昔から日本にある紹興酒の楽しみ方としてザラメを入れる方法があります。 このザラメ紹興酒は好きな人もいれば、反対の方もいます。 今回はそんなザラメ紹興酒についてまとめてみました。
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干杯!中国酒探究家のdonです。 今回は紹興酒が購入できるおすすめの場所を紹介します。 まず、第1回目は「上野アメ横」の地下市場を紹介します!
童子蛋(どうじたん、拼音: Tóngzǐdàn、英: virgin boy egg)とは、中国浙江省東陽市の伝統料理で、男児の尿で煮込んだゆで卵である。名は「少年卵」を意味する。尿は一般の子供から採取するのが普通だが、10歳以下が望ましいとされている。東陽市では童子蛋が春の味覚として伝統に根付いており、一般の思春期前男児から尿が集められている。東陽市の「無形文化財」にも登録されている[1][2]。 歴史[編集] 東陽市で数世紀前から受け継がれてきた伝統ある料理である。中国には保存食一般の長い歴史がある。卵を長期保存するために作られていた料理に茶葉蛋があり、童子蛋も(由来は必ずしも同じではないとしても)同様の文化的背景から発展してきたものである[3]。特に男児の尿が用いられる点については、数百年にわたる慣行という以外に明確な説明はない[4]。もっとも、中国では古くから尿に様々な薬効があるとさ
「日本語の原郷は中国東北部の農耕民」という記事がTLで流れていた。言語学は(専門ではないが)ときたま興味をもって見る分野だったので、元の論文にも当たってみた。 トランスユーラシア語族仮説 上記記事のもとの論文はnatureのこれで、この論文で行われているのは、拡大版アルタイ語族説である「トランスユーラシア語族」説(トゥルク語族、モンゴル語族、ツングース語族、朝鮮語族、日本語族の合併)を大前提とした上で、言語学だけでなく考古学・遺伝学と合わせて年代推定しようという試みである。 語族の構成は古典的には単語の類似性の系統化に端を発しているが、アルタイ語族説/トランスユーラシア語族説は共通する単語が少なく文法・音韻の類似性に頼っており、言語学者でも否定的な見解は多い。 例えば西欧の言語は、英ワン・トゥ・スリー/仏アン・ドゥ・トロワ/独アインス・ツヴァイ・ドライ/西ウノ・ドス・トレスは発音的に類似し
ウイグルをはじめとする苛烈な「民族弾圧」から香港、台湾へと広がる世界的危機。中国共産党・習近平はいったい何を目指しているのか。その中国リスクを読み解く『中国共産党帝国とウイグル』の著者・橋爪大三郎氏と、社会学者の大澤真幸氏が、中国の文明・哲学的背景を踏まえつつ、習近平体制の本質と「特色的」な政治的資本主義に切り込む。「資本主義と民主主義はセットだ」という欧米の常識を超えた中国式の国家資本主義をどう考えるべきか? すべては文明的背景の中で理解せよ 大澤:中国に関しては、橋爪さんは私の先生なので、いつも教えていただくばかりなのですが、今回の『中国共産党帝国とウイグル』を読んでつくづく実感したのは、今起きていることであっても、文明的な背景を理解しないと物事の本質やこれからの方針は見えてこないということです。 ただ、アメリカも、中国も、イスラームも、その文明的背景が現在にいろいろな屈折があって表れ
暗号資産(仮想通貨)の代表格である「ビットコイン」を生み出すマイニング(採掘)をめぐり、かつて世界シェアの4分の3を占めた中国が7月以降「ゼロ」に転落し、米国がトップになったことがわかった。デジタル人民元との競合を懸念する中国政府は5月にビットコインの採掘事業を禁止。当局側の規制強化により、ビットコインの運営を牛耳ってきた中国事業者の国内採掘拠点が壊滅したことが裏付けられた。 英ケンブリッジ大が公表したデータによると、8月時点の採掘能力のシェア首位は米国の35・4%で、3カ月前の17・8%からほぼ倍増した。2位はカザフスタン18・1%、3位はロシア11・2%となっている。 中国のシェアは2019年9月時点で75・5%を占めるなど1強状態が長期間継続。中国事業者はビットコイン運営の〝上流〟である採掘を支配することで〝下流〟の取引事業まで強い影響力をもっていた。5月に中国政府による採掘禁止令が
中国人民銀行は9月24日(現地時間)、中国国内での暗号資産(仮想通貨)関連の事業活動を全面的に禁止すると通知した。「最近、仮想通貨取引の誇大宣伝活動が増加し、経済的および財政的秩序を混乱させ、ギャンブル、違法な資金調達、詐欺、マネーロンダリングなどの違法行為が増えて人々の財産の安全を深刻に危険にさらしている」としている。 中国人民銀行は「仮想通貨取引における誇大広告のリスクのさらなる防止と処分に関する通知」というタイトルの声明(リンク先は保護されていない通信)で、暗号資産の取引、注文称号、トークン発行、デリバティブを提供するサービスはすべて違法な金融活動であり、固く禁じられていると説明。ネットを介して中国本土でサービスを提供する海外の仮想通貨交換も違法だとしている。 通知ではビットコインとイーサリアムを具体例として、法定通貨と同等の地位はなく、通過として使うべきではないと明記した。 「ネッ
内モンゴル自治区革命委員会設立記念パレード 内モンゴル自治区 内モンゴル人民革命党粛清事件(うちモンゴルじんみんかくめいとうしゅくせいじけん)は、1966年から1976年にかけて (文化大革命)、モンゴル人数十万人が中国共産党によって粛清された事件[1]。 概要[編集] 南モンゴル(内モンゴル)に居住するモンゴル人は、1920年代から30年代にかけて、外モンゴルにおけるモンゴル革命の影響を受けて、南北モンゴルの統一を目指した組織内モンゴル人民革命党(内人党)を結成した。その後組織は崩壊したが、満洲国崩壊後は興安総省において東モンゴル自治政府が成立すると再組織され、内外モンゴルの統一を目指し活動を行った。しかしその後、中国共産党のウランフ(烏蘭夫)の画策により内モンゴル人民共和国と東モンゴル自治政府は内モンゴル自治政府に再編され、1946年4月に承徳で内外モンゴル統一の代わりに東西モンゴル統
内容の正誤や道義的な妥当性はさておき、いかにも中国の在外公館が言いそうなことである。中国外交部は近年、西側各国に対して攻撃的・挑発的な言葉をぶつける「戦狼外交」の姿勢が常態化(この記事も参照)。駐大阪総領事館もその例外ではないというわけだ。 しかし、今回のツイートには大きな問題があった。カッコをつけて凄んでみせたつもりが、陵辱モノ18禁ゲームの竿役みたいなセリフのせいで、とんだマヌケ文章になってしまったからである。 結果、日本のネット上ではプチ祭りが発生。「日本人を笑わせて中国への親しみを抱かせるための高等なプロパガンダ戦術では?」と、うがった見方も飛び出したものの、当該のツイートは後日になり削除された。どうやら、純然たる言葉選びのミスだったらしい。(全2回の1回目/後編に続く) (なお、新疆の少数民族を対象にした強制収容や強制労働・不妊手術などの実態については、ドイツの人類学者エイドリア
変なモノ好きで、比較文化にこだわる2人組(1号&2号)旅行ライターユニット。中国の面白可笑しいものばかりを集めて本にした「 中国の変-現代中国路上考現学 」(バジリコ刊)が発売中。 前の記事:各国の餃子を並べて比べたい > 個人サイト 旅ライターユニット、ライスマウンテンのページ 中国の通販サイトでブックオフの袋が推されている 僕は中国のECサイトでウィンドウショッピングをするのが好きだ。 世界中の商品がメイドインチャイナであり、中国の商品を見れば世界が知れる。インターネットブームがわいたときに言われた「ネットサーフィンで世界中の情報を知ることができる」のと同じ感覚で、なんとなく見ている。 ある日、日本の袋はないか見てみた。 中国にいると、たまに日本の袋を持っている人をみかけたり、店での買い物で店員が突然日本のスーパーの袋を出してくる場面があったのを思い出して、日本のゴミ袋やスーパーの袋は
フランスの司法当局は、人道に対する罪の隠匿の疑いでユニクロのフランス法人など4社の捜査を始めたことを明らかにしました。 これらの会社をめぐっては、フランスのNGOなどが中国の新疆ウイグル自治区の人たちの強制労働で作られた材料を使っている疑いがあるなどとしてことし4月に告発していました。 フランスの司法当局はNGOなどの告発を受けて、人道に対する罪の隠匿の疑いで捜査を始めたことを1日、明らかにしました。 フランスのNGOなどはことし4月、中国の新疆ウイグル自治区の人たちの強制労働で作られた材料を使っている疑いがあるなどとして ▽「ユニクロ・フランス」のほか ▽ZARAなどを展開するスペインのアパレル大手「インディテックス」 ▽アメリカの「スケッチャーズ」、 ▽フランスのアパレルブランドを所有する「SMCP」の 4社を告発していました。 新疆ウイグル自治区をめぐってはアメリカやイギリスなどの国
(写真撮影:福島香織) 過激さを増す「ウイグル人権問題」。拷問や強制的不妊手術、洗脳など、中国共産党政権の下でいくつもの問題や疑惑が指摘されている。 一体、ウイグル人はなぜここまでの弾圧を受けているのだろうか。ジャーナリストの福島香織氏が、歴史を振り返って詳しく解説する。 ※本稿は『Voice』2021年6⽉号より⼀部抜粋・編集したものです。 血まみれの抵抗と弾圧 そもそも、なぜ中国でウイグル人がこれほどまで過酷な弾圧を受けるのだろうか。 それにはウイグル弾圧の歴史を知る必要がある。簡単に復習しておこう。清朝が征服したジュンガル・タリム盆地はその王朝末期の衰退期、その土地を取り戻すべく、チュルク系イスラム王朝の末裔たちが聖戦を仕掛けていた。 当時の世界情勢の混乱に乗じて、1933年にカシュガルで、東トルキスタンイスラム共和国の独立宣言が行なわれた。 だが、それを国際社会が認める前に、ソ連軍
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