ガートナーのアナリストが選ぶ、データサイエンスと機械学習の最新トレンド10選
「3つのD」が示すAIの最新トレンド Gartner バイス プレジデント アナリスト カーリー・アイディーン氏 講演の冒頭でアイディーン氏は「今、AIは複雑なものになってきたと同時に、とても面白い段階にある」と語った。同氏は講演の中で10のトレンドを取り上げ、それぞれを「Democratized：民主化」「Dynamic：ダイナミズム」「Data-Centric：データ中心」の3つのDで整理した（図1）。 図1：データサイエンスと機械学習の将来を示す3つのD 出典：ガートナー 1つ目のDは、データサイエンスや機械学習を組織の中のあらゆる人たちが使えるようにする「民主化」である。ややもすれば、機械学習モデルのライフサイクルにおける大半の仕事が、データサイエンティストだけが担うものと捉えられてきた。ほとんどの社員にとって、データサイエンスは敷居の高い存在であり、専門家に任せた方が合理的と思え
企業はコンテナを真剣に検討すべき時がきている (1/2)：EnterpriseZine（エンタープライズジン）
今年のIT業界のキーワードと言えば「AI」「機械学習」「ディープラーニング」だろう。他には「働き方改革」や「RPA」も盛んに使われた。そしてもう1つ、かなりの頻度で目にしたのが「Kubernetes」だ。IBMがRed Hatを買収したのも、「Red Hat OpenShift」で提供されるKubernetesのサポート部分を手に入れたかったからだとも言われている。 コンテナは仮想マシンを置き換えるものではない ガートナージャパン リサーチ&アドバイザリ部門 テクノロジ&サービス・プロバイダー インフラストラクチャ ソフトウェア担当 シニア ディレクター アナリスト 桂島 航氏 Kubernetesは、Linuxコンテナの操作を自動化するためのオープンソース・ソフトウェアであり、コンテナ化したアプリケーションのデプロイ、スケーリング、管理が行えるコンテナオーケストレーションのシステムだ。コ
Oracle Cloud徹底比較！ーアシストからの提言
世界中から優良なパッケージ・ソフトウェアを発掘し、それを使い顧客のさまざまなIT課題を解決するのがアシストだ。ソフトウェアメーカーでもなければシステム・インテグレーターでもなく、アシストは自らをパッケージ・インテグレーターと称している。そんなアシストには、顧客からさまざまな相談が持ちかけられる。相談の中で最近多いのが、ITの専門家としてクラウドサービスを第三者の目で評価して欲しいというものだ。今回はアシストの関氏にOracle Cloudと他のサービスの比較をしていただいた。 （写真撮影：宇壽山貴久子） Oracle Cloudの柔軟で幅広い課金体系 日本法人が設立される前からOracle Databaseを国内で取り扱ってきたアシスト。当然ながらOracle製品について、長い経験と豊富な知見を持っている。 「アシストではさまざまなクラウドサービスを活用していますが、Oracle Clou
いよいよ本格始動、IBMのブロックチェーン活用事例
ブロックチェーンのエコシステムへの参加者全てがメリットを得られるようにする IBM Food Trust バイスプレジデント ブリジッド・マクドマット氏 海運ビジネスの規模は、世界で年に4兆ドルにも上る。貿易で流通している品物の80％は船で運ばれているのだ。海運でものを運ぶ際、書類などをやり取りする管理コストがコストの20パーセントを占める。世界経済フォーラムによると、国際的なサプライチェーン内の障壁を削減すれば世界の貿易量を約15％増やせる可能性があり、経済の活性化や雇用の創出につながるという報告もある デンマークの海運コングロマリットA.P. モラー・マースクは、売上高世界一の海運企業だ。同社はIBMと合弁会社を作り、ブロックチェーン技術を利用した国際貿易遂行のための、より効率的で安全な方法を提供すると2018年1月に発表した。基調講演に登場しマースクとIBMのジョイントベンチャー企業
本音で話そう、Db2の好きなところ、イマイチなところ
ミッションクリティカルなシステムや大規模システムで採用されることが多い、IBMのリレーショナルデータベース製品「Db2」。どちらかというと「玄人好みの製品」というイメージが強く、他の商用リレーショナルデータベース製品と比べると情報も少ないために、触ったことがない人にとっては少し近寄り難い印象もあるかもしれない。そこで本稿では、実際にDb2を日々使ってシステム開発やデータベース運用に従事しているエンジニアの方々に集まってもらい、「Db2メッタ斬り！」と題してDb2について本音で語り合ってもらった。前編となる今回は、「Db2の好きなところ」「イマイチなところ」について忌憚ない意見をぶつけ合ってもらった。 ＜座談会参加者＞ 株式会社ライトウェル 企画管理部 商品企画管理グループ 主任技師 新田俊邦氏 株式会社ラック ITサービス事業部 ITサービス第三部 GL 三森悟毅氏 株式会社JIEC 基盤
日本IBM、RPAとBPMの連携によりデジタルレイバー化を推進する自動化ソリューションを提供開始
「IBM Robotic Process Automation with Automation Anywhere」は、7月にIBMが発表したAutomation Anywhere社との協業によるもので、Automation Anywhere社のソフトウェア・ロボット・ソリューションとIBMのビジネス・プロセス管理（BPM）製品を統合して提供する。 ロボティック・プロセス・オートメーション（RPA）を使用して反復的な定型作業を自動化することで、業務のスピード化と生産性の向上が期待できるという。さらに、BPMを使用して人とロボットの両方の作業を可視化し統合管理することで、企業の業務全体の効率化と人員配置の最適化を実現できるとしている。 RPAでは、ビジネス・アプリケーションのGUI操作を人に代わってソフトウェア・ロボット（ボット）が実行する。これまで手動で行っていた作業を自動化することで、業務
最近よく聞く「Service Cloud」とは？
そんな中、目立った動きはないものの昨年くらいからよく導入事例の話を聞くようになったのが「Service Cloud」と呼ばれる領域だ。これはコールセンターやサポートサービスの問い合わせ管理、さらには顧客とのやり取りのナレッジを蓄積し活用するFAQ機能などを提供するもの。プレイヤーとしては「Salesforce Service Cloud」、「Oracle Service Cloud」の2つがあり、総合的なSaaSの中の1つとして昨今流行の「顧客体験の向上」に貢献するツールとなっている。他にも、Service Cloud領域に特化したサービスを提供するZendeskなども元気がいいようだ。 Salesforce Lightningに対応したSalesforce Service Cloudの提供を開始 「マーケティング・オートメーションとService Cloudのサービスは、一緒に導入される
日本IBM、メインフレームとストレージを高速に接続する新しいインターフェースを発表
メインフレームで日常的に処理されている業務トランザクション・データを用いて機械学習を始めとした高度な分析をメインフレーム上で行うことは、重要な基幹データからリアルタイムにビジネス成長へとつながる知見を引き出すために有効だという。大量なデータを安全かつ迅速に分析するためにはメインフレームの性能だけでなく、そのデータを格納するストレージにも高速なトランザクションが求められている。 「IBM zHyperLink」は、メインフレームとストレージに搭載された新設計の専用アダプター間を光ファイバー・ケーブルで接続することにより、現行のファイバー・コネクションで「z13」と接続した場合と比較して、データ・アクセスのパフォーマンスを10倍に向上、アプリケーションの応答時間を半分に短縮したという。 「IBM zHyperLink」でメインフレームとの間のデータ移動をさらに高速化することにより、「IBM Z
FinTech系スマホアプリの危険性と金融API公開の意義をIBMが解説
なぜ「官」がAPIを後押しするのか？ 2017年5月26日に銀行法改正法案が成立した。改正法案の目的は電子決済などの法制度の整備や金融機関におけるイノベーションの推進に関わる措置であり、異例の2年連続の改正になる。IBM取締役の三澤智光氏は、この法案の主旨は「金融機関がAPIを公開することを義務づけるもの」だという。 ではAPI公開を官が主導する理由は何か？日本のイノベーション力が落ちていることに危機感が持たれている一方、海外ではAPIエコノミーといわれる市場が生まれてきていることから、日本のその方向に舵を切るという方針が官の側にもある。そして、「金融サービスの今後の安全性の確保の面でも、API公開が後押しされている」と三澤氏はいう。 2017年3月に発表された金融庁の説明資料には、「オープンAPI導入による努力義務」が記載され、今回の改正翻案では、「電子決済等代行業者との契約を締結しよう
日本IBM、ソフトウェア・デファインド・ストレージ「Spectrum Storage」を機能強化
ソフトウェア・デファインド・ストレージ・ソリューション「IBM Spectrum Storage」は、企業が爆発的に生成されるデータをセキュアに保管し、既存および新世代アプリケーションの両方に対応する。 今回、「IBM Spectrum Storage」の3製品を強化し、セキュリティの向上および膨大な量のデータとストレージを優れた経済性で管理するための新機能を提供するという。 ・IBM Spectrum Virtualize（11月27日提供開始）： 300以上のマルチベンダー・ストレージ装置に対応したストレージ仮想化に、新たにデータ暗号化機能を搭載。既存のストレージが暗号化対応していなくても、新たにストレージ基盤を購入する必要はなく、セキュリティの向上が可能になる。 ・IBM Spectrum ScaleソフトウェアとIBM Elastic Storage Server統合システム（11
SAPもサイボウズもオンプレミスからクラウドへのシフトが明らかに
ソフトウェアのライセンスを販売していたベンダーによる、クラウドベースのサブスクリプション型ビジネスモデルへの転換が本格化している。以前よく言われていたのが、ソフトウェアライセンスを販売していたベンダーは、クラウド型ビジネスモデルに変わるのは難しいと言うこと。差し当たっての案件規模が小さくなり、売上げが縮小しかねないからだ。エンタープライズ領域においてライセンスの販売ビジネスで成功していれば、1案件の規模は数千万円、数億円なんてこともあるだろう。なので、大手の顧客企業に製品導入が決まれば、導入時には大きなライセンス収入が発生することになる。そうなると、営業スタイルもどうしても大型案件狙いになりがちだ。短期決戦で早く結果を出したい、そんな営業担当者も多いだろう。一方でクラウドのビジネスは、基本は1ヶ月の利用料を支払うスタイルだ。年間利用料を前倒しで支払う契約もあるが、ライセンス販売の場合より案
008 RDB：オープンプラットフォームという新しい土壌
IBMがIMS/DCを発表したのもこのころです。 IMS(階層型データベース)にトランザクション環境を用意したのがIMS/DC（IMS/TM）です。IMS/DC上のアプリケーション開発はオンライン・プログラミングと呼ばれ、現在でもIBMロックインを支えている優秀なドル箱コンポーネントです。 The CODASYL Family IBM以外の大企業は、バックマンをリーダー格にしたCODASYL委員会の中で、DB I/Fの標準化に取り組みます。CODASYLがThe Backman Familyのようになり、そこでは次世代アーキテクチャのネットワーク型モデル(List Processing Task Group)の標準化が、DBTG(Database Task Group)というサブ組織活動のもとで行われました。（図1参照） 【図1】(*1) 言語の仕様統一を進め、突き詰めると、新DBアーキテ
IBM、ビッグデータ分析向けクラウド・データベース製品を発表
日本IBMは、クラウド対応のデータベース製品の拡充を図っており、NoSQLに対応する「IBM Cloudant」、Hadoop対応の「IBM BigInsights」、In-Databaseアナリティクス・テクノロジーを実装したリレーショナル・データベースである「IBM dashDB」「IBM DB2 on Cloud」と、広範囲なデータベース製品群を提供している。 「IBM dashDB」は、表計算ソフトウェア、各種ビジネス・インテリジェンス・ツール、R言語、地図アプリケーションおよびNetezzaテクノロジーの分析関数などの利用に対応することで、業務データの単純な分析やレポート作成の業務効率化に加えて、分析ロジックの検証や開発が可能になる。 また、分析およびレポートツールである、「IBM SPSS」「IBM Cognos」「IBM Watson Analytics」などと連携して、高度
EMC、VMware、Pivotal―3社連合、Federationの戦略とは
EMC―革新的なテクノロジーを提供し続ける 最初にステージに登場したのは、EMCのジョー・トゥッチ氏。 EMC ジョー・トゥッチ氏 「新しいデジタル時代です。全ての企業が産業革命よりも大きな波を感じていることでしょう。これは、ものすごく大きな波です。そのために、これまでと同じようにはやっていけません」（トゥッチ氏） この大波に打たれてしまうのか、あるいは上手く乗れるのか。波に乗るには、ITの力が必要だ。新しいデジタル時代はスマートデバイスやセンサーがインターネットで繋がっている。その世界の変化は極めて速く、対応するにはアジャイルで俊敏に開発できる必要がある。なおかつそれを安価に実現できなければならない。それができなければAmazonやGoogleのようなデジタル時代に大きく成長している新しいプレイヤーに、既存の市場も奪われてしまう。 「守勢に回ってはいけません。この波はチャンスでもあり破壊
データレイクって企業にとって本当に現実的なものですか？―EMC Federationへの期待
データレイクを使ったデータ活用ソリューションをEMC Federationで提供する このデバイスから得られる膨大なデータを活用する世界、当初は消費者向けの領域が目立っていた。それがここに来て各種センサーなどの活用で、製造業などBtoBの世界にも広がりを見せている。これには製造ラインなどに取り付けられたセンサーを活用する世界もあれば、製品そのものにセンサーを搭載し利用状況などをリアルタイムにモニターする世界もある。また、スマートフォンなどのモバイルデバイスからは、製品を利用したユーザーのソーシャルネットワークへの発言などをリアルタイムに収集する仕組みもある。 このようにBtoBの世界でも行動データがどんどん集まることに。集まったデータを取りこぼすことなく、企業は適切に管理し活用できる環境が早急に必要だ。このどんどん生まれるデータを効率よく溜める仕組みを、EMCなどいくつかのベンダーでは「デ
作った人に聞いてみた、マイナンバーとの上手なつきあいかた
テレビCMも始まり、施行までいよいよ秒読みとなったマイナンバー制度。とはいえ、まだまだピンとこない方も多いのではないでしょうか。いったい何が起きるのか？―― セキュリティオンライン編集部が向かった先は、内閣官房 社会保障改革検討室。ここで、実際にマイナンバー制度の仕組みづくりに携わってこられたミスター・マイナンバーこと浅岡孝充さんに、お話をうかがいました。マイナンバーカードってどうすればもらえるの？ 企業、自治体ではどういうことが起こりうるの？……といった初歩的な疑問から、法律成立の背景、マイナンバーの狙いといった話を掘り下げていき、そしてマイナンバー制度に込められた熱い思い、さらにはキャリア官僚としての生き方など、上から下まで、一通りきいてまいりました。 2015年10月に何が起きるのか？ 内閣官房 社会保障改革検討室 ミスター・マイナンバーこと浅岡孝充さん ― 3月初旬あたりから広報活
IBM、ビジネスのコラボレーション手段を統合する新メールソリューション「Verse」を発表
「IBM Verse」は、電子メール、会議、予定表といった基本的なメールとスケジュール機能に加えて、ファイル共有、インスタント・メッセージ、ビデオ通話など、ビジネス・ワーカーが利用するコラボレーション手段を1つの環境に統合する包括的なソリューション。 このソリューションは、ユーザーが必要とする処理を優先順位付けし、適切な人や情報を迅速に選別して、業務の遂行を支援するという。また、モバイル・デバイスに最適化されたユーザー・インターフェースで提供されるという。 このソリューションは、ユーザーが検索する特定の情報を受信メール、他のあらゆる種類のコラボレーションの履歴、コンテンツから抽出して取得できるファセット検索機能を実装。また、IBMのアナリティクス技術を使用して、その日のユーザーの最も重要な業務を示す「概要」ビューを提供する。各ユーザーの傾向や優先事項を経時的に学習することで、特定のプロジェ
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Watsonは、こんなふうにかんがえる―日本IBM 武田浩一氏に訊く、旧来AIとコグニティブの違い
