｢ワイン離れが止まらない｣フランス人がワインの代わりに飲み始めたもの【2021上半期BEST5】 日常的にワインを飲む成人は16%
フランス人とワインの微妙な関係 フランスとワイン——じつに絵になる関係だし、数世紀にわたり切っても切れない間柄が続いている。 ワインは、古代ローマ人がほぼ現在のフランスに相当するガリアを征服するはるか前に、古代ギリシャ人によってもたらされ、中世に広く普及し、やがて国内外を問わず優れた品質（ボルドー、ブルゴーニュ、シャンパーニュ）の象徴となり、ワイン醸造用のブドウ栽培、ワインを飲む習慣、そしてワインの輸出といったものがフランスという国の個性を示す大きな特徴となってきた。 フランスはいつだってワインを大量に生産してきたし、盛大に飲んできた。ワイン産地の農場経営者や村人たちは地元産の当たり年のワインを楽しみ、町や都会の人たちは味も価格も多様なワインのなかから好みのものを選んできたのだ。 フランスで1人当たりの年間ワイン消費量の統計をとるようになったのは、1850年のことだ。当時の消費量は多く、年
「世界市民」意識 先進国より新興国で高く＝BBC調査 - BBCニュース
自分は自分の国の国民なのか、それともむしろ「世界市民」なのか。自分は「世界市民」だと考える人が、先進国よりも新興国で高い傾向にあることが、BBCワールドサービスがカナダの民間調査会社グローブスキャンと共同で行った世論調査で明らかになった。
図録▽ヨーロッパ諸国における自国女性と移民・外国籍女性の合計特殊出生率
ヨーロッパ諸国では移民流入が増加し、各国の人口増加に寄与するとともに、様々な社会問題を生じさせている（図録1172参照）。 ここでは、流入増で人口増に寄与しているだけでなく、流入した移民の出生により人口増に寄与しているという側面を見るため、各国における自国女性と移民・外国籍女性の合計特殊出生率（TFR）の違いを図録にした。資料は、早瀬保子・大淵寛編著「世界主要国・地域の人口問題 (人口学ライブラリー 8)」原書房（2010）に引用されているデータによる。 グラフを見れば一目瞭然であるように移民あるいは外国籍女性の出生率は自国女性よりかなり高くなっている。特にフランス、イタリア、デンマークなどで差が大きい。多文化共生についてもこうした国では深刻な社会問題となる傾向があると考えられる。 一般に、移民は貧しい国から豊かな国に向けての流動が中心なので、貧しい国ほど出生率が高い（図録1563）のが通
英国のイスラム教徒、27％がパリ襲撃事件の動機に「共感」
英イングランド北西部マンチェスターのモスクで祈るイスラム教徒たち（2014年10月4日撮影、資料写真）。(c)AFP/OLI SCARFF 【2月26日 AFP】先月フランス・パリ（Paris）で発生した風刺週刊紙「シャルリー・エブド（Charlie Hebdo）」襲撃事件について英国在住のイスラム教徒1000人を対象に行った調査で、回答者の27％が犯行動機に「ある程度は共感できる」と答えたとの結果が25日、発表された。 また、11％がイスラム教の預言者ムハンマドの風刺画を掲載した場合は「攻撃の対象になり得る」と答えた。 一方、英国はイスラム教徒に対する寛容さを失いつつあると感じている人は46％に上り、イスラム教徒は英国人の大半から信頼されていないと考える人は3分の1を超えた。 調査は、英国放送協会ラジオ（BBC Radio）の委託を受け、英世論調査機関コムレス（ComRes）が先月26日
欧州では5人に1人がネット経験なし
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社会的格差は800年以上前からずっと続いていることが判明（研究結果）
これは、カリフォルニア大学デービス校のグレゴリー・クラーク氏と、ロンドン・スクール・オブ・エコノミクスのニール・カミンズ氏という二人の経済学者が最新研究で出した結論だ。社会的にエリートの立場にある人にしてみれば良い知らせだと言えるだろうが、多くの人にとっては気の滅入るような話だ。 しかもそれは、1世代の問題ではない。彼らによれば、社会的な地位は、複数の世代にわたって長く引き継がれているという。複数の世代とはつまり、この研究のタイトル「Surnames and Social Mobility in England, 1170–2012（1170年～2012年までのイングランドにおける姓ならびに社会的流動性）」からもわかるように、一世代を30年として「28世代」のことだ。
変わるフランス人の「人権・平等」意識、揺らぐ政府・EUへの信頼感 －反移民・反EUポピュリズムに共感する世論－| フラッシュ205
（出所）フランス労働・雇用省・調査報告（No.077 ）から作成。 フランスの人権諮問委員会が2014年4月、フランス政府に提出した「人種差別報告書」（注2）によると、「移民が多すぎる」と考える国民の割合が年々上昇、2009年の47％から2013年の74％へと最高の水準に達した。移民を経済や社会の不安要因としてあげた人が全体の16％と, 同調査が始まった2002年の11％以来最高値となった。また、「移民は過去10年間の間に増加している」との認識を示した回答者が76％、「移民は社会的保護を受けるためにだけフランスに来る」と回答したものが77％となっている。 また、この報告書では、84％の回答者が「人種による抑圧や偏見が広がっている」との認識を示しており、ロマ人（かつてはジプシーと呼ばれていたが、差別的な意味合いがあるため、現在はロマ人と称している）への差別意識の高まりや「ユダヤ人排斥」「ムス
Spica on Twitter: "EU各国にて英語でコミュニケーションを取れる人の割合 http://t.co/znIHpjO37z"
EU各国にて英語でコミュニケーションを取れる人の割合 http://t.co/znIHpjO37z
移民への警戒感の高まり（フランス：2014年5月）｜労働政策研究・研修機構（JILPT）
人権諮問委員会(CNCDH)(注1)は4月1日、人種差別・ユダヤ人排斥主義・排外主義の対策に関する報告書を政府に提出した。移民が社会の不安要因と考える国民の割合は調査が始まって以来、最高になるなど移民を忌避する傾向が明らかになった。また、ロマ人やムスリムに対する人種差別の風潮が国内で高まっていることを警告している。 「移民が多すぎる」7割強 人権諮問委員会が行った世論調査に基づく『人種差別、外国人排斥およびユダヤとの闘い』と題する報告書が公表された。この調査は、フランスの居住する18歳以上の1026人を対象として、2013年12月2日から12日の間に実施された。同報告書によると「移民」を経済や社会の不安要因として挙げた人が全体の16％に上り、前回調査から6ポイントの大幅上昇となった。2002年にこの調査が始まって以来で最高となった。また、「フランスには移民が多すぎる」と回答した人は全体の7
ドイツが世界一韓国嫌いなワケ 「恩を仇で…」過激な嫌韓行為も〜日韓は意外に友好的？ | ビジネスジャーナル
日韓関係が冷え込んで久しい。思えば、2012年8月10日、李明博大統領が竹島に上陸したことをきっかけに、両国の関係はいっそう悪化の一途を辿ったと見ることができる。それを表すように、韓国を訪れる日本人観光客数は、同年3月に月間36万人と過去最高に達したものの、9月以降は前年割れが続いている。 現在の日韓関係は、世界的に見ても、険悪ムードなのだろうか。そして日本人の多くが“嫌韓”なのだろうか。 それを知る客観的なデータとして、イギリスBBC放送が行っている世界16カ国とEUを対象にした“国家イメージアンケート”が参考になる。全25カ国を対象にした同アンケートを見ると、日本人の韓国に対する評価は、肯定派19％、否定派28％。意外にも、どちらでもないと考えている層が過半数を超えており、“嫌韓層”ともいえる否定派は、2割台にすぎなかった。韓国否定派が約5割のフランス（47％）やメキシコ（45％）、4
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日米欧の先進国で「貧困」拡大 非正規雇用など原因か 国際労働機関まとめ - 日本経済新聞
フランスの商業作家、執筆のみで生活できているのは1割、年収195万円 | HON.jp News Blog
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