｢GDP｣は残念なほど時代遅れな経済指標だ国内総生産（GDP）は経済統計の主役であり、その数字は全てを支配する。政策決定者の心を奪い、市場を悩ませる。トレーダーはGDP見通しに基づいて米金融政策に関する展望を細かく修正し、短期の予想業者はリアルタイムなデータの提供に努める。しかし、この道しるべはあてにならないことが、次第に明らかになってきている。 2014年の日本の経済成長率に関する論争を考えてみよう。公式統計によると、その年のGDPは0.9%減だった。しかし、日銀は最近になって、別のデータを基に集計すると2.4%増だった、とするリポートを公表した。 ほかの例もある。1990年代初めの英国での景気後退期において、同国GDPは最大で4.3%落ち込んだとされていた。しかし、現在では、減少率が2%に過ぎなかったことが明らかになっている。 修正で損なわれる信頼 こうしたかい離は、経済の健康状態を示す統計としてのGDPへの信頼性を損なわせて
