入 TISは3月2日、ラベリングした顧客行動データを活用しマーケティングに役立てる顧客行動可視化サービス「キャクシル」の提供を開始すると発表した。 キャクシルの全体像 「キャクシル」は、SDK(ソフトウェア開発キット)を既存のスマホアプリに埋め込むことで、顧客の位置と行動データ取得が行えるサービス。取得した顧客の購買データや位置情報データなどをもとに、顧客属性をラベリングして提供する。また、アプリ決済機能、スマートキーなどの機能をアプリに追加することもできる。 導入した企業では、顧客向けアプリに新しい機能が容易に追加できるため、アプリ利用頻度向上が見込めるほか、ラベリングされた顧客情報から、顧客の趣味嗜好(しこう)や、行動を把握し、有効なターゲットに対して効果的なマーケティング施策の企画・実
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インターネットやスマートフォンの普及に伴い、デジタルツールを活用して消費者とコンタクトを取る企業が増加している。一方で、重要度や緊急度の高い内容でも「確認してもらえない」という声も聞かれる。企業は、消費者とのコンタクトツールとして、どのような連絡手段を選択すべきだろうか。 10代から60代までのスマートフォン保有者を対象とした調査によると、一般消費者が企業からの連絡手段として望んでいるのは、電子メールや郵便・ダイレクトメールだという。しかし、これらは他の連絡手段と比べて読まれている割合が低く、またLINEは比較的既読率が高いものの、ユーザーの約30%にメッセージが届いていないことが分かった。 特筆すべきは、最も高い既読率を出しているのが「SMS」という点だろう。本資料では同調査の結果をもとに、一般消費者のコンタクトツールの利用実態を見ていく。SMSの既読率が高い理由や特に読まれている内容、
SNSマーケで成果を出したいのは、米国企業でも同じ。製品やサービスのファンを獲得するため、TikTokのアカウントを立ち上げて動画を配信しているが、なかなか成果が出ない……。そんな悩みを持つマーケターはどう改善すればいいのか。米国の語学学習アプリ「Duolingo(デュオリンゴ)」でフォロワー数を1年あまりで100倍以上に拡大させたZ世代マーケターにその秘訣を聞いた。 お願い、他の誰かとは恋をしないで――。米国の人気歌手テイラー・スウィフトが歌い上げる切ないラブソングに合わせて、緑色のフクロウの着ぐるみがガラス面にもたれかかり、膝から崩れ落ちていく。カメラはズームインして、圧力でゆがんだフクロウのくちばしを写す。画面には「語学の勉強をせずにグーグル翻訳を使ってしまうあなた」という文字がある。 580万の「いいね」を獲得している12秒のTikTok動画は、米デュオリンゴのアカウントが配信した
あなたはスマートフォンを操作する際、どちらの手で持ち、どの指で操作するだろうか? おそらく誰しも基本の「型」があるはずだ。「みんな自分とだいたい同じでは?」と考えている人が多いかもしれないが、実はかなり異なっている。コンテンツ提供サイドとしては操作感への影響を意識しておく必要がある。 スマホの操作スタイルという、これまであまり気にしたことがなかった盲点ともいえる調査リポートを、調査会社のインテージが2023年1月27日に公開した。調査対象は日本を含む11カ国(日本、中国、韓国、インド、インドネシア、フィリピン、タイ、ベトナム、シンガポール、英国、米国)。サンプルサイズは各国500人だ。 ▼関連リンク(クリックで別サイトへ) 日本人のスマホの持ち方は独特?-国際比較調査でみるスマホ操作の国別傾向- 調査の趣旨は、タイトルの通り諸外国との比較で違いを浮き彫りにすることである。だがそれ以前に、「
筆者には少し年が離れた妹がいる。今は京都で大学生活を満喫しているようだ。ITmedia NEWS編集部では定期的に「若者のトレンドについて報じたい」という話があるのだが、編集部員は若くても四捨五入すれば30歳。女子大学生のトレンドなど分かりはしない。 そこで、妹に今まさに大学生の間で流行っているアプリは何か尋ねてみた。 筆者 今友達の間とか大学で流行っているアプリを3つくらい教えてほしい。インスタやTikTokみたいに前から使われてるの以外で 妹 周りにも聞いてみるのでお待ち 筆者 ありがたすぎるな 気の利いた回答が返ってきた。妹は私からの連絡でこういう内容なら取材なんだなというのを瞬時に把握してくれて助かる。非常に頼りになる。数日後、流行アプリ3選が送られてきたので紹介する。 なお、妹の人物像は以下の通り。 国立大文系(教育系専攻) 高校時代からiPhoneユーザー 今は筆者が大学入学祝
食品メーカー・スーパーマーケットがパートナーとなり、栄養バランスの改善をサポート!〜栄養管理アプリ「SIRU+」に“えらべる栄養ギフトβ版”を1月27日より機能追加〜消費者1人ひとりの栄養状態に合わせてパーソナライズ 買い物データから栄養管理をするアプリ「SIRU+(シルタス)」を運営するシルタス株式会社(本社:東京都港区、代表取締役:小原一樹、以下「当社」)は、食品メーカー、スーパーマーケットがパートナーとなり、ユーザー1人ひとりの栄養状態に合わせて、不足している栄養素を補える商品を無料でプレゼントする、“えらべる栄養ギフトβ版”を1月27日より機能追加することをお知らせいたします。 背景 日本人の死亡原因の約6割が生活習慣病といわれており、健康維持へのニーズが高まっているため、ヘルスケア事業に力を入れる企業が増えています。経済産業省によるとヘルスケア産業の市場規模は2016年では25兆
2023-01-182023-01-17 GIG・サッポロホールディングス他5社、スマートフォンアプリサービスによる食生活改善と食品ロス削減の実証実験を実施 国内における食品ロス量は、2020年度時点で522万トンに上り、それを企業などが排出する事業系(275万トン)と消費者が排出する家庭系(247万トン)でおよそ半々ずつ分け合っていると推計されている。2015年度以降、食品ロス量は減少しているものの、SDGs(持続可能な開発目標)の達成にはこれまで以上の削減が必要とされている。そうした中、企業に対する行政や株主、消費者からの要請は高まっており、企業での食品ロス削減への取り組みは年々活発化している。 一方、消費者に対する外部からの働きかけは、自主的な取り組みを促す啓発活動を主とせざるを得ず、家庭系の食品ロス削減はあまり進んでいないのが実態である。 家庭系の食品ロス削減を加速させるには、消費
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